DPCデータを用いた研究成果の概要

　診断群分類を用いた包括評価方式は1983年アメリカのMedicareで最初に採用された．アメリカのDRG（Diagnosis Related Group）およびそれを用いた支払方法については，他国の政策担当者の関心を集め，その応用可能性の研究が広く行われるようになった．

　わが国における診断群分類を用いた包括評価に関する最初の研究は1990年代後半になって医療経済研究機構によって行われた．この研究ではアメリカのDRGの日本における応用可能性が示唆されたものの^1），その後の日医総研等の研究により分類体系が日本の診療慣行およびレセ電算システムに対応していないことなどの理由により^2），その採用は見送られた．同時期に厚生省（当時）は国立病院等10施設において1件当たり包括払い方式の試行を行った．この試行研究では1入院当たり包括支払い方式の導入可能性は示されたが，分類数が少ないためにカバーする患者が少ない等の問題が指摘された．このような状況を踏まえて，日本独自のより網羅的な診断群分類の開発が「急性期入院医療試行診断群分類を活用した研究（厚生労働科学研究：2001－2003年度）」で行われることとなった．また，それを活用したコスト分析の標準的な方法論の開発が「診断群分類を活用した医療サービスのコスト推計に関する研究（厚生労働科学研究：2004－2006年度）」によって行われた．