介護老人保健施設における実践—活動と参加に焦点を当てたリハビリテーションの推進

介護老人保健施設における期待される役割

　2017年6月に介護保険法が改正（2018年4月1日施行）され，介護老人保健施設（以下，老健）の定義（介護保険法第8条第28項）の対象者についての記載が，「要介護者」から「要介護者であって，主としてその心身機能の維持回復を図り，居宅における生活を営むことができるようにするための支援が必要であるもの」と変更となった．これにより，あらためて老健における在宅復帰・在宅療養支援の役割が明確化された．介護報酬においても，2018年（平成30年）度改定では，老健は10項目で構成される在宅復帰・在宅療養支援等指標に基づき，5類型（超強化型，在宅強化型，加算型，基本型，その他型）に分類されることとなった．その評価項目には，「在宅復帰率」や「ベッド回転率」，「入所前後や退所前後訪問指導の実施割合」などに加え，老健がもつ「居宅サービスの実施数」も含まれた．そのため老健には，入所サービスだけでなく，通所リハビリテーションや訪問リハビリテーション，短期入所療養介護などを含めた包括的なサービス提供体制を構築し，在宅復帰・在宅療養支援機能をさらに高めていくことへの期待が感じられる．