Pharma Medica 37巻8号 (2019年8月発行)

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特集　発達障害～適切な支援のための医療とは～

特集にあたって神尾　陽子 37巻8号 , 2019年8月 , pp.7-8

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本特集でも用いる「発達障害」は，わが国で定着している法律用語でもあるが，昨年６月に世界保健機構（WHO）が公表したICD-11では「神経発達障害」として括られた診断群から，知的障害のみのケースを除いた，自閉症スペクトラム障害（ASD）や注意欠如・多動性障害（ADHD）などを中心とする症候群である。発達障害はまだ病因の特定には至らないものの，出生前後からの脳の非定型発達を辿る結果，高次脳機能の不全（決して機能の減弱だけなく，機能亢進も伴う）を呈し，複雑な情報処理を要求する社会的場面での深刻な不適応を招きうるヘテロな病態である。今日では地域のおよそ10％の人々に見積もられ，その大部分が知的障害を伴わないこともわかっており，社会にとって発達障害は身近な問題という認識が定着してきた。それに伴い，地域での支援体制も見直しを迫られるようになり，かつてのように数少ない専門機関（重心病棟，養護学校，障害者向けの福祉施設など）だけに依存した体制から脱却し，地域全体で取り組むための既存組織の改編が始まっている。

発達障害の診断概念のこれまでと今後船曳　康子 37巻8号 , 2019年8月 , pp.9-12

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2005年に発達障害者支援法が施行され，読んで字のごとく，発達障害者に支援が必要だということはわが国に広く知れ渡った。しかしながら，さまざまな社会現場において，１人ひとりへの等身大の配慮は，実際上は残念ながら十分とはいいがたい。これには，「発達障害」の診断概念が変遷するとともに，いくつもの診断の重複や，個人差の大きさがあいまっていることが要因していると考えられる。そこで，本稿では，発達障害の診断概念を振り返りながら，適切な配慮へ向けた今後の展望を述べる。「KEY WORDS」自閉症，ADHD，学習障害，アスペルガー

発達障害の薬物治療の現在（併存症も含む）中村　和彦 37巻8号 , 2019年8月 , pp.13-20

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発達障害者支援法における発達障害（児・者）について述べる。発達障害支援法の第２条に，わが国における“発達障害”の具体的な名称として，自閉症，アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害，学習障害，注意欠如・多動性障害などが示され，その他にも，脳の機能障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの（ICD-10のF80-89，F90-98に含まれるトゥレット症候群などのチック，吃音症など）までが“発達障害”の範囲となっている。“発達障害児・者”は，日常生活または社会生活に制限を受けるものであり，発達障害の特性があるだけでなく，周囲の適切な配慮や支援を必要としている1)。発達障害の診断概念については，船曳先生の項で詳しく述べられている。それによると発達障害とは，自閉症スペクトラム障害 (autism spectrum disorder：ASD)，注意欠如・多動性障害 (attention-deficit hyperactivity disorder：ADHD)，学習障害 (learning disability：LD)，発達性協調運動障害 (developmental coordination disorder：DCD) などの神経発達症を中心に，生涯にわたり支援が必要な，変化しにくい特性の概念である。知的能力障害，てんかん，脳性麻痺などは，従来の用語が優先され，背景因子や概念の線引きが不明瞭な状態が“発達障害”として総称されている。本稿はこの概念に基づき，薬物治療について記述していく。薬物治療は発達障害に対する医療的支援の一部である。成人の精神疾患と同様に，児童・青年期の精神疾患において薬物治療は重要な治療アプローチの１つである。しかし児童・青年期精神疾患の精神科医療は薬物治療，心理的なアプローチ，環境調整など多様な治療的な試みがなされ大人の精神科医療とは趣が異なっている。そして児童・青年期精神疾患の薬物治療の分野は，各々の経験によって行っている状態でエビデンスが少ない。さらに薬物治療効果についても子どもは成長とともに代謝能などが変化し大人とは異なり，副作用も起こりやすく薬物は慎重に投与する必要がある。わが国では児童・青年期患者を対象とした厳密な治験を得て許可された向精神薬は少なく，多くが適応外使用になっている。小児の自閉性障害，知的障害に伴う異常行動，病的・精神症状に対するピモジド，ADHDに対する徐放性メチルフェニデートおよびアモキサピン，2016年，小児期のASDに伴う易刺激性に対してアリピプラゾールおよびリスペリドンの適応，2017年，小児期におけるADHDに対してグアンファシン，小児期の強迫性障害にフルボキサミンの適応。このような状況で，厚生労働科学研究委託事業障害者対策総合研究開発事業において，児童・青年期精神疾患（発達障害を含む）の薬物治療ガイドラインを作成し普及することを目的とした研究班が立ち上がり，ガイドラインを作成した2)3)。本稿の目的のASD，ADHD，LD，DCDなどの神経発達症は，各々合併し，さらに他の精神疾患も併存することが特徴である。この４つの神経発達症のなかのLD，DCDに関する薬物治療は報告されていないので，ASDとADHDを中心として薬物治療に関して述べる。「KEY WORDS」薬物治療，自閉症スペクトラム障害，注意欠如・多動性障害，併存症

多職種連携支援　①地域の専門行政機関の役割外岡　資朗 37巻8号 , 2019年8月 , pp.21-27

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鹿児島県こども総合療育センターが2010年に開設され，受診待機期間の長期化が問題になり対策を検討した。予約を本人家族からではなく，紹介票の仕組みを使って支援者が診療予約をする仕組みにした結果，受診待機期間が短縮しただけでなく，早期に支援が始まることで家族の不安軽減に役立つ仕組みと考えられた。また，療育センターの職員に現役の教員が入ることで地域における医療と教育の連携が効果的に実施できるようになった。発達障害診療は非常に大きなニーズがあり，すべてを専門医療機関で対応すると本来診断など専門的なアセスメントや支援の必要なケースがサービスを受けられなくなる可能性がある。それぞれの特性やニーズに応じて，適切な支援の場につなげるための仕組み作りが大切である。「KEY WORDS」紹介票，診断前支援，地域支援の仕組み，こども部会

多職種連携支援　②地域の保健行政の役割　～学校との連携の観点から～全　有耳 37巻8号 , 2019年8月 , pp.29-32

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発達障害児・者の支援において，多機関・多職種による連携の重要性は，支援に携わる専門家であれば心得ていることである。一方，ライフステージを通じて生じる発達障害児・者の多様な支援ニーズに対し，隙間なく包括的な対応が可能な多職種連携の必要性が指摘されている1)。本稿では，保健行政機関である保健所に12年勤務し，発達障害児の幼児期から学童期にわたる地域支援システムの構築に携わった筆者の経験から，特に学童期の支援に関する保健行政の役割について述べる。「KEY WORDS」発達障害，連携，地域保健，学校保健

多職種連携支援　③地域での早期発見・早期支援金原　洋治 37巻8号 , 2019年8月 , pp.33-36

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小児科医は，かかりつけ医や主治医として，予防接種，乳幼児健診，日常診療で，頻回に，しかも，継続して子どもや家族と出会う。多くの小児科医が保健センターでの乳幼児健診を担当しているし，園医や学校医を担当しているものも多く，保育士や教師や保健師から「気になる子」の相談を受けることがしばしばある。児童福祉サービスの診断書の記載を依頼されることも多い。開業小児科医の立場で，関係機関と連携した発達障害児の早期発見・早期支援について述べる。「KEY WORDS」気になる子，発達障害，早期発見・早期支援，多職種連携

発達障害特性のある親の育児支援多門　裕貴 37巻8号 , 2019年8月 , pp.37-41

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近年，発達障害に注目が集まっている。今後，発達障害の認知が高まることで，自閉症スペクトラム障害 (autism spectrum disorder：ASD) や注意欠如・多動性障害 (attention-deficit hyperactivity disorder：ADHD) の診断を受けた母親が，妊娠出産する機会も増えていくであろう。一方で周産期からその後の子育ての過程で，母子保健・医療機関と関わるなかで，発達障害特性に気づかれる人もいる。本稿では，発達障害のなかでも，ASDやADHDの発達障害特性を有する母親への育児支援について概説する。「KEY WORDS」発達障害，自閉症スペクトラム障害 (ASD)，注意欠如・多動性障害 (ADHD)，育児支援

成人うつ病に潜む発達障害特性への集団療法による治療高橋　望 37巻8号 , 2019年8月 , pp.43-46

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2008年６月から昭和大学附属烏山病院で始まった「成人期自閉症スペクトラム障害 (autism spectrum disorder：ASD) を対象とした発達障害外来」は発達障害特性をもつ成人への支援について，大きく啓発を進めた1)。メディカルケア虎ノ門（以下，当院）では2005年１月から「抑うつ状態」のために休職している患者のリワークプログラムを始めており，その３年半後に烏山病院で発達障害専門外来が始まったことになる。開始当時から烏山病院の専門外来は，予約がなかなか取れないほどの盛況ぶりであった。その状況を対岸の火事と思っていたが，リワークプログラムも2008年頃から発達障害特性の波に洗われることになった。「KEY WORDS」自閉症スペクトラム障害 (ASD)，注意欠如・多動性障害 (ADHD)，成人，リハビリテーション，リワークプログラム

TOPICS　①治療研究　～新規な自閉症スペクトラム障害中核症状治療薬の開発～山末　英典 37巻8号 , 2019年8月 , pp.47-50

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自閉症スペクトラム障害 (autism spectrum disorder：ASD) の中核症状で，表情や視線や声色あるいは言語を介して他者と双方向に交流することの障害である社会的コミュニケーションの障害に対する有効な治療方法は確立されておらず，本人や家族さらには社会全体への過度な負担が問題となっている。そうしたなか，ハタネズミなどの実験動物において愛着や友好関係の形成に重要な役割を示すことが知られてきたオキシトシンの投与で，ヒトでも表情や顔の認知の改善と仲間集団内での信頼関係は促進されることが確かめられた。さらに，ASD当事者においても，オキシトシンの投与で目もとから感情を推し量る能力の改善や協調的な行動が促進されるという報告などが続いた。こうした知見から，ASD中核症状に対する初の治療薬としてのオキシトシン経鼻薬の可能性に関心が集まってきている1)-4)。「KEY WORDS」アスペルガー，自閉症，神経ペプチド，脳画像解析，発達障害

TOPICS　②トランスレーショナル（種間比較）研究中神　明子 37巻8号 , 2019年8月 , pp.51-56

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自閉症スペクトラム障害 (autism spectrum disorder：ASD) は，およそ100人に１人の割合で生じる，先天性の脳機能発達障害と考えられている1)。その発症率は増加しており，全米における最新の統計では68人に１人という報告がある2)。しかし，脳機能上の異常から行動の問題へと至る具体的なメカニズムはまだ解明されていない。このメカニズムを解明しようと，これまでに多くの齧歯類モデルと候補となる遺伝子が提案されている。いずれも症候群のある一面を再現し説明しようとするもので，ASDを網羅的に再現した動物モデルはまだ確立しているとはいえない。ヒトにおけるASDは病因が複雑であり，症状にも多様性がある。遺伝的要因はきわめて高率で発症に関与していると考えられているが，近年になって環境要因の重要性が改めて認識されてきており，環境化学物質，薬物，母体の感染（炎症）などによる環境因子についての研究も行われている3)-5)。自閉症の診断は，専門医による診察が不可欠で，精神障害の診断と統計マニュアル第５版 (Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders 5th：DSM-5)や世界保健機関 (World Health Organization：WHO) の国際疾病分類第10版 (International Classification of Diseases 10th：ICD-10) の診断基準により，①対人社会性の質的な障害，②言語コミュニケーションの質的な障害，③強いこだわり行動をもつとされている。原因が不明なために，バイオマーカーによる検査法がなく，臨床症状によって診断される。診断のために行われる問診，面接，検査はすべて行動を評価するということに関わっている。このようにASDは診断基準が行動に依存する。よって，さまざまなASDモデル動物が作出されているが，モデル動物としての信頼性や妥当性6)を評価するためにも，行動による検証が欠かせないものとなっている。本稿では，ヒトに近縁な霊長類を用いたモデル動物の行動評価の実際について述べていく。「KEY WORDS」モデル動物，コモン・マーモセット，VPA，高次社会認知機能

TOPICS　③地域で住めなくなった発達障害者の現在　～障害者施設からのメッセージ～冨永　健太郎 37巻8号 , 2019年8月 , pp.57-61

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東京都内から車で３時間ほど離れた北関東の山間に，30名の入所者が暮らす障害者施設（以下，A施設）がある。ここに住まう人たちは集団生活に馴染めず，対人関係のトラブルを引き起こして通常の地域生活が困難になった人たちである。A施設の利用者たちは，職員とともに日中は施設内の畑を耕したり作物を収穫したりして，それぞれが自身の力量にあわせて１日の作業に取り組むこととしている。日が暮れる頃に作業が終了し，各々風呂に入り夕食の時間となる。疲れてはいるものの，額に汗して働いたあとの表情は皆一様に輝いてみえる。「KEY WORDS」発達障害，施設の役割，アセスメント，医療と福祉の連携強化，生きにくさ

連載　Medical Scope

ぶどう膜炎におけるTNF阻害薬使用に伴う感染症リスク管理岩田　大樹 37巻8号 , 2019年8月 , pp.63-66

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ぶどう膜炎に対する生物学的製剤の使用が本格的に始まったのは，2007年にベーチェット病の難治性網膜ぶどう膜炎に対してインフリキシマブが保険適用となってからである。優れた有効性を有し，ベーチェット病の視力予後を大きく改善させた。2016年9月には非感染性ぶどう膜炎にアダリムマブが保険適用となり，TNF阻害薬はぶどう膜炎治療において重要な位置を占めるに至っている。使用にあたっては感染性ぶどう膜炎との鑑別を行い，適応を見極めることが非常に重要となり，使用中には重篤な感染症などの有害事象に対して十分な注意と適切な対処が必要となる。本稿ではTNF阻害薬使用に伴う感染症の管理について述べる。

周産期関節リウマチ患者の診療ポイント川上　美里 37巻8号 , 2019年8月 , pp.67-70

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関節リウマチは，妊娠可能な年齢の女性においても罹患が多い疾患である。以前は妊娠を考えた時点で，投薬は痛み止めやステロイドのみとする方針となり，挙児希望のある女性の関節破壊が進行することも多かった。授乳婦においても投薬のため断乳に至るか，授乳期間に投薬を控えた結果，関節破壊の進行に至るか，疼痛によるADL低下で児との関係性において心理的影響を受ける授乳婦も少なくなかった。現在は上手に薬剤を選択し，妊娠を希望している期間や授乳期の関節破壊を抑え，産後は授乳を継続し，母子ともに最良の転帰を迎えられるようマネージメントすることが治療者に求められている。

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目次 37巻8号 , 2019年8月 , pp.2-3

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奥付 37巻8号 , 2019年8月 , pp.84-84

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基本情報

Pharma Medica
37巻8号
(2019年8月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0289-5803 メディカルレビュー社

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