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要旨
目的
父親が医療・福祉等の専門家から妻の妊娠中に受けた支援の実際とニーズを明らかにし、父親への支援について検討することである。
対象と方法
生後2〜8週間の児の父親を対象にweb上で量的記述的横断研究を行った。調査内容は父親と母親の年齢や出産経験、父親の就業状況などの属性と、産前教育と妊婦健診に関する内容、父親への支援の要望であった。
結果
東京近郊の産科医療施設9施設で合計1200部の調査依頼票を配布し、114部(回収率9.5%)を分析した。父親の平均年齢は33.4歳、母親の年齢は32.0歳で、初産が52.6%、経産が48.4%であった。産前教育に参加した父親は57%で、そのうち60%以上が「妊娠中の体の変化」「出産の経過」「沐浴」「妊婦体験」「妊娠中の父親の役割」を学習していた。一方60%以上の父親が「産後の女性の心身の状況」を要学習内容と回答していたが、実際に学習した経験があったのは、46%であったことなどから、現在の産前教育だけでは父親のニーズが充足されていない可能性が示唆された。妊婦健診に付き添った経験のある父親は92%、付き添い回数は平均5.7回であった。妊婦健診時に支援を受けたという父親は55.5%であった。父親が望む産前教育は、休日または夜間の開催、無料で参加できるものであった。父親の要望は【父親としての知識と自覚を高める支援】【父親が育児参加しやすくするための社会の理解と支援】【専門家からの支援の充実】【父親の評価】【母親への支援の充実】に分類できた。
結論
父親は妻(パートナー)の妊娠中に産前教育に参加したり妊婦健診に付き添うことで専門家から支援を受けていた。父親は、妻(パートナー)のケアの充実を望み、産後の生活や子育てに関する知識を妊娠期に得たいというニーズを持っていた。
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