病院 54巻10号 (1995年10月)

特集 新しい入院療養環境

  • 文献概要を表示

病院の空間とは何か

 河北 今日は特集の「新しい入院療養環境」というテーマで,入院療養環境を中心にお話しいただきます.

 前回の医療法改正で,居室面積4.3m2が6.4m2になり,8m2を超えると診療報酬上,加算されるようになり,また,1993年の補正予算から,施設近代化施設整備事業が組み込まれ,国から公の金が民間病院に対してもキャピタル・コスト,資本的費用に関して支出されるようにもなりました.そのような中で,特に入院を中心に療養環境の整備が社会的に要望される今,まず病院が提供すべき環境とは何なのか.それは生活環境,療養環境,診療環境等の何なのでしょうか.

  • 文献概要を表示

はじめに

 入院医療環境とアメニティというテーマ自体が取り上げられなければならない程に,わが国の病院における療養環境は劣悪な状態に置かれているのであろうか.

 いや恐らくそうではあるまいと考えるのが普通である.特にこれまで病院医療を提供してきた側に立ってこのことを考えれば,医療法の建築基準を満たして建てられたのであるからよいではないかという主張があるに違いない.

  • 文献概要を表示

はじめに

 「アメニティー」なる言葉が一時期大変にもてはやされ,医療関係者の間で流行語のように使われていた.療養環境の向上は,医療機関の生き残りを賭けた経営戦略とも絡んで,あちらこちらで耳目を集めた.近年はその流行に一段落が付き,本来病院に求められている療養環境とはどのようなものなのかを,じっくりと考えるには良い時期を迎えたとも考えられる.

 本稿では日本の病院における療養環境を,どのような考えに基づいて構築する必要があるのかについて,諸外国の療養環境の事例を参考としながら考察を進めることとする.

利用者からみた入院療養環境 原 聡子
  • 文献概要を表示

はじめに

 病院は「医学の発想」でものを考え,場をつくる.それは診察室が,医師にとって疾病部位を最も診やすいようにつくられていく点,病棟が,医師や看護婦にとって経過観察をするのに最もよくつくられていく点,そして最も「無事に」生命を維持できるようつくられていく点に如実にみてとれる.これらは医療者にとっては任務を遂行しやすい環境であるし,そこには仕事を「能率的に」こなすための工夫が為されてきた.しかしそういった環境が,患者にはどのように感じられているのかについての,医療者の関心は薄かった.開業医たちの関心を皮切りに,近年になってやっと,一般病院の外来環境が変わってきたように思う.しかし病棟環境に対する配慮は,まだまだだ.

 筆者が参加する「健康・医療ガイドセンター」の医療相談には,この「まだまだ」といった印象を裏付ける患者の苦言が,日々寄せられる.本稿では,患者が「入院」というイベントをどのようにしたら快適に終えられるかについて,相談時の患者の声を参考に考えてみたい.

事例紹介—新しい療養環境 1)特別養護老人ホーム

  • 文献概要を表示

はじめに

 氷の山後山那岐山国定公園の一角,那岐山麓日本原高原に位置する社会福祉法人日本原荘は,特別養護老人ホーム,軽費老人ホーム,痴呆性老人専用施設,在宅介護支援センター,デイサービスセンターの5施設を備えています.

 選営の基本理念は「地域に開かれた施設」,障害老人を収容する場ではなく,「生活を支援する場」であるとして,地域とともに支え合って福祉社会を構築していくことを基本に置いています.

  • 文献概要を表示

法人組織と医療機関との関係

 当園の法人は,富山県小矢部保健所管内(小矢部市,福岡町)で組織されている.西砺波郡医師会が中心となって法人を組織し,当園を設置,運営に当たっている.

事例紹介—新しい療養環境 2)老人保健施設

  • 文献概要を表示

 横浜市では,要援護者が安心して在宅生活を送ることができるように福祉・保健・医療の関係機関や団体が連携して総合的支援を行う“地域ケアシステム”の整備を進めている.

 横浜市総合保健医療センターは,地域ケアシステムの中核施設として地域関係機関を保健・医療面から専門的・総合的に支援することを目的に1992年10月に開所した.

 当センターは横浜市が設置し,財団法人横浜市総合保健医療財団(1992年4月設置)に運営を委託する第三セクター方式をとっている.

家庭復帰への3か月入所 漆山 和夫
  • 文献概要を表示

併設の経緯

 母体となる栃木県・県南総合病院は,田沼町(人口約3万1千)と,葛生町(人口約1万)の二町より成る一部事務組合組織として,1974年,ベッド数200で両毛地区唯一の自治体病院として発足した.開設以来,地域中核病院として包括医療の推進に取り組んできた.

 昭和60年代から進展し続ける高齢化,核家族化は当地方においても例外ではなく,さらに脳卒中多発県として全国ワースト1位を占める疾病構造の地域特性とも相まって,その後遺による心・身機能障害が残存する高齢者の長期に互る入院患者も増加の傾向にあった.また介護家族の手薄さから,退院後の合併症,既存障害の増悪などにより,入退院を反復するケースも少なくなく,院内ベッドは老人によって占有される比率を増す結果へ連がり,福祉面も含めて対応に迫られていた.

事例紹介—新しい療養環境 3)療養型病床群

  • 文献概要を表示

はじめに

 特別養護老人ホーム(以下,特養と略.),老人保健施設(以下,老健と略.)の整備が着々と進むなかで1948年に制度化された.いわゆる“病院法”に依る4.3m2の居住空間しかもたないた特例許可老人病院や病棟は,どんなに医師数や看護婦数が特養や老健より多く,医療密度も濃いと声高に叫んでも,そのアメニティの劣勢には救い難いものがある.

 そんな折,1994年4月に“療養型病床群”という考えが明示された.この考えはそんなアメニティの劣勢を挽回する唯一のチャンスをわれわれに与えてくれたものと思う.しかし,それでも特養10m2,老健8m2と比較して療養型の患者さんの居住空間は6.4m2とまだまだ見劣りがするのも事実だ.そこで工夫をして私どものプラス医療というキャッチフレーズを前面に出し特養,老健との違いを打ち出した療養型病床Ⅱ群を305床の特例許可病床のうち119床に創ってみた.

床面積の広い多床室 日野 頌三
  • 文献概要を表示

はじめに

 ここで書くことはいま話題になっている「介護保検」の対象,高齢者の長期慢性疾患や障害を扱う際の療養室のことであることを最初に強調しておきたい.

 平成7年版『厚生白書』には病室の広さと収容人員についての記述が詳しいが,「広い多床室」については書かれていない.たぶん日本に現存しなかったからだろう.

事例紹介—新しい療養環境 4)個室主体病院

  • 文献概要を表示

 当院は,1991年10月以来,全室個室の5病棟を運営してきた.旧病棟(4〜6人室)に比較して,新病棟は看護動線を最優先し,ナースステーションを中心とした十字型になっている.

 東と南のウイングから海が見晴らせると同時に,晴天には日光が降り注ぎ,北と西のウイングの窓を開けると,亜熱帯で一年中緑におおわれた森から凉風が吹いてくる.病院は患者にとっては,療養・生活の場であるので,衣食住に関する基本的生活環境整備は,患者のプライバシーを尊重して,見舞客がゆったりと訪問できる雰囲気づくりを心がけた.

  • 文献概要を表示

院長就任当時の病院の状況

 昭和23年新治協同病院が発足したのが土浦協同病院の始まりである.昭和45年に現在地に移転し,翌年総合病院土浦協同病院と改称した.この時の病床数は310床であった.

 昭和48年に現院長の登内真先生が就任した.恩師である故川島健吉先生(東京医科歯科大学名誉教授)の後任として,25年間勤務した大学病院(東京医科歯科大学)からの転身であった.就任当時の心境を院長はこう語る.「あまりの環境の変化に困惑したものである.病院経営に全く素人が地方の基幹病院の責任者になり,どう地域の医療を推進していったらよいのか,連日連夜考えた.茨城県は当時医療後進県の代表であった.」胃癌の半数は手遅れで手術不可能,虚血性心疾患の治療も不十分,脳外科の専門医がいない,という状況は「東京に比較して約10年は遅れている」と思ったという.

  • 文献概要を表示

 医学教育はあっても医療教育が極めて貧弱である我が国にあって,先生の教室から,将来の保健,医療,福祉を支えていく若い優秀な人材が育っていることは誠に頼もしいことである.先生は東京大学医学部ならびに大学院を卒業され,臨床を経験された後,厚生省等において行政に携わり,その後,1985年に母校の保健管理学教室教授となられ,また健康科学・看護学科学科主任を務められて現在に至っておられる.保健管理学では社会学,経済学,管理学,倫理学など幅広い見地から総合的に社会制度や新技術の研究,評価,提案をされている.

 先生に初めてお目に掛かったのは1986年6月病院倒産法に関する研究会であり,それ以来,87年にはJCAHO研究会の開始、翌年88年,JCAHOへの訪問を中心とした米国視察旅行の引率をお願いし,90年の病院医療の質に関する研究会の発足,そして現在に至るまで一貫して医療の質の向上に対してご指導いただいてきた.国民にとっての医療の理想像を掲げ,医療機関の在るべき姿への機能評価にとどまらず,最終的には医師の評価の必要性から,医師に対してはプロフェッショナルとしての厳しい責任を要求する一方,思いやりは実に深い.

主張

医療における内内・内外価格差
  • 文献概要を表示

 従来,医療や福祉は経済変動にそれほど影響を受けないという感覚でみてこられがちであったが,今回のような長期的構造不況に関しても同様であろうか.第二次世界大戦前後の不況時と同様,今回もデフレの兆候が強く出始めており,失業率と併せて多くの経済指標はまったく改善されていない.

 日本の社会保険制度においては概して地域,職域,老人制度などに分類され,地域保険においては国家ならびに自冶体の税収によって大きな影響を受け,職域保健においては企業の収益によるところが大きい.言い換えれば,企業収益が悪化すると健康保険組合の事業に大きな変化が現れてくる.まずは,付加給付としての主に健診事業の削減,あるいは地域健診への移行が始まり,これは昨年後半より徐々にみられるようになってきた.さらに,老人保健拠出金に対する世代間負担の問題,そして疾病に対する社会保険現物給付そのものの適正化への問題などが真剣に課題として提案されるような雰囲気が現れてきた.

現代病院長論

  • 文献概要を表示

 先生方の研修プログラムには小山秀夫先生の「経営管理について」をはじめ病院経営に関する講義が組まれていますので,今さら素人の私が何を話したらよいか戸惑っております.

 そこで,22年間大学におり病院経営に全く無知であった私が,その後13年間,プレーイングマネージャーとしてどう歩んできたかを,本院のデータを示してお話しし,責任の一端を果たしたいと思います.

連載 アーキテクチャー 保健・医療・福祉 第12回

  • 文献概要を表示

経緯

 国立病院・療養所は,1945年に旧陸・海軍病院などを引き継いで発足して以来,結核医療や,疾病構造の変化に対応したがん,循環器病の医療など,国民医療の確保・向上に大きな役割を果たし,本年で50年目の節目を迎えている.

 一方では,人口高齢化の進展,疾病構造の変化,医学技術の進歩など,国立病院・療養所を取り巻く環境は大きく変化した.

厚生行政展望

  • 文献概要を表示

はじめに

 最近,厚生省は情報化の推進に力を入れている.気象衛星「ひまわり」からの画像が手に入ることで有名な国立がんセンターのWWWサーバーをインターネットでアクセス(http://gan.ncc.go.jp/)すると厚生省の情報化の動きをみることができる.今回は最近注目されているインターネットによる医療情報の共有化・公開化が病院に及ぼす影響について検討を行ってみる.

医療技術革新の展望とこれからの医療政策—ヒト遺伝子研究の意味するもの

  • 文献概要を表示

政策としての生命倫理(承前)

 前回,遺伝子技術をめぐる生命倫理問題に関して,ヒトゲノム・プロジェクトにおけるELSI (ethical,legal and social issues)プログラムの状況や,アメリカの連邦議会等の各種報告書において指摘されている遺伝子技術の生命倫理をめぐる論点について概観した.これらを踏まえて筆者なりに改めて整理すると,ヒトゲノム・プロジェクトに象徴されるような遺伝子技術をめぐる生命倫理問題は,おおむね次のようにまとめられるように思われる.

 (A)遺伝子診断(ないし検査)をめぐる問題(出生前診断や,ハンチントン舞踊病やCF〔嚢胞性繊維症〕などの遺伝病をはじめとする各種疾病の遺伝子レベルでの診断をめぐる問題.すなわち実施の在り方,本人等への告知,カウンセリングなどのサポート体制等)

対談シリーズ 介護問題をめぐって・1

  • 文献概要を表示

 和田 7月下旬に老人保健福祉審議会(以下,審議会と略)から「新たな高齢社会のシステムの確立について」という中間報告をいただきました.これは本年の2月から7月末までの半年で13回と大変集中したこ議論をいただきまとめられたものです.

 この報告は審議会での論議の概要,さらに審議会に提出された日本医師会をはじめ諸団体の報告書など,付属資料も含め500頁を超えるものとなっています.

病院管理フォーラム

  • 文献概要を表示

はじめに

 近畿病院図書室協議会(以下,病図協と略)は,1994年11月に設立20周年を迎えた.設立時22機関であった会員も,現在は100機関を越えた.道のりは決して平坦ではなかったが,会員の努力により少しずつ土台を築き上げ,今日に至っている.この20年の歩みを簡単に振り返りたい.

  • 文献概要を表示

はじめに

 1974年11月,近畿病院図書室協議会(近病図協)の設立に刺激されて,病院図書室研究会(病図研)は関東地区を中心に資質の向上を願う病院図書室担当者の集まりとして1976年3月結成された.設立以来,病図研は医学医療情報環境の変化とともに歩みながら研究会活動を続けて会員の拡大を図り,今日,全国的な会員の分布をみるに至っている.

 時代の変革に遭遇し,対処して来た病図研20年間の歩みを通して,来るべき時代の病院図書室と図書館員の在るべき方向を模索したい.

  • 文献概要を表示

はじめに

 放射線照射装置と呼ばれるのは,60Co (コバルト-60),137Cs (セシウム−137),192Ir (イリジウム−192)などの放射性同位元素の原子核から放出されるγ線(ガンマ線)を利用する放射線治療装置である.治療時の形態から,外部照射装置と腔内照射装置とに分類される.

 1962年に設立された国立がんセンターの放射線治療装置は,当初固定型と回転型テレコバルトが主体であった.テレコバルト装置は,良好な操作性と,故障の少ないことで広く利用され放射線照射装置の代表であった.しかし現在では,111TBq(テラベクレル)前後の60Co線源の交換費用と,線源輸送上の放射線防護と線源管理を含めた経費が高額であるという理由のほか,リニアックなど他の放射線治療装置の性能が優れてきたこともあって装置の製造は中止されている.一方最近では,201個の60Co線源を球面状に配置し,細いビームを形成して一点に集中させる放射線照射装置のガンマユニット(ガンマナイフ)が開発され,脳疾患の治療に応用されている.

  • 文献概要を表示

当院紹介(未収金の現状)

 当院は長野市南部に位置する360床の総合病院である.救急医療センターを有し,厚生連病院として地域に根ざした医療の取り組みに力を入れている.外来患者数は1日平均1,010人で,入院患者数は1日平均320人,平均在院日数15日である.診療圏内に温泉街があり多くの外国人がそこに就労している.

 当院における外国人受診者は,自費診療者に限ってみると,1991〜94年度の4年間に335名(入院39名.外来296名)であった(図1).科別にみると産婦人科が多く,入院で72%,外来で30%を占めている.

ナースステーション考・1

  • 文献概要を表示

1.「『病院創り』研究会」の発足経緯

 病院で実際に看護婦として働いてみると,病院の建物や設備等といった構造上の問題で,看護を効率よく提供できないという不自由さを体験することがある.例えば,ある病院では,ナースステーションと反対側に患者用トイレや汚物処理室があるような設計で建築計画が進められ,途中で看護部門が設計変更を希望したが,配管の関係で変えることができなかった.そのため,患者のトイレ介助に要する時間が非常に長くなり,患者にかかる負担も大きく,また看護婦の動線も長いという状況になっている.このような例は,枚挙に暇がない.個人レベルの工夫や努力である程度までは「不自由さ」を減らすことができるが,完全な解決にはならない.建物が,その形のまま存在する限りはその不自由さは継続するのである.

 一方,一人の看護婦にとって,病院の建築という機会に遭遇する経験は一生のうちに何回もあるわけではない.病院の建築期に遭遇する看護婦のうちの多くは,初めての体験になるわけである.しかし,これまでに多くの病院建築が行われてきており,それに関わった看護婦は病院建築に関する何らかの知見を得ているが,そうした知識の蓄積はきわめて少ない.

  • 文献概要を表示

1.経緯

 医療技術の進歩と国民の医療に対するニーズの多様化・高度化に伴い,医療のあらゆる局面において,インフォームド・コンセントの重要性が高まっていることから,わが国における現状を踏まえて問題点を整理し,その在り方について検討することを目的として検討会が開催された.

 第1回は1993年7月20日に開催され,1995年6月12日の第12回に報告書をとりまとめて終了した.報告書は,同22日午後に柳田座長から健康政策局長に手渡され,公表された.

  • 文献概要を表示

はじめに

 1.当審議会は,高齢者に関する介護問題について,本年2月以来13回にわたって精力的に審議を重ねてきた.始めにわが国の現状や諸外国の動向について幅広く検討した後,高齢者介護の基本的な在り方や介護サービス及び費用保障の在り方について様々な角度から審議を行い,その間,関係審議会や関係団体等の報告の検討も行った.

 こうした審議の結果,今後わが国の高齢者介護対策が目指すべき方向として,新たな高齢者介護システム確立について,以下のとおり中間報告を取りまとめたので,提言する.

  • 文献概要を表示

「検討項目Ⅲ,Ⅳ,Ⅴを中心としたこれまでの検討内容の中間取りまとめ」

1.はじめに

 当審議会は,「給付と負担の公平」,「医療費の規模及びその財源・負担のあり方」及び「医療保険制度の枠組み及び保険者運営のあり方」を中心に,医療保険制度の諸課題につき本年3月以降精力的に審議を重ねてきた.

 ○社会保障制度は,国民経済のあり方と深いかかわりを持っており,相互に影響し合っているが,かつてのような高い成長率は望めないという近年の経済基調の変化の下で,社会保障と国民経済双方の調和をいかに保っていくかが課題となっている.

  • 文献概要を表示

 総理大臣の諮問機関である社会保障制度審議会(隅谷三喜男会長)は上記の勧告を村山総理大臣に提出した.今回の勧告は33年振り.以下にその構成を紹介する.

 第1章 社会保障の基本的考え方

医学ごよみ

10月—October 神無月 木村 專太郎
  • 文献概要を表示

□1日 巨大結腸症

 1904年10月1日にデンマークのヒルシュスプルング(Harald Hir-schsprung, 1830〜1916)は,25年間小児科教授として勤めた“The Queen Louise Hospital For Sick Children”を引退した.

 彼は1888年に,最初は先天性巨大結腸症と呼ばれ,後にヒルシュスプルング病と呼ばれるようになった“Stuhltragheit Neugeborener in Folge von Dilatation und Hyper-trophie des Colons”という研究論文を発表した.これは“大腸の拡張と肥大による新生児の便秘症”という意味である.

基本情報

03852377.54.10.jpg
病院
54巻10号 (1995年10月)
電子版ISSN:1882-1383 印刷版ISSN:0385-2377 医学書院

文献閲覧数ランキング(
10月19日~10月25日
)