日本がん看護学会誌 19巻2号 (2005年12月発行)

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第20回日本がん看護学会学術集会のご案内北川　多恵子 19巻2号 , 2005年12月 , pp.1

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平成17年度教育研究活動委員会によるセミナーのご案内／日本がん看護学会「がん看護アドバンストセミナー」のご案内佐藤　禮子 , 小松　浩子 , 濱口　恵子 , 射場　典子 , 長谷川　久巳 , 高山　京子 , 角田　直枝 , 千崎　美登子 , 戸谷　美紀 19巻2号 , 2005年12月 , pp.2-3

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平成17年度教育研究活動委員会による認定看護師交流集会のご案内佐藤　禮子 19巻2号 , 2005年12月 , pp.4

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原著

HCV由来肝硬変・肝がん患者が語る病みの経験内田　真紀 , 稲垣　美智子 19巻2号 , 2005年12月 , pp.39-47

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要旨

　本研究の目的は，HCV由来肝硬変・肝がん患者の病みの経験を明らかにすることである．研究方法は病名告知されたHCV由来肝硬変・肝がん患者を参加者に半構成的面接を行い，グラウンデッド・セオリー・アプローチによって分析した．研究参加者は12名であった．

　HCV由来肝硬変・肝がん患者の病みの経験とは，最初に死を意識したときから始まり，患者の生の確かさは再発の告知や治療の成功の体験のたびに［進行してしまう病気を認めるしかないという思い］を中心に［治療によって繰り返し継ぎ足されていく命］と［死は仕方のないこととあきらめようと思う］の間を終末期になっても振り子のように揺れ動いた行路を中核として語られた．

　患者は最初に死を意識したとき，それ以前の自分の経験を振り返り，［病気があっても，自分なりに生きることができた］と意味づけることで，最初に死を意識したとき以後の生の確かさを求める思いを抑えていた．

　［病気があっても，自分なりに生きることができた］は人生の統合を意味し，患者は死を受け入れようとしながらも終末期でも死の受容に至らないと考えられた．これは，最初に死を意識した以後は命を継ぎ足すことそのものが病みの経験の意味となっているためと考えられた．

診断・治療期にある乳がん患者の生の充実を図る心理教育的看護介入プログラムの効果鈴木　久美 19巻2号 , 2005年12月 , pp.48-58

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要旨

　本研究の目的は，告知を受けた乳がん患者が危機を乗り越え，がんとその治療に前向きに取り組み，自らQOLを高めて生の充実を図るための心理教育的看護介入プログラムを作成し，その効果を明らかにすることである．

　プログラムは予備調査の結果と文献的考察を基に考案した．プログラムの内容は，病気や治療の適切な認知を促すこと，身体的，情緒的安定を促すこと，学習ニーズを充足することを構成要素とし，認知的，情緒的，教育的支援を用いて告知後1週間から退院後1カ月の期間に4回の個別介入をすることとした．

　プログラムの効果は，65歳以下の初発乳がんで手術に臨む女性患者で研究の同意が得られた者を対象に，プログラムを適用した群（適用群）20人と，通常のケアを受けている群（非適用群）20人で比較検討した．両群ともに作成した身体症状質問票，日本版POMS，日本版MAC，QOL評価質問票を用いて介入前後で3回測定した．分析は，反復測定二元配置分散分析を用いた．

　その結果，身体状態や情緒状態，がんへの取り組み，QOLにおいて両群間で有意差はみられなかった．しかし，病期別Ⅱ〜Ⅳ期グループの両群の比較では，抑うつ・落込み（p＝0.022），前向きな態度（p＝0.030）と絶望的な態度（p＝0.077）において交互作用がみられ，適用群は非適用群に比べて介入前よりも介入直後および介入後1カ月で有意な改善または改善傾向が示された．よって，本プログラムは，Ⅱ期以上の乳がん患者の情緒状態，がんへの取り組みを有意に改善し効果があることが示唆された．

老年期がん患者と看護師とのケアリングパートナーシップの過程—Margaret Newmanの理論に基づいた実践的看護研究高木　真理 , 遠藤　惠美子 19巻2号 , 2005年12月 , pp.59-67

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要旨

　本研究の目的は，Margaret Newmanの「拡張する意識としての健康の理論」を理論的枠組みとして，老年期がん患者と看護師がパートナーとなり，ケアリングパートナーシップという看護ケアを実施し，患者ががん体験の苦しみの中で自分の人生と自分自身の意味をどのように見いだしていくのかを探究することであった．実践と研究を結びつけ，過程に注目する質的，縦断的研究デザインをとった．研究参加者は，告知や治療など，がんによる苦しみの真っただ中にいる65〜80歳の間の患者6名であった．参加者は研究者と3回以上の面談をもち，人生の中での意味ある人間関係や事柄を語り，対話を繰り返した．データはこの参加者の語りと対話の内容，ならびに研究者のジャーナルであった．

　ケアリングパートナーシップの過程には，“常に他者を優先し”，“自分の気持ちを表現せず”，“信念を貫いて生きる”という，参加者らのこれまでの生き方のパターンが表れた．そして，参加者らがこの生き方にとらわれ，それを継続しようと必死でもがいている自分自身に気づいたとき，自分の気持ちに関心を向け，がんを得た現実の中で新たな生き方を見いだし，人生を受け入れて喜ぶという変化が表れた．この変化は，形は違っても死を通して変容を遂げた参加者に相通ずるものであった．

　参加者の人生パターンには，彼らが生きてきた時代が鮮明に映し出され，そのパターンに固執し苦しんでいる自分のパターンを認識し，洞察を得ることによって，参加者らは新たな価値観や信念を創出したといえる．このことは，Newman理論に基づくケアリングパートナーシップという看護ケアは，老年期の患者が，がんを得てもなお人として成長を続けることを助けるということを示唆するものである．よって，本看護ケアは，老いの進行とともにがんの診断によって自尊心の低下などを招きやすい老年期がん患者への看護として意義があるといえる．

研究報告

外来で化学療法を受ける乳がん患者のセルフケアを促すプログラム作成過程から得られた示唆—嘔気・嘔吐予防のためにイメージ法を用いて渡邉　眞理 , 遠藤　惠美子 19巻2号 , 2005年12月 , pp.68-73

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Ⅰ．はじめに

　乳がんの患者が，急性期を除いた医療を受ける場は，今日そのほとんどが外来である．外来で行われる乳がん治療の一つに化学療法があり，その副作用である嘔気・嘔吐の症状は，多くの乳がん患者が体験する．患者はこれらの症状が強いと，自らのコントロール感を失い，がんと共に生きていく力すら見失ってしまうと思われるほどであるので，このことに対するケアは，外来看護の中で取り上げるべき重要な課題である．

　本研究はこの課題への一つの対策として，患者が嘔気・嘔吐を予防し，たとえそれが起きたとしてもコントロール感を失わずに対処するために，セルフケアに必要な知識とスキルを身につけてほしいという願いから始まった．患者がセルフケアの手段としてイメージ療法が身につけられ，外来の看護スタッフがその支援ができ，そのケアが外来全体に浸透するような，乳がん患者のセルフケアプログラムを開発することを目的とした．本稿では，一般的に知られているイメージ療法を活用したセルフケアプログラム作成過程で明らかになったことを中心に報告する．

胃がんによる胃切除後患者の妻における食への取り組み北川　恵 , 吉永　喜久恵 19巻2号 , 2005年12月 , pp.74-80

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Ⅰ．はじめに

　近年，胃がんによる胃切除術は晩期合併症防止を踏まえたQuality of Life向上に重点を置く再建法を取り入れる傾向にある．しかしながら，摂食機能と直接関連する臓器を切除する胃切除術後の患者はさまざまな機能失調を依然として抱えているため，その食生活には食事摂取に関連した合併症や不定愁訴予防のコントロールが必要不可欠である．また，食生活は患者だけの問題でなく，食を共にする同居家族との関連が重要な因子となる．

　患者の側面からみた家族に関する報告では，胃切除患者の約70％は家族に調理を委ねていること^1），摂食行動に対する家庭での気兼ねが患者の回復に負の影響を及ぼしていること^2），術後1年経過しても家族構成が患者のwell-beingに大きく影響していること^3）が報告されており，患者・家族の関係性および関与の仕方によって，その後の患者の回復や双方の生活に影響を及ぼしていると思われる．筆者の先行研究^4）において，患者を対象にした入院中から退院後1カ月の移行期に焦点をあてた食の取り組み方に関する調査を行った結果，患者は食事摂取に関するつらさや，胃切除術に応じた新しい食べ方を習得することの困難感が生じる中，家族を巻き込みながら試行錯誤に自分の胃に応じた食べ方を試しながら回復に向けて食の再構築に取り組んでいた．しかしながら，胃切除後の食生活に関して家族を対象にした文献はなく，ほとんどその実態が明らかになっていない．

　一方，手術を受けたがん患者の家族に焦点をあてた研究では，家族は患者のがんへの脅威を感じるとともに，病気を再発させないための健康管理の重要性を認識し患者に療養を専念させるように取り組んでいると報告している^5），6）．またStrauss^7）は，在宅においてほとんどの医療的な仕事はたった一人の配偶者によって行われることが多く，その仕事には医療に関係する仕事と家事も含まれることや，主たる介助者は行うべき多くの医療の仕事について学ばなければならないことを述べている．以上のことから，胃がんによる胃切除術を受けた患者の家族，特に配偶者の場合は，患者の回復を促すために多くの医療的仕事や家事を一手に引き受けながら，変化する食に対応しつつ患者を支えるために懸命な取り組みをしていると予測される．

　そこで本研究では，入院中から退院後1カ月の環境移行期において，患者と食を共にする妻に焦点をあて，妻がどのような食への取り組みをしているか明らかにするとともに，妻に対する看護支援への示唆を得ることを目的とした．

同種造血幹細胞移植患者のQOLとSpiritual Well-beingの関連大槻　久美 19巻2号 , 2005年12月 , pp.81-86

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Ⅰ．はじめに

　Ganzは，がん患者のQOL（生命の質・生活の質）評価において，健康関連QOLとしての身体面・心理面・社会面・機能面に加えてSpiritual Wellbeing（以下，Sp）も追加するべき重要な領域であると提案した^1）．その後，1998年のWHO憲章の見直し作業でSpを「健康の定義」に加えようと提案された経緯もあり^2），最近QOL評価にSpが重要な領域であると論じる研究者も多い^3），4）．

　本邦でのspiritualityに関する研究は，終末期がん患者を対象にしたスピリチュアルペインに関する研究^5），6），Spを健常人とがん患者で比較検討した研究^7），spiritualityとQOLの関わりを論じた研究^8），がん患者に対するspiritualityを評価する質問紙の日本語版の検討^9）などで十分とはいえない．

　血液悪性腫瘍の治療法として確立された同種造血幹細胞移植（以下，同種HSCT）は，患者に健康改善とQOL向上の可能性をもたらす手段であり，患者にとっては人生の岐路となる経験である．そして，ケアを提供する看護師として，患者の生きる意欲を支援するためにもSpに着目することは重要である．

　そこで今回，同種HSCT患者に対し，標準化されたQOL評価質問紙を使用して，Spを含めたQOLを横断的，縦断的に調査し，Spとの関連を検討した．

資料

広島県のホスピス推進プロセスとChange Agentとしての看護師の役割森山　美知子 , 宮下　美香 , 平井　道子 19巻2号 , 2005年12月 , pp.87-94

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Ⅰ．はじめに

　ホスピスは1つの運動である^1）．運動とは，「社会変動の原因または結果として生ずる社会的矛盾を，直接的または間接的に，特定の構造部分を再構成することによって解決しようと意図して行われる，未組織的または組織的な動員のことである」^2）と定義される．ホスピスは，Quality of Life（以下，QOL）を求める人権思想の高まり等によって，それまでの病院での死に対して疑問を抱き，その犠牲になることに「ノー」を唱え，安らかな最期を求める，いわゆるこれまでの医療の矛盾に対する一種の抵抗運動，再構成を進める運動ともいえる．

　1967年に英国に始まった近代ホスピスは，ホスピスを普及，制度化しようとする運動として1970年代には世界に拡大した．わが国では，1973年に初めてのホスピスがスタートし，その後，人々の関心が延命からQOLの高い死に向きはじめ，死の準備教育等にも関心が集まり，1991年「全国ホスピス・緩和ケア病棟連絡協議会」，さらに，関連する団体が発足する^3）．こういった動きが国を動かし，厚生省（現　厚生労働省）は，1990年，診療報酬に「緩和ケア病棟入院料」を新設した^4）．これによって緩和ケア病棟設置の動きが加速され，理念を高くもつ医療機関によってのみ行われていた緩和ケアが，一般の病院にも拡大する可能性が出てきた．

　筆者らはホスピスを推進する「広島・ホスピスケアをすすめる会」の活動に参加する中で，看護師が医療機関といった職場の中だけにとどまらず，社会に対して問題を提起し，地域を変えていくために地域づくりに参加する姿に看護師のchange agent（変革推進者）としての新しい役割^5）の具現をみた．そこでわれわれは，10年前（1993年頃）広島県にまったくホスピスが存在しなかった時代から，公的病院に緩和ケア支援センターが設置される2004年までを捉え，広島県にホスピスを推進するために中心的役割を果たした看護師らの具体的な動きとその推進プロセスを記述することにより，看護師がchange agentとして広島県におけるホスピス運動の中でどのような役割を担い，変革を推進してきたかを明らかにすることを目的に，関係者に行ったインタビューをまとめた．

　ここで提供される情報は，今後発展していくであろうホスピスを推進していくうえで，看護師がいかに周囲や地域を巻き込み，理念を具現化していくかの1つの示唆となると考える．

1998年から2002年に発表されたがん化学療法に関連する看護研究の動向と課題吉田　久美子 , 石田　順子 , 瀬山　留加 , 神田　清子 19巻2号 , 2005年12月 , pp.95-104

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Ⅰ．はじめに

　わが国ではがんが死因順位の1位であることは変わらず，現在も全死亡者の約30％を占めている現状があり，がん治療は日々研究・実践されている．特に近年，化学療法の場が入院から外来に移行してきていることは，患者と医療者にとって大きな変革である^1）．この移行には主に次の3つの背景がある．1つめは患者および家族のQOLのため入院期間を短縮化し治療を外来で行うことを重視することであり，2つめには，保険請求制度が2003年度より変更になり医療費の効率化を積極的に進めていることがある．3つめとして，化学療法に伴う嘔気・嘔吐に対する制吐剤などが進歩し，強い副作用を伴いやすい化学療法も外来で可能になってきたことが挙げられる．これらの背景により，化学療法の外来への移行は今後さらに拡大・浸透していくことが予測される．一方，患者は入院しないことによりさまざまな不安を抱きやすい1）ため，精神的サポートを得ながら治療が安全・安楽に継続できることを求める．そのようなニーズに応えるため，医師・看護師・コメディカルの協力とシステムづくりが必須となっている．

　がん化学療法の看護研究は，米国では1978年にObersによってがん看護研究の焦点の優先順位が調査され，嘔気・嘔吐を緩和する看護方法が1位として注目された^2）．その後，1981〜1994年の調査結果においても，症状コントロールを焦点とした研究の順位は2位に挙げられ，優先度が高い研究課題として研究が進められてきた2）．わが国でも，1991年に発表された「がん看護に関する研究の優先性について」^3）では，化学療法の副作用とケアの研究が必要であると回答した割合は98.6％を占め，取り組む必要性が強く認識されてきた．さらに，1977〜1997年の掲載論文を調査した荒川らの「がん化学療法の副作用に関する看護研究の動向」^4）では，「QOL」，「適応・コーピング」，「味覚・嗅覚」などを焦点とした論文が1990年から増加したことを明らかにした．また，改善点として文献検討を十分行い知識の蓄積を行うことや，ケアの効果を測定する実験研究の推進が論じられていた．

　化学療法を受ける患者の医療環境の変化に応じて看護を検討していくためには，がん化学療法に関連する看護研究のこれまでの文献を活用していくことと，将来を見据え今後の課題や展望を見いだす視点で研究を外観することが重要である．

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日本がん看護学会会則 19巻2号 , 2005年12月 , pp.105-107

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日本がん看護学会「評議員選出」に関する規定 19巻2号 , 2005年12月 , pp.108

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日本がん看護学会役員・評議員名簿 19巻2号 , 2005年12月 , pp.109

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「日本がん看護学会誌」投稿規定 19巻2号 , 2005年12月 , pp.110-111

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日本がん看護学会入会手続き 19巻2号 , 2005年12月 , pp.112-113

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日本がん看護学会誌専任査読者一覧 19巻2号 , 2005年12月 , pp.114

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編集後記 19巻2号 , 2005年12月 , pp.115

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欧文目次 19巻2号 , 2005年12月

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基本情報

日本がん看護学会誌
19巻2号
(2005年12月発行)

電子版ISSN：2189-7565 印刷版ISSN：0914-6423 日本がん看護学会

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