4 高次脳機能障害者の就労支援—外傷性脳損傷者を中心に

Return to Work after Brain Injury in Japan

要旨　復職や就労の予後を予測できる単一の指標はない．外傷性脳損傷の場合，就労の予後と関連する可能性があるものとして，年齢，教育レベル，受傷前の職業レベル，重症度（昏睡期間の長さ，外傷後健忘期間，入院期間），現状の機能，うつや不安の程度，性別や人種，さまざまな神経心理学検査結果などがあるが決定的なものはない．就労支援に際しては，成功あるいは失敗に至り得る多角的な要因を念頭に置きつつ，必要に応じて多職種で連携して，個別性のある柔軟な介入，長期的な切れ目のない支援が必要である．加えて，小児期発症の高次脳機能障害者に対しては，青年期や就労前時期段階での就労準備支援が必要である．

加えて日本での障害者の就労支援は，ハローワーク，地域障害者職業センター，障害者就業・生活支援センター，障害者職業能力開発校，就労移行支援事業所，就労継続支援事業所（A型・B型）が連携して行っている．支援において大切なことは，連携支援，障害認識，周囲の理解とその対応，アセスメントである．職場での配慮事項として，指示の出し方の工夫，本人の特徴に合わせた業務内容，担当者を決める，易疲労性への配慮がある．