日本母子看護学会誌 14巻1号 (2021年2月発行)

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原著

地域母子保健活動を行う助産師による育児期母親への子宮頸がん・検診・HPVワクチンに関するセミナーの効果佐々木　綾子 , 佐々木　由梨 14巻1号 , 2021年2月 , pp.2-12

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要旨

目的

　本研究は、子宮頸がん好発年齢にある育児期母親の検診意識向上を促す助産師によるセミナーの効果を明らかにすることを目的とした。

対象と方法

　A市で乳幼児を育児中の母親に対し、地域母子保健活動を行っている助産師によるセミナーを実施した。有効な回答が得られた366名について、定期的な子宮がん検診受診の有無により「検診あり群」300名、「検診なし群」66名に分け各群をセミナー受講前後で比較した。

結果

　両群とも年齢は30-34歳が最も多かった。セミナー受講前後の母親の意識の変化では、「検診あり群」と「検診なし群」の両群ともにセミナー受講後は受講前より「子宮頸がん検診が早期発見につながる」「定期的に検診を受けようと思う」は有意に高く、「検診への不安」「検診の抵抗感」は有意に低かった。

　理解度においては、両群ともセミナー後は前より、「子宮頸がん」「子宮頸がん検診」「子宮頸がん予防ワクチン」すべての項目において有意に高かった。

結論

　本セミナーが子宮頸がん好発年齢にある育児期母親の子宮頸がん検診意識向上に有効であることが示唆された。

分娩進行中に予期せぬ胎児死亡となった産婦を受け持った助産師の体験加藤　理恵 , 齋藤　益子 14巻1号 , 2021年2月 , pp.13-24

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要旨

目的

　分娩進行中に予期せぬ胎児死亡となった産婦を直接受け持った助産師が、どのような体験を経て今日まで仕事を続けてきたのかを明らかにすることを目的とし、助産師への支援プログラムを検討する基礎資料とする。

対象と方法

　胎児死亡となった産婦を受け持った助産師4名を対象に半構造化面接を実施した。データ分析は面接内容から逐語録を起こし観察したことを加えて文章化した。各事例のデータを熟読し、助産師の体験・思いに着目して、文脈に留意し、質的帰納的分析を経てカテゴリ化した。本研究は東京医療保健大学倫理委員会の承認を得て実施した。

結果

　現在でも影響している体験として、5つのカテゴリが導き出された。〔情報が入らないことで生じる不信感〕等のサブカテゴリから【胎児死亡後の恐怖と不信感】が、〔当時のことを後悔している〕等のサブカテゴリから【持ち続けている心の傷】が、〔同僚の後押し〕等のサブカテゴリから【さまざまな周囲からの支援】が、〔胎児死亡から得た命の重さ〕等のサブカテゴリから【命の誕生の重さと助産師のやりがい】が、〔助産師としての覚悟〕等のサブカテゴリから【助産師としてあり続ける意味】という５つである。

結論

1．【胎児死亡後の恐怖と不信感】【持ち続けている心の傷】【さまざまな周囲からの支援】【命の誕生の重さとすばらしさ】【助産師としてあり続ける意味】の5つのカテゴリが導き出された。

2．助産師への支援の介入は早期に行い、できる限り死産後に母児にも関わることができる環境を整えることが、助産師にとっても母親にとっても悲嘆過程を乗り越えられる早道になることが明らかとなった。

3．胎児死亡体験後も、分娩に対する恐怖心や心の傷を抱えながら、この体験を糧に学びを深め成長していた。

4．支援を得た助産師は、自己のレジリエンスを維持できたため、助産師の仕事を継続することができた。支援が得られなかった場合は、分娩の素晴らしさや働く意味を見出すことができなくなり、働き続けることが難しくなる。

産後1か月の初産婦が育児より感じる助産師へのケアニーズ久保田　隆子 , 黒岩　あゆみ 14巻1号 , 2021年2月 , pp.25-36

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要旨

目的

　産後1か月の初産婦の育児観や育児行動より、対象への産後のサポートを充実させる支援策を具体化するために必要な、助産師へのケアニーズの示唆を得る。

対象と方法

　単胎児を出産し経過が良好で母子ともに重篤な異常がない初産婦10名とした。半構造化面接法であり、語りの内容を、Berelson Bの内容分析の手法を用いた。大学倫理委員会の承認を得て行った。

結果

　対象者10名より、1,165の記録単位数、28のサブカテゴリー、10のカテゴリー、3のコアカテゴリーが抽出された。コアカテゴリーは、1）育児適応困難と心身の苦痛の重複時期、2）家族からの支援は必須、3）継続支援を望むであった。

1）育児適応困難と心身の苦痛の重複時期は、〖児の世話やペースに合わせる困難さ〗、〖産後の心身の苦痛がある〗、〖授乳技術獲得過程にある〗、〖肯定否定の混在した気持ち〗より構成された。

2）家族からの支援は必須では、〖家族の支援は必須〗、〖夫への感謝と望み〗より構成された。

3）継続支援を望むは、〖信頼する助産師の継続支援を受けたい〗、〖予期的不安〗、〖インターネット情報による不安の助長〗、〖育児経験者の支援は役に立つ〗より構成された。母親は出産した施設の助産師への厚い信頼を持ち、継続支援を望むなどのニーズが語られた。

結論

　助産師へのケアニーズは、信頼する施設助産師による継続支援であった。授乳や母乳に関すること、身体及び精神さらに育児へのきめ細やかな支援と、家族単位への育児環境の整備が望まれた。実母が就労している場合が多く、里帰り先より充分な支援が得られない母親も多く見受けられた。本研究により産後1か月の初産婦の育児より得られた助産師へのケアニーズは妊娠、出産、産後を通して予期的で継続した支援であることが示唆された。

報告

父親が妻（パートナー）の妊娠中に受けた支援の実際とニーズに関する実態調査小嶋　奈都子 14巻1号 , 2021年2月 , pp.37-46

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要旨

目的

　父親が医療・福祉等の専門家から妻の妊娠中に受けた支援の実際とニーズを明らかにし、父親への支援について検討することである。

対象と方法

　生後2〜8週間の児の父親を対象にweb上で量的記述的横断研究を行った。調査内容は父親と母親の年齢や出産経験、父親の就業状況などの属性と、産前教育と妊婦健診に関する内容、父親への支援の要望であった。

結果

　東京近郊の産科医療施設9施設で合計1200部の調査依頼票を配布し、114部（回収率9.5％）を分析した。父親の平均年齢は33.4歳、母親の年齢は32.0歳で、初産が52.6％、経産が48.4％であった。産前教育に参加した父親は57％で、そのうち60％以上が「妊娠中の体の変化」「出産の経過」「沐浴」「妊婦体験」「妊娠中の父親の役割」を学習していた。一方60％以上の父親が「産後の女性の心身の状況」を要学習内容と回答していたが、実際に学習した経験があったのは、46％であったことなどから、現在の産前教育だけでは父親のニーズが充足されていない可能性が示唆された。妊婦健診に付き添った経験のある父親は92％、付き添い回数は平均5.7回であった。妊婦健診時に支援を受けたという父親は55.5％であった。父親が望む産前教育は、休日または夜間の開催、無料で参加できるものであった。父親の要望は【父親としての知識と自覚を高める支援】【父親が育児参加しやすくするための社会の理解と支援】【専門家からの支援の充実】【父親の評価】【母親への支援の充実】に分類できた。

結論

　父親は妻（パートナー）の妊娠中に産前教育に参加したり妊婦健診に付き添うことで専門家から支援を受けていた。父親は、妻（パートナー）のケアの充実を望み、産後の生活や子育てに関する知識を妊娠期に得たいというニーズを持っていた。

早期産褥期における会陰切開創に対する温罨法の疼痛緩和効果の検討前川　弓枝 14巻1号 , 2021年2月 , pp.47-56

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要旨

目的

　早期産褥期における会陰切開創への温罨法による疼痛緩和効果について、疼痛（Visual Analog Scale）と気分プロフィール検査（POMS）の関係を明らかにすることである。

対象と方法

　正常分娩し会陰切開を受けた産褥経過が順調な産褥3日〜4日目の褥婦を対象とし、会陰切開創に箱井式高吸収性ポリマーバックによる温罨法を施行した。

結果

　分析対象者は39名（うち介入群22名、対照群17名）であり、会陰切開創の痛みに対する鎮痛剤使用の有無が混在していた。鎮痛剤の影響を考慮し、『鎮痛剤使用なし群』において、産後3日〜4日目のVisual Analog Scaleの変化量について2群比較した。結果、介入群の変化量は2.43±2.06、対照群の変化量は0.92±1.20でありp=0.045と有意な差がみられた。気分プロフィール検査（POMS）の変化についてはVASと同様、『鎮痛剤使用なし群』の気分プロフィール検査（POMS）の各項目の変化量について2群比較を行なった。結果、「緊張および不安感(T-A)」p=0.038、「自信喪失を失った抑うつ感(D)」p=0.039、「元気さ躍動感ないし活力(V)」p=0.038と3つの項目の変化量に有意な差がみられた。Visual Analog Scaleと気分プロフィール検査（POMS）の相関においては『鎮痛剤使用あり群』では、介入群のVisual Analog Scaleと「元気さ躍動感ないし活力(V)」にPearsonの相関係数-0.91と高い負の相関がみられた。介入群においては温罨法使用後にセルフケアに関心をしめす傾向がみられた。

結論

　早期産褥期の会陰切開創への温罨法によるケアは疼痛緩和効果と気分の向上につながることが明らかとなった。

基本情報

日本母子看護学会誌
14巻1号
(2021年2月発行)

電子版ISSN：2758-8092 印刷版ISSN：1882-2495 日本母子看護学会

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