DPCデータを用いた急性期病床における介護需要の経年変化の分析

■要旨

　人口減少や高齢化等の変化を見据えた医療制度改革が進む中，急性期病床においても高齢の入院患者が増加しており，介護需要の変化をDPCデータにより定量的に検討した．2018年4月から2023年2月までに地域医療機能推進機構の病院群で急性期一般入院基本料を算定した患者の患者一人一日当たりの平均B得点，入院時および退院時の平均B得点，退院時B得点が悪化した患者割合，認知症（日常生活自立度判定基準Ⅲ〜M）と要介護患者の割合について一元配置分散分析法およびJonckheere-Terpstra検定を行った．傾向検定の結果，患者一人一日当たりの平均B得点（p＝0.012），入院時の平均B得点（p＝0.016），退院時の平均B得点（p＝0.006）および退院時B得点が悪化した患者割合（p＝0.040）の全てで2018年度から2022年度にかけて有意な増加が認められた．認知症および要介護では有意差は認めなかった．入院患者に良質な医療・介護サービスを提供する観点から，介護福祉士を含めた多職種でケアを提供する体制の構築が望まれる．