Volume 69, Issue 3 （March 2020）

産婦人科の実際 69巻3号（2020年3月発行）

Japanese English

特集子宮頸がん予防—日本はどうする？—

10．HPVワクチン接種プログラムのインパクト -—日本の現状と課題— 工藤梨沙 ¹ , 関根正幸 ¹ R. Kudo ¹ , M. Sekine ¹ ¹新潟大学産婦人科 pp.257-262

発行日 2020年3月1日 Published Date 2020/3/1

DOI https://doi.org/10.18888/sp.0000001212

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Abstract 文献概要
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参考文献 Reference

わが国においてヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンは2009年に認可され，2010年に自治体ごとの公費接種助成が開始し，接種対象年齢の女性は無料でワクチン接種が可能となった。2013年には国が定める定期接種ワクチンの1つとなったが，現在は積極的勧奨が中止されており，新規のワクチン接種者がほぼいない状況が継続している。その一方で，積極的勧奨中止前にワクチンを接種した公費接種対象世代が子宮頸がん検診の対象年齢となっており，諸外国と同様にわが国からも若年女性におけるHPVワクチンによるHPV感染率と前がん病変発症率の減少効果に関するデータが続々と報告されてきた。本稿では，わが国におけるHPVワクチン接種の現状と子宮頸がん予防に対する今後の課題について解説する。