The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 54巻4号 (2017年4月発行)

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特集　就労支援—最近の知見と展望—

扉 54巻4号 , 2017年4月 , pp.257

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　就労支援に際して医療者が心得ておく事柄について，日本リハビリテーション医学会会員の活動と英知とを総説にしていただきました．従来からの脊髄損傷者，高次脳機能障害者，発達障害者に加えて，失語症者，てんかん患者，精神障害者，がん患者と新しい話題で組んであります．

　行政や地域の当事者，事業所，企業と協同できる人材がこれだけ揃っている医学会は他にありません．本号を本棚にしまっておくのではなく，行政，地域，企業の現場に持ち込んで，あるいは関係者に渡して，活かしていただけると幸いです．日本リハビリテーション医学会が，社会的要請に応え，多くの医学会の中にあって真に実力のある集団になっていくことを願っています．学会の価値は個々の会員の活動の中にあります．

1 障害者に対する就労支援の最近の動向佐伯　覚 , 伊藤　英明 , 加藤　徳明 , 松嶋　康之 54巻4号 , 2017年4月 , pp.258-261

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要旨　障害者の社会参加・就労は重要なリハビリテーションの目標であり，ノーマライゼイションの理念を具現化するものである．わが国の障害者施策は，障害者雇用促進法に基づいて進められており，最近の改正により新たな段階に移行した．身体障害者の就労状況は増加傾向にあるが，障害者の重度化・高齢化，非正規雇用などの労働態様の変化，急激な医療環境の変化の影響を受けている．リハビリテーション医学の中では，中途障害者の職場復帰を対象とすることが多く，産業現場との調整による適正配置と両立支援が実施されている．今後の展望として，就業障害者の健康管理などに取り組む必要がある．

2 脊髄損傷者の復職支援千賀　美菜子 , 千賀　将 , 田中　宏太佳 54巻4号 , 2017年4月 , pp.262-265

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要旨　脊髄損傷者は，労働環境を適切に調整することができると，残存能力を活用し安定して業務を遂行できる場合が多い．労働環境を整えるためには，企業関係者との連携が必須で，特に上司の理解を引き出す必要がある．そのために，復職時の患者の残存能力について適切に伝えたり，職場訪問で具体的な解決策を提供したりして，企業側の不安を軽減することが重要である．また，復職後も安定して勤務できるように，患者自身の健康管理能力を高める必要がある．

3 失語症者の就労支援内田　信也 54巻4号 , 2017年4月 , pp.266-269

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要旨　失語症者の就労支援について，失語症者が職場で遭遇しやすい障壁と対応方略，失語症者の職場復帰の現状，失語症者の就労に影響する諸要因について概説した．失語症者の就労支援にあたっては，地域障害者職業センターにおけるジョブコーチの活用に加え，医療機関と事業所の連携が重要である．

4 高次脳機能障害者の就労支援—外傷性脳損傷者を中心に先﨑　章 54巻4号 , 2017年4月 , pp.270-273

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要旨　復職や就労の予後を予測できる単一の指標はない．外傷性脳損傷の場合，就労の予後と関連する可能性があるものとして，年齢，教育レベル，受傷前の職業レベル，重症度（昏睡期間の長さ，外傷後健忘期間，入院期間），現状の機能，うつや不安の程度，性別や人種，さまざまな神経心理学検査結果などがあるが決定的なものはない．就労支援に際しては，成功あるいは失敗に至り得る多角的な要因を念頭に置きつつ，必要に応じて多職種で連携して，個別性のある柔軟な介入，長期的な切れ目のない支援が必要である．加えて，小児期発症の高次脳機能障害者に対しては，青年期や就労前時期段階での就労準備支援が必要である．

加えて日本での障害者の就労支援は，ハローワーク，地域障害者職業センター，障害者就業・生活支援センター，障害者職業能力開発校，就労移行支援事業所，就労継続支援事業所（A型・B型）が連携して行っている．支援において大切なことは，連携支援，障害認識，周囲の理解とその対応，アセスメントである．職場での配慮事項として，指示の出し方の工夫，本人の特徴に合わせた業務内容，担当者を決める，易疲労性への配慮がある．

5 てんかん患者の就労支援西田　拓司 54巻4号 , 2017年4月 , pp.274-278

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要旨　てんかんのある人の就労率は一般と比べて低い．この背景には，てんかん発作や併存障害といった医学的側面，てんかんのある人自身の自信欠如，依存性，対人関係の困難といった心理的側面，就労支援のための法制度の不備や職場の理解の不足といった社会的側面があると考えられる．てんかんのある人にとって就労は経済的なメリットになるだけでなく，社会の中で責任をもち役割を果たすことで自己効力感や自尊心を高め，いわゆるリカバリーを進めることにもつながる．てんかんのある人の就労支援は，本人の希望を尊重しながら，医学的側面から心理社会的側面に至るまで多重的，多層的に行っていく必要がある．

6 発達障害者の就労支援永吉　美砂子 54巻4号 , 2017年4月 , pp.279-282

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要旨　発達障害を取り巻く問題はますます複雑化している．多様な認知特性を本人が受容し周囲が理解することで社会適応が可能になる．就労に関しても同様で，幼少時からの段階的な社会性の獲得ができて就労準備に入ることができる．発達障害は脳の認知機能障害で医療の問題であるが，評価・診断・治療や福祉行政は年齢で分断されてきた．しかし，2015年の発達障害者支援法の改正により年齢による切れ目のない支援体制が可能になった．一方，発達障害者の就労支援制度の充実が図られ発達障害者向けの雇用促進施策が全国的に展開されている．今後は医療・福祉・教育・就労などの各分野が連携して就労および就労定着が可能になり支援が充実することが期待される．

7 精神障害者の雇用・就労への支援—過去・現状そして今後の展望橋本　学 54巻4号 , 2017年4月 , pp.283-288

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要旨　改正障害者雇用促進法により2018年4月から精神障害者も法定雇用率算定式に加えられることになり，精神障害者雇用義務化が行われることになった．精神障害者の就労については従来の職業リハビリテーションの「保護的環境で職業訓練してから就労する（train-then-place）」方法では訓練内容が汎化せず，「早く就労の現場に出て仕事に慣れながら訓練する（place-then-train）」方法のほうが就労アウトカムを改善させるという考え方が有力となった．このような援助付き雇用プログラムの1つがindividual placement and support（IPS）である．IPSは多くのrandomized controlled trial（RCT）によって有効性が示されている．今日では，IPSに認知リハビリテーションを併用することでさらに効果を高めようとする試みが行われている．

8 がん患者の就労支援古屋　佑子 , 高橋　都 54巻4号 , 2017年4月 , pp.289-292

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要旨　近年，がん患者の治療と仕事の両立支援に向けた政策の動きが活発化している．医療従事者は仕事の場である会社のことを想像しにくいが，今後主治医が就業上の配慮に対する意見を会社から求められることも増えていくと想定される．リハビリテーションに携わる医療従事者は，一定の時間を患者と過ごし，密にコミュニケーションをとることができるため，主治医や患者から就労に関する相談や意見を求められる機会もあると考えられる．本稿では，医療機関においてリハビリテーションを担当する医療従事者が，日常診療の中で実践できる患者への就労支援のポイントを示す．

巻頭言

プロフェッショナルとしてのリハビリテーション医療—PROreha（Physiatrist and Registered therapist Operating Rehabilitation：プロリハ）宣言田島　文博 54巻4号 , 2017年4月 , pp.256

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　産業医科大学リハビリテーション医学講座初代教授緒方甫先生から，「目の前の患者をよくすることがわれわれの仕事である」と指導を受けた．よくする対象は「機能」や「障害」であると考え，取り組んできた．今は，リハビリテーション医療は，「患者さんをよくする」のが本質で，われわれリハビリテーション科医は障害者を包括的に治療する「かかりつけ医」としての役割の重要性を実感している．

　多くの診療科が治療の専門とするものは臓器や器官であるのに対し，リハビリテーション医学の対象とするものは障害，機能，活動である．したがって，疾病や障害をもつ人すべてがリハビリテーションの対象となる．リハビリテーション科医やリハビリテーション専門職種（理学療法士，作業療法士，言語聴覚士など）は幅広い知識と技術が必要となる．さらに，障害そのものから起こる特殊な病態もあり，疾病そのものだけを診るのではなく，「全身を診る（Whole Body）」の観点から対応する必要がある．

教育講座

脳卒中治療ガイドラインから読み解く新しいリハビリテーションの流れ藤原　俊之 54巻4号 , 2017年4月 , pp.293-296

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　脳卒中治療ガイドライン2015¹⁾が刊行され，脳卒中リハビリテーションにおいてもいくつか大きな変更がなされた．本稿では特に，その中でも運動障害，上肢機能障害，歩行障害に対するリハビリテーションについて，ガイドラインに基づき解説するとともに，新しい流れについても解説することとする．

骨関節の3次元動態—その動きの多様性と画一性からくる関節動態の神秘菅本　一臣 54巻4号 , 2017年4月 , pp.297-301

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はじめに

　リハビリテーションにおける理学療法や作業療法の最も基本となる訓練に，関節可動域訓練と筋力増強訓練がある．関節可動域訓練では，その中心になる骨関節の3次元の動きのメカニズムを知らなければ効率的な訓練はできない．やみくもな訓練はまったく意味のないものである．

　しかしその一方で，骨関節の3次元的な動きは生きた人間では皮膚に覆われているために直接観察することができない．例えば肩関節の動きの際には肩甲骨は皮膚の下を大きく活動している．それを理解して訓練を行わなければならない．本稿では誌面の文字数の制限上すべての関節に関して言及できないが，いくつかの代表的な関節に関して，さらにその一部を紹介することで，表題にある関節動態の神秘を一部でも感じていただければ幸いである．

連載　参加してためになる国際会議・第４回

Cochrane Colloquium 百崎　良 54巻4号 , 2017年4月 , pp.302

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▶ 会議の概要

　Cochrane（コクラン）とはシステマティックレビュー（研究を網羅的に検索し，その結果を系統的に吟味したうえで統合を行う手法）を通して，医療に関する意思決定に役立つエビデンスを豊富に生み出している国際的な団体である．Cochrane Colloquiumは年に一度開催されるコクランの世界大会であり，コクランの活動やシステマティックレビューのゴールドスタンダードともいうべきコクランレビューについて学ぶことができる．

原著

回復期リハビリテーション病棟において，補中益気湯は脳血管障害後遺症患者の炎症性合併症発症率を抑制する—多施設ランダム化比較試験による検討福村　直毅 , 山本　ひとみ , 北原　正和 , 鎌倉　嘉一郎 , 植木　昭彦 , 牛山　雅夫 54巻4号 , 2017年4月 , pp.303-314

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要旨

【目的】機能的自立度評価表（FIM）による分類が重症（FIM総得点≦40点）患者の日常生活動作（ADL）や栄養・免疫状態低下に対する補中益気湯の有効性および安全性について検討した．

【方法】片麻痺を伴う脳血管障害後遺症でリハビリテーション施行患者31例を対象に補中益気湯（TJ-41）投与群と非投与群に無作為に割付し，24週間観察した．評価はADL，炎症性合併症発症率などである．

【結果】FIM総得点は両群ともに治療前後で有意に改善したが，FIM利得に群間差はなかった．炎症性合併症発症率はTJ-41投与群で有意に低かった（p＝0.049）．FIM運動得点が20点以下の症例において，治療前後の総リンパ球数変化比はTJ-41投与群で増加傾向が認められた．本研究において副作用はなかった．

【結論】補中益気湯は脳血管疾患などのリハビリテーションにおいて炎症性合併症対策に有用である可能性が示唆された．

リハニュース【Topics】

脳卒中ガイドラインからみた装具療法や医療機器使用に関する指針浅見　豊子 54巻4号 , 2017年4月 , pp.315-316

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はじめに

　診療ガイドラインとは「医療者と患者が特定の臨床場面で適切な決断を下せるように支援する目的で，体系的な方法に則って作成された文章」¹⁾，あるいは「エビデンスの系統的レビューに基づき，患者ケアの最適化を目的とする推奨を含む文章」²⁾と定義されている．

　そして，「質の高い医療の実現を目指して，患者と医療者の双方を支援するために，診療ガイドラインと関連情報を提供すること」を目標としているのが医療情報サービスMinds（マインズ，Medical Information Network Distribution Service）である³⁾．質の高い医療はリハビリテーションにおいてもしかりであり，リハビリテーションの中の装具療法や医療機器使用にもガイドラインの必要性を感じる．しかし，装具療法や医療機器使用についてまとめられたガイドラインはないために，現状では，疾患別ガイドラインからその情報を得ることになる．今回，2015年6月に発刊された「脳卒中治療ガイドライン2015」より，脳卒中のリハビリテーションにおける装具療法や医療機器使用に関連した部分を取り上げて概説する．

リハニュース【リハ医への期待】

第32回　言語聴覚士の立場から深浦　順一 54巻4号 , 2017年4月 , pp.317

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1．言語聴覚士の現状と課題

　1999年3月に実施された第1回国家試験で4,003名の言語聴覚士が誕生した．その後毎年約1,500名ずつ合格し，2017年の第19回国家試験合格者を加えると29,000名を超える有資格者数となった．しかし，この数は社会の需要からみると大幅に不足している．さらに，20〜30歳代が全体の80％と若い言語聴覚士が多数を占めており，その質の向上を重点課題と考えている．本協会の生涯学習システムは，卒後3年程度で履修してほしい基礎プログラムと5つの専門領域を中心に生涯学び続けるための専門プログラムから構成されている．また，2008年度より認定言語聴覚士の講習会を開始し，摂食・嚥下障害領域，失語症・高次脳機能障害領域，言語発達障害領域，聴覚障害領域が実施されている．今後発声・発語障害領域も開講する予定である．受講者の拡大が大きな課題である．

　この18年間で，高齢者を対象としたリハビリテーション（以下，リハ）病院に所属する言語聴覚士が急増している．その中で，生活期リハを支える介護保険事業所に所属する者も増えてはいるが，その絶対数は会員全体の9％とまだ少ない．また，言語発達障害や小児聴覚障害を対象とする言語聴覚士も高齢者領域に比べてその増加率は低い．発達障害に対する支援の重要性が叫ばれている中で，特別支援教育との連携も含めて大きな課題である．

リハニュース【REPORT】

Dysphagia Research Society (DRS) 加賀谷　斉 54巻4号 , 2017年4月 , pp.318

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　第25回Dysphagia Research Society（DRS）Annual Meetingが2017年3月2日（木）〜4日（土）まで3日間，米国オレゴン州ポートランドで開催された．オレゴン州は西海岸にあり，北はシアトルがあるワシントン州，南はカリフォルニア州に接している．ポートランドはオレゴン州最大の都市で，人口は60万人弱である．3月上旬はコートは必要であるが，同程度の緯度である北海道と比較するとずいぶん暖かい．

　DRSは日本摂食嚥下リハビリテーション学会と比較するとかなり小規模な学会である．現在の会員数は547名，今回の学会参加者は530名であった．たくさんの参加者を集めて行う学会ではなく，発表も1会場で通しで行う．会員外でも学会に参加したり発表も可能であり日本を含め米国外からの発表もそれなりにあるが，必ずしも国際学会という位置づけではないので，口演発表のときは早口の英語で質問されることもある．学会としてのレベルは高く，演題の採択率も今年は例年より少し上がったが，それでも80％程度である．摂食嚥下リハビリテーションは国によってずいぶん事情が異なり，米国では言語聴覚士を中心に行われていて医師の関与は少ない．本邦からは医師（リハビリテーション科医，耳鼻咽喉科医），歯科医，言語聴覚士の参加が多いが，今回はリハビリテーション科医の参加が例年よりも少なかった．摂食嚥下に関して有名な研究者も数多く参加するので，この分野に興味のある方はぜひ参加を考えてほしい学会である．

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お知らせ 54巻4号 , 2017年4月 , pp.319-320

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『The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine』投稿ならびに執筆規定 54巻4号 , 2017年4月 , pp.321-323

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変更届 54巻4号 , 2017年4月 , pp.324

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投稿承諾書 54巻4号 , 2017年4月 , pp.325

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次号予告 54巻4号 , 2017年4月 , pp.326

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
54巻4号
(2017年4月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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