日本老年看護学会誌（老年看護学） 25巻2号 (2021年1月発行)

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巻頭言

あなたは幸せですか川島　和代 25巻2号 , 2021年1月 , pp.3-4

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　先日，筆者が看護実践や研究のフィールドにさせていただいている認知症対応型共同生活介護（以下，認知症GH）の事業所を訪問した．入居されたばかりのAさん，ロマンスグレーのヘアにグリーンのチェック柄のネクタイが，淡いグリーンのワイシャツにたいへんよく映えていた．スタッフが筆者をAさんに紹介した．

　「あなたはどなたでいらっしゃいますか？」「どちらにお住まいでいらっしゃいますか？」「あなたさまは，なにをなさっておられるのですか？」

特集　「日本老年看護学会第25回学術集会」

会長講演

高齢者の“声”をきいていますか？―当事者とともに創る超高齢看護学原　祥子 25巻2号 , 2021年1月 , pp.5-8

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Ⅰ．はじめに

　わが国は世界に先駆けて超高齢社会に突入し，2018年には75歳以上人口が65〜74歳人口を初めて上回り（内閣府，2019），今後さらに複雑さを増すことが予測される超高齢社会を迎えている．また，2019年の日本人の平均寿命は女性が87.45歳，男性が81.41歳でいずれも過去最高を更新し（厚生労働省，2020），医療の進歩によって，多くの人が長生きできる時代にもなった．これまでだれも経験してこなかった超高齢・長寿社会の渦中で，いままさに新しい生き方を創造し続けている当事者の“声”に，老年看護に携わるわれわれはきちんと耳を傾けられているだろうか．

　本稿では，「高齢者の“声”」の真に迫りながら，「当事者とともに創る」とはどういうことかについて考えてみたい．

特別講演

「胎児科学」から老年を考える大谷　浩 25巻2号 , 2021年1月 , pp.9-15

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　哺乳類において寿命と妊娠期間は相関していることが知られており，それによると，ヒトの哺乳類としての本来の寿命は，30前からたかだか50歳までと考えられる（Brown, 2016）（図1）．したがって，現代のヒトの世界全体での平均寿命であるおよそ70歳は，本来の寿命をすでに20年以上超えている状態であり，平均寿命が世界一である日本ではさらに10年以上（図1の外にはみ出る）もの寿命が続く．つまり，現代の人間・ヒトは，哺乳類として生殖年齢と本来の寿命をはるかに超えた寿命をもつ例外的な状態にある．ここに「老年」が生じ，上述のような観点からあえていえば，種全体としての“生き残り戦略”として生殖年齢を超えた個人にさまざまな生活習慣病（non-communicable diseases；NCD）などが不可避的に起こるとも考えられる．きれいな水や豊かな食料などの衛生状態の改善と医学・医療の発展などによる寿命の延伸自体は，人類の営々たる努力のすばらしい成果である．しかし，その結果生じたNCDの発症などによる不健康な状態での寿命期間をいかに短くするか，いかに健康寿命を寿命と一致させるかが，老年の最大の課題のひとつとなっている．この対策として，NCDなど疾病に対する直接の早期診断や治療・ケアの方法の開発などに加えて，発症予防・重症化予防の観点から「健康日本21・第2次」はじめさまざまなヘルスプロモーションが推進されている．

　本稿では，そのような予防の視野をさらに生まれる前から生後まもなくの胎生期・発達期まで広げる，また生後老年期に至る過程における予防についても，胎生期・発達期に身体に起こる現象を基盤として認識する，という考え方について述べる．次節に概説するdevelopmental origins of health and disease（DOHaD）が，胎生期・発達期を将来の疾病とつなげて考える現在最も有力な説だが，筆者はそこに補足されるべき別の視点があると考えている．筆者が目指している「胎児科学」（大谷，2018）の観点から，なぜ個人によりさまざまな異なるパターンでNCDが発症するのか，胎生期・発達期から将来の健康寿命を延伸するために考えられることはなにか，多くはまだ仮説段階にとどまるものだが，発生学からの視点の提言のひとつとしてご紹介する．

超高齢社会における死別とグリーフケア坂口　幸弘 25巻2号 , 2021年1月 , pp.16-20

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Ⅰ．はじめに

　超高齢社会に突入した現代の日本社会は，多くの人が死を迎える「多死社会」でもある．厚生労働省の人口動態統計によると，年間死亡者数は2003年に100万人を超え，2019年は前年より1万8,000人余り多い138万1,098人と戦後最多を更新した．2015年の国勢調査の結果を基に国立社会保障・人口問題研究所が算出した日本の将来推計人口によると，2024年には年間死亡者数は150万人を超え，2039年および2040年に167万9,000人でピークを迎えると予測されている．こうした「多死社会」においては，亡き人の傍らで，その死を嘆き悲しむ人たちも多く存在することになる．多死社会は，「多死別社会」であるともいえる．いつ，どのような形で，大切な人に死が訪れるかはわからない．死別は決して特殊な出来事ではなく，だれもが当事者になりうる体験である．

　本稿では，超高齢社会における死別の諸相についてまとめるとともに，グリーフケアの必要性や看護師に期待されるケアのあり方について論じる．

教育講演

超高齢社会へのメッセージ―いのちの文化人類学から波平　恵美子 25巻2号 , 2021年1月 , pp.21-25

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Ⅰ．はじめに

　「いのちの文化人類学」の視点からは，「高齢社会」「超高齢社会」はその社会が豊かなだけでなく，その豊かさが平等に配分され，また平穏な状態が長期に続いた社会であり，人間の長い歴史のなかでの理想的な状況を実現したものととらえる．さらに，こうした理想的な状況が実現されるには，慣習を含む社会的制度と価値観・倫理・道徳また愛情・愛着の感情の醸成を含む文化によるものであり，偶然の結果ではないと考えている．

　ところが，「高齢社会」という言葉，さらに「超・高齢社会」という表現には，人口全体に占める高齢者の割合が高いという事実だけではなく，一般には，そのことが原因で何らかの問題を抱えた社会という含意がある．

　その社会に高齢者の割合が大きいことが原因と想定される問題を以前は直截に「老人問題」と称していた．現在，この表現が老人・高齢者の存在そのものが社会問題を引き起こすかのような差別的印象を与えるので，ほとんど使われなくなっている．また，現代の日本のように規模の大きな産業社会では，高齢者人口の割合上昇に関連して生じている現象は多岐にわたるので，「老人問題」という表現では状況を適切に示すことはできない．

　それでもなお，きわめて単純に，高齢者の扶養や援助が個人と集団にとって負担となることを「老人問題」というならば，人間は20万年あるいはそれより以前に，「新人類（ホモ・サピエンス）」という新たな種として誕生してから現在までこの問題に直面してきたのである．

　なぜなら，人間はほかの霊長類と異なり，加齢のため自立が困難になったメンバーを，集団のほかのメンバーは自分たちの負担を顧みず扶養し援助するからである．

　つまり，人間は家族をはじめ社会集団を組織し社会制度を成立させ，複雑な言語，慣習，制度，技術，信仰や世界観を含む文化を成立・維持することによって生存をより確かなものとしてきた．結果，生存する地域を多様な自然環境にある世界各地に広げ，個体数を増やしてきた．人間は子どもを産み育てるだけではなく，負担となっても病弱者や高齢者を扶養する慣習や制度とそのことに価値をおく文化によって地球上での繁栄を達成したのである．

　しかし，不作や不漁・猟，気候変動によって飢餓状態になったときや社会の混乱時において老人の扶養は若い世代の負担になる．老人の扶養と援助をやめることも幼い子どもの養育をやめることもできない若い世代の苦労や負担を思う当事者の老人も，苦悩することになる．食料に代表されるような生存に必要な資源をめぐって若い世代と老齢者の世代の双方にとっての葛藤が人間における「老人問題」であり，それは人間社会に普遍的に存在したといえよう．「老人問題」を抱えていることが人間の証であるとさえいえるのである．いのちの文化人類学は，人間社会はどのようにこの問題の解決を模索してきたかを明らかにする．

編集委員会企画；査読者賞

老年看護学に関する論文の査読において心がけていること小松　美砂 25巻2号 , 2021年1月 , pp.26-28

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　このたび，日本老年看護学会誌への投稿論文の査読に対して第三回査読者賞を頂戴し，受賞に関連して本稿の執筆の機会をいただいた．本来は，2020年6月の日本老年看護学会第25回学術集会で行われる編集委員会企画に参加させていただく予定であったが，COVID-19の感染拡大に伴い，学術集会の現地開催は中止となった．

　COVID-19は社会に大きな影響を与え，研究者としても従来の研究を遂行できない事態に直面し，研究のあり方を見直さざるを得ない状況にある．本稿のテーマである査読においても，改めて考える機会を与えていただいたことに感謝し，日ごろ心がけていることや，新たに感じていることを述べ，会員のみなさまと共に考えることができればと願い執筆する．

原著

意思疎通不可能な高齢者の終末期ケアに取り組む看護職を対象にしたよりよい終末期ケアを目指すための教育プログラムの開発―態度形成に向けた介入効果の評価谷口　由佳 25巻2号 , 2021年1月 , pp.29-38

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抄録

　本研究は，意思疎通不可能な高齢者の終末期ケアに取り組む看護職を対象にしたよりよい終末期ケアを目指すための教育プログラムを開発し，その介入効果を評価することを目的とした．教育プログラムの構成要素である「死生観」「ケア意欲」「ケアの意義」「感情処理」を評価指標とし，既存の尺度を用いて測定した．全4回の教育プログラムのすべてに参加した療養病床の看護職40人を分析対象とし，介入前・介入中・介入直後・介入2か月後の測定値について反復測定分散分析を行った．「死生観」を評価する「看護師の死生観尺度」（岡本ら，2005）の第Ⅱ因子「死の不安」（p＝.030）と第Ⅲ因子「身体と精神の死」（p＝.010），および「ケア意欲」を評価する「看護師の仕事意欲尺度」（佐野ら，2005）の下位尺度「現在の仕事に向ける意欲」（p＝.005）で有意な変化がみられ，死生観の深化とケア意欲の向上において，教育プログラムの有効性が示唆された．

回避可能な救急搬送・入院を予防する介入の有効性と実行可能性に関する有料老人ホーム施設長の認識大河原　啓文 , 深堀　浩樹 , 遠藤　拓郎 25巻2号 , 2021年1月 , pp.39-50

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抄録

　高齢者施設から急性期病院への避けられる救急搬送や入院は，入居者のQOL（quality of life；生活の質）の向上や医療資源の効率的活用のために予防することが望ましい．本研究は，回避可能な救急搬送・入院を予防する介入の有効性と実行可能性に関する有料老人ホーム施設長の認識を明らかにすることを目的とした．首都圏A市の有料老人ホーム150施設に自記式質問紙を郵送し，55施設（36.7％）から回答を得た．文献検討から作成した回避可能な救急搬送・入院を予防する介入15項目について有効性は高く認識されていた（67.3〜87.3％）．15項目すべてにおいて実行可能性よりも有効性の方が高く認識されていた．最も有効と認識された項目は，看護師と医師の「情報連携のためのコミュニケーションツール（87.3％）」で，平均要介護度が高い施設でより有効と認識された（p＝0.039）．実行可能性が低いと認識された項目は「高齢者ケアに関する知識や技術のある看護師の雇用（20.0％）」であった．日本の有料老人ホームにおいて回避可能な救急搬送・入院を予防する介入の導入や介入研究の実施のために，介入内容の実行可能性を高める必要性が示唆された．

施設入所高齢者の夜間のおむつ交換回数による中途覚醒時間の変化小西　円 , 白井　みどり 25巻2号 , 2021年1月 , pp.51-60

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抄録

　高齢者の睡眠改善を目指したおむつ交換方法への示唆を得ることを目的に，介護保険施設1施設で一律定時に行われる夜間のおむつ交換回数を2回から1回に減らし，睡眠変数の変化からその効果と高齢者の特徴を検討した．ベースライン期と介入期の各2週間，アクティグラフによる睡眠変数や温度等の環境を24時間連続で測定した．対象者は女性13人で，年齢92.3±7.3歳，NMスケール9.9±7.1点，N-ADL 9.8±3.5点であった．健康状態や環境は観察期による差はなかった．全対象者の睡眠変数の中央値は観察期による差はなかったが，最大・最小値の差は大きかった．対象者の平均年齢から算出した中途覚醒時間の推定値80分を基準とし，介入期における基準値以上の日数の減少の有無により対象者の特徴を検討した．減少あり群は7人で，NMスケールは有意に高く（p＝.026），N-ADLは高い傾向がみられ（p＝.050），夜間のおむつ交換回数を減らす介入効果は，認知機能やADLのレベルとの関係が推定された．本研究の結果から，施設入所高齢者の睡眠改善に向けた排泄援助の検討では，認知機能やADLを考慮する必要があることが示唆された．

85歳以上で腎硬化症により血液透析を導入した超高齢者の生活と心情冨岡　幸子 , 出貝　裕子 , 大塚　眞理子 25巻2号 , 2021年1月 , pp.61-70

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抄録

　本研究の目的は，85歳以上で腎硬化症により血液透析を導入した超高齢者の現在の生活と心情を，血液透析導入前との対比をもとに明らかにすることである．3人の超高齢者に半構造化面接を行い質的帰納的に分析し，7カテゴリーを得た．超高齢者は，血液透析導入後には健康状態が安定し【心身の安寧により生活を満喫している】生活を得ていた．その生活には，【無理のない自分なりの自己管理をしている】【周囲の人々と支え合いながら役割を果たしている】【有り難く恐縮して公的サポートを受ける】の3つが相互に関連し合い，血液透析導入後に生活の質が向上していた．さらに，【身体の衰えに対処する周囲と自分を残念に思う】【人生の終末期に心揺れつつも希望を抱く】【変わらない自分がいる】という心情があった．これは，生活に変化があっても変わらない自分自身に対する心情であり，超高齢期にあっても自我を発達させていると示唆された．

急性期病棟における認知障害高齢者に対するパーソン・センタード・ケアをめざした看護実践に関連する要因前田　優貴乃 , 勝野　とわ子 25巻2号 , 2021年1月 , pp.71-79

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抄録

　本研究は，急性期病棟に勤務する看護師の認知障害高齢者に対するパーソン・センタード・ケアを目指した看護実践に，看護師の基本属性や経験，個人特性，看護労働環境が，どのように関連し，影響しているかを明らかにすることを目的とした．急性期病棟に勤務する看護師329人を対象に，自記式質問紙調査を実施した．認知障害高齢者に対する看護実践を従属変数，看護師の個人特性と看護労働環境を独立変数として重回帰分析を行った．その結果，看護実践と関連がみられたのは，影響の強い順に，道徳的感受性，看護に対する自分自身での振り返りの頻度，看護労働環境，認知症やせん妄に関する研修や勉強会への参加経験の有無，専門職チームや老人看護専門看護師・認知症看護認定看護師等への相談経験の有無，認知症の人に対する認識，看護に対する他者との振り返りの頻度の7要因で，分散の30.7％が説明された．看護師への倫理教育の質の向上，看護師自身が意欲をもち自身の看護実践の省察を継続的に行う必要性が示唆された．さらに，看護師の意欲と行動を支え専門性を発揮できるような労働環境の調整などを組織的に行うとともに支え合うケア文化を醸成することの重要性が示唆された．

資料

身体疾患のために入院した認知症のある人の経験―国内外の文献検討の結果から石井　優香 , 深澤　友里 , 大澤　侑一 , 鳥海　幸恵 , 正木　治恵 25巻2号 , 2021年1月 , pp.80-88

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抄録

　本研究の目的は，文献検討により身体疾患のために入院した認知症のある人の経験を，認知症のある人の言動から探求することである．2004〜2019年8月に発表された質的研究を検索した．日本語の文献は医学中央雑誌WebとCiNiiを用いて，英語の文献はCINAHLを用いて，「認知症」「入院」「経験」とその類語をキーワードとして検索し，日本語の文献は計2件，英語の文献は計10件抽出された．

　文献の結果に記述された「身体疾患のために入院した認知症のある人の経験」について質的帰納的に分析し，【スタッフの対応が安心にも脅威にもなる】【自分のおかれた不慣れな状況に対して動揺し不安を抱く】【自由を奪われ人としての価値が低められる】【他患者との関わり方を選んで過ごす】【日常から遮断されても生活に豊かさを求める】【体調や受けるケアに対して自律的であろうとする】【慰めや平穏をもたらす家族を支えにする】という7カテゴリーが得られた．

　この結果は，認知症のある人の入院中の言動が，どのような理由で生じているかを看護師が理解するために活用できるものである．

下肢閉塞性動脈硬化症バイパス手術後の二人暮らし高齢男性患者と配偶者の在宅での日常生活体験植山　さゆり， , 大坪　智美 , 服部　ユカリ 25巻2号 , 2021年1月 , pp.89-97

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抄録

　下肢閉塞性動脈硬化症のバイパス手術後の高齢夫婦二人暮らしの日常生活体験を明らかにすることを目的とした．夫婦二人暮らしの3組に半構成的面接を行い，質的統合法（KJ法）により分析した．患者は［将来に備えた生活基盤の構築］を支えに，［暮らしのなかで感じる手術の効果］を得，同時に［自己決定による手術後の足を守る行動］をとっていた．一方で［将来への不安］を抱えていた．配偶者は［手術後の患者に対する肯定的な思い］を抱き，［ライフスタイルの転換］と［自分なりの健康管理］を基盤に［家庭生活の維持］をする一方で，患者同様［将来への憂い］を抱えていた．

　患者は，配偶者の協力を得ながら，けが予防，下肢の保護，定期受診，服薬管理，症状の観察という自分が生活するうえで実施可能なことを選択し，病気の悪化を予防していた．しかし，必要なことすべてが実施できるわけではないため，生活者である患者の思いをとらえ，入院中から患者と共に実施可能性の高い健康管理方法を見いだす指導が重要である．

特別養護老人ホームでの看取りにおける看護師の経験知に基づく予後予測項目の内容妥当性の検討萩田　妙子 , 大村　光代 25巻2号 , 2021年1月 , pp.98-106

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抄録

　研究の目的は，生活の場である特別養護老人ホーム（以下，特養）で看取りを実践する看護師が経験的にとらえている，高齢者の看取りの予後を予測するための情報を項目化し，その内容妥当性を統計学的に検討することである．

　文献等から看取りの4つの時期を予測するための情報となる項目の原案を作成した．看取りのエキスパートである看護師数人の協力を得て精錬を重ねた全62項目について，特養に勤務する看取り経験豊かな看護師202人を対象として，自記式質問紙調査を実施し，内容妥当性指数（I-CVI）を用いて，量的に内容妥当性を検討した．

　72人の有効回答を得て（回収率36.6％，有効回答率97.2％），I-CVI≧0.80の43項目について内容妥当性が確認された．

　項目の特徴は，看護師が入居者の生活に関わるなかで身体徴候の変化を経時的にとらえている情報であること，客観的数値で測定しにくい情報も経験知を基に直感的な観察によって得られていることである．本研究で確認された43項目は，看取りの4つの時期を予測し看取りを実践するための看護師の判断の指標になっていることが示唆された．

認知症の行動・心理症状（BPSD）対応の基礎知識向上研修会の有用性―保健医療福祉従事者の職種別比較兼田　絵美 , 福嶺　初美 25巻2号 , 2021年1月 , pp.107-114

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抄録

　本研究では，認知症高齢者ケアに携わる保健医療福祉従事者（78人）を対象とし，認知症の行動・心理症状（BPSD）対応の基礎知識向上研修会参加によるBPSD基礎知識およびメンタルヘルスに与える影響を検討し，研修会の有用性を明らかにすることを目的とした．

　研修会前後の各測定値を比較した結果，BPSD基礎知識，バーンアウト（MBI）の情緒的消耗感，個人的達成感に有意な改善が認められた．一方，精神健康度（GHQ），疲労度に有意差は認められなかった．職種別（看護師，作業療法士，相談職，介護職）の比較では，BPSD基礎知識は看護師のみに，バーンアウトは情緒的消耗感が看護師，作業療法士に，個人的達成感はすべての職種に有意な改善が認められた．

　本研究では，研修会の参加によるBPSD基礎知識の向上およびバーンアウトの改善効果が明らかになった．特に看護師の効果が顕著であったことから，職場外に自己研鑽やメンタルヘルスのサポートを受ける場をもつことの有用性が示唆された．

高齢者がとらえる小地域の環境のストレングス安仁屋　優子 , 佐久川　政吉 , 下地　幸子 25巻2号 , 2021年1月 , pp.115-122

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抄録

　本研究の目的は，地域包括ケアシステムを開発するための基礎調査として，高齢者がとらえる小地域の環境のストレングスを明らかにすることである．

　人口4,000人規模の小地域在住の高齢者へのアンケート調査のなかから，高齢者がとらえている環境のストレングスに焦点化し分析した．その結果，キーセンテンスが93，サブカテゴリーが18，カテゴリーが7つ抽出された．

　高齢者がとらえる小地域の環境のストレングスは，資源と社会関係に関連していた．資源としてのストレングスは，【利便性のある生活環境】に恵まれ，【安心・安全な街並み】で，【子どもを育みやすい文教地区】のよさがあり，多世代が【住民の拠点である公民館】に集まり【活発で豊富な活動】が挙げられていた．社会関係のストレングスは，【多様性のあるつながり】と【根づいている地縁】がとらえられていた．今後は個人に加え環境のストレングスにも着目した地域包括ケアシステムを構築していく必要がある．

特別養護老人ホームに勤務する看護師の夜間オンコール時における判断と対応淡路　深雪 , 長畑　多代 , 九津見　雅美 25巻2号 , 2021年1月 , pp.123-131

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抄録

　本研究は，特別養護老人ホーム（以下，特養）における夜間のオンコール体制に着目し，オンコール時における看護師の判断と対応の詳細を明らかにすることを目的とした．従来型特養に3年以上勤務する看護師６人を対象に半構造化面接を実施し，質的記述的に分析した．オンコール時の看護師は，≪目の前にいない利用者の不調の原因を探る≫≪利用者の不調が朝まで様子をみてもいい状態か検討する≫≪判断がつかないため利用者の安全が最優先される対応をとる≫など，【利用者の安全と安楽を守るための判断と対応】を行うと同時に，≪冷静に対応できるような助言をする≫≪介護職の業務に支障が出ないように考慮する≫など，介護職が安心して業務を遂行できるよう【ケアを担う介護職をサポートするための判断と対応】も行っていた．特養の看護師は夜間オンコール時，介護職との電話でのやり取りを通して利用者の安全と安楽を守る判断を行うとともに，ケアを担う介護職にも配慮するという特徴が見いだされた．

実践報告

学生主体による高齢者の身体拘束に関する演習をとおした学生の学び齋藤　美華 , 佐藤　千穂 25巻2号 , 2021年1月 , pp.132-139

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抄録

　学生主体による高齢者の身体拘束に関する演習を老年看護方法論に導入し，その学びの内容を明らかにすることを目的とした．

　ベッド柵，シーツ，ミトン，上肢抑制帯を使用し，高齢者，家族，看護師の役割を体験するグループ間の演習を行った．

　A大学看護学科3年次学生61人の演習後のレポートを質的に分析した結果，【身体拘束による高齢者および家族，看護師にとっての苦痛の実感】【身体拘束をしないことの重要性の実感】【身体拘束を行ううえでの配慮や工夫の必要性の実感】【身体拘束の必要性の実感】【身体拘束の実際の想起による苦痛や倫理的問題の実感】【身体拘束を考えるにあたっての老年看護の基本の再確認】の学びが抽出された．

　学生は，高齢者や家族および看護師の立場から苦痛を実感することで身体拘束をしないことの重要性を学ぶ一方で，身体拘束を肯定した学びを行っていた．実習場面において学生の経験を引き出しながら批判的思考が学習できるよう関わること，身体拘束に対する意識づけを繰り返し図ることの重要性が示唆された．

尿失禁がある重度認知症高齢者への超音波支援排尿誘導（USAPV）の実践報告瀧本　まどか , 谷口　珠実 25巻2号 , 2021年1月 , pp.140-146

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抄録

　今回，重度アルツハイマー型認知症があり，尿意や尿失禁を訴えず，排泄介助を払いのける動作が認められる90歳代女性入院患者に対し，膀胱用超音波画像診断装置リリアムα-200^®（以下，リリアム）を用いて下部尿路機能評価と超音波支援排尿誘導（USAPV）を実践し，トイレで排尿ができた成功事例を報告する．USAPVの方法は，膀胱内尿量を24時間連続計測し，下部尿路機能評価および最大膀胱内尿量の75％を目安に排尿誘導を行い，排尿誘導の看護実践内容と対象者の反応を記述した．リリアム装着中は，プローブや本体を気にする様子はみられず，3回中2回はトイレで排尿ができた．下部尿路機能は，24時間尿量1,832ml，排尿回数7回，平均1回尿量262ml，残尿量21mlであった．排泄介助を拒む重度認知症患者であっても，リリアムを用いて下部尿路機能評価とUSAPV実施によりトイレで排尿ができることが示された．

委員会報告

2019年度認知症看護認定看護師の活動実態調査報告（その1）―活動内容と成果について百瀬　由美子 , 小原　良之 , 桑田　美代子 , 鈴木　智子 , 髙原　昭 , 長谷川　美智子 , 吉岡　佐知子 , 湯浅　美千代 , 和田　奈美子 25巻2号 , 2021年1月 , pp.147-153

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１．はじめに

　認知症看護認定看護師（2003年当初は老人痴呆看護，2004年に認知症高齢者看護，2007年に認知症看護として分野特定）については，日本老年看護学会（以下，本学会）の理事等が当初のカリキュラムを作成するなど，発足に関わってきた．毎年開催される学術集会は，認定を受けた者による交流集会開催やシンポジストとしての登壇など，認定後の研鑚の機会になっている．また，認知症看護認定看護師会発足にあたり支援するなど，多くの関わりをもってきた．

　本学会の委員会活動でも，専門看護師・認定看護師活動推進委員会（以下，本委員会）をもち，主として老人看護専門看護師（以下，GCNS），認知症看護認定看護師（以下，DCN）の活動を推進しようと努力している．GCNSは人数も2019年7月現在，144人（日本看護協会，2019a）で，メーリングリストや卒業した大学院との繋がりがある．本学会のホームページには自己紹介のページをもつなど，本学会とも密接に関わっている．一方，DCNはこの数年のうちに認定者数が増えている．この調査を準備していた2019年7月では1,237人の認定者がおり（日本看護協会，2019b），最新のデータ（2019年12月）（日本看護協会，2019c）では，1,587人となっている．現在では，本学会にも多くのDCNが会員となっている一方で，本学会とつながりがないDCNも多い．それぞれの職場や地域でDCNとしての活動を展開していると思われるが，その成果や課題が把握できていない．診療報酬で認知症ケア加算Ⅰ・Ⅱが算定されるようになり，DCNへの期待も大きくなっている．その成果はより広くアピールすべきである．また，学んだ学校の教員が交代したり，休校となったりしていることから，DCNが相談できる場や研鑽の場が乏しくなっている現状がある．課題に対しては，本委員会としてもフォローしたいと考えている．

　以上のことから，DCNの活動内容とその成果，本学会への要望を明らかにし，本委員会がどのように支援できるかを検討するために本委員会の企画によりDCNの活動実態調査を行った．本報告ではこの調査全体のうち，DCNの活動内容とその成果について報告する．

基盤強化推進プロジェクト第1回現況調査報告三重野　英子 , 坂井　志麻 , 立原　怜 25巻2号 , 2021年1月 , pp.154-157

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　本学会は，今期，将来構想検討プロジェクト報告書（2020年6月）において整理された将来展望と課題の具現化にむけて「基盤強化推進プロジェクト」を立ち上げた．その一環として，会員のニーズを把握することを目的に，会員の学会参加状況，学会への要望・期待，各職場での新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）による影響について現況調査を実施した．

　今回は，役員（理事，監事）・名誉会員を除く会員2,647人を対象に，無記名式によるWeb調査を2020年9月9〜30日に行った．コロナ禍にもかかわらず，多くの会員より協力をいただき，今後の学会運営にむけて貴重なご意見を頂戴した．本稿では，調査結果の概要を報告する．なお，結果の詳細を記した報告書・データは，学会ホームページ（会員専用サイト）に掲載しているので閲覧願いたい．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
25巻2号
(2021年1月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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