日本看護医療学会雑誌 6巻1号 (2004年6月発行)

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総説

医療分野における音楽療法伊神　妙子 6巻1号 , 2004年6月 , pp.1-4

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【はじめに】

　最近、医療分野における音楽療法が注目されるようになってきました。しかし、その実践については欧米と異なり、日本における音楽療法の歴史がまだ浅いため、日本の医療現場においては十分に活用されているとは実感できません。この度、医療現場の音楽療法について体験を述べる機会を与えていただくことになり、大変感謝しています。私が述べることは、医療分野における音楽療法の中の極一部ではありますが、音楽療法が現場でどのように行われているのかを垣間見ていただくことで、今後、少しでも音楽が医療現場に活かされるための一助になれば幸いです。

原著

産褥早期の褥婦の身体活動・休息と主観的疲労感の関係—入院形態及び授乳形態による比較岡山　久代 , 飯田　美代子 , 玉里　八重子 6巻1号 , 2004年6月 , pp.5-14

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要旨

　産褥早期の褥婦の身体活動（歩数、活動時間、授乳回数）・休息（安静時間、睡眠時間、睡眠の満足）と主観的疲労感との関係性について、入院形態及び授乳形態の違いや産科施設の特徴に注目した分析を行うため、異なるタイプの産科施設において調査を行った。対象は、A総合病院（母児異室・規則授乳）、B産婦人科（母児同室・自律授乳）、及びC助産院（母児同室・自律授乳）にて自然経腟分娩した初産婦30名及び経産婦30名とした。測定には、生活習慣記録機ライフコーダ（スズケン）、自覚症状調査票（産業疲労研究会）及び質問紙を用い、調査期間は、産褥3日目の夕方から5日目朝とした。その結果、褥婦の疲労感は、どの施設においても身体活動とは関連せず、B産婦人科では睡眠時間、C助産院では睡眠の満足感と関連することが示された。また、入院形態や授乳形態の違いにより、活動時間、安静・睡眠時間に差は生じたものの、褥婦の疲労感に差は認められなかった。各施設とも褥婦は同様の疲労感を感じており、十分に軽減しないまま退院を迎えている現状が明らかになった。

研究報告

在宅高齢者の身体活動量と体力の関連—生活習慣記録機（ライフコーダ）と生活体力を指標として古田　加代子 , 流石　ゆり子 , 風間　喜美子 6巻1号 , 2004年6月 , pp.15-23

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Ⅰ．はじめに

　我が国では、先進諸国に類を見ない速さで高齢化が進み、2020年（平成32年）には全人口の4人に1人が高齢者^1）という超高齢社会が目前に迫っている。このような高齢社会において、高齢者の健康指標の一つとして、「健康寿命」の重要性が叫ばれるようになった。健康寿命とは、一般に、痴呆もしくは寝たきりにならないで自立した生活が送れる期間を指している。つまり、単に生きるのではなく、生涯にわたり社会との接点を持ちながら、要介護状態に陥ることなく生き生きと生活を送ることが出来るという生活の質（Quality of Life）が、重要視されるようになっている。

　しかし、高齢者の日常生活の自立状態は、かならずしも明らかではない。これまで行われてきた調査の多くは、すでに何らかの機能低下を有する高齢者の自立能力を、日常生活動作（Activities of Daily Living）や、手段的日常生活動作（Instrumental Activities of Daily Living）を指標として検討しているものが多く、その指標や結果を、高齢者の75％にあたる、自立して地域で生活している者^2）に当てはめることは難しい。また高齢者の体力の実態も、一般成人向けの体力測定でなされる場合が多く、その場合は、測定動作の難易度が高く、対象者が比較的体力水準の高い者に限られる危険性のあることが指摘されている^3）。

　一方、高齢者の身体活動量の実態は、さまざまな測定方法によって検討されている。生活時間調査法や歩数計、携帯用加速度計、心拍連続記録法などがある^4）が、例えば生活時間調査法は、24時間の行動を詳細に記載する事が求められるため、高齢者を対象とした場合は負担が大きく、記憶力の衰えた高齢者の場合には正確性に欠けるとも考えられる。最近では、身体活動量の指標として歩数の妥当性が高いことが報告され^5）6）、安価で簡便な歩数計、携帯用加速度計を使用して、活動量の指標とすることも行われている。しかしながら、高齢者の活動量は2METsを超える強度の運動量が、若者に比較して有意に少ない^7）との指摘もあることから、高齢者の身体活動量は、立位での作業など微少な活動量も加味した検討も必要と考えられる。

　そこで、本研究では、地域で暮らす高齢者が、日常生活を自立して営むために必要な動作の遂行能力を評価する目的で開発された「生活体力」^3）を指標として用い、さらに、外出を中心とした日常生活状況の聞き取り調査や、生活習慣記録機（ライフコーダ：スズケン製）を用いることで、高齢者の身体活動量の客観的把握をめざした。さらに、歩数に数えられない微少運動と加味した身体活動量も考慮して分析することで、これらと生活体力との関連について若干の知見を得たので、ここに報告する。

資料

慢性疾患児家族宿泊施設（ファミリーハウス）利用の現状とその役割—利用家族の調査から高橋　明子 , 石黒　彩子 , 三浦　清世美 , 井口　弘子 , 浅野　みどり 6巻1号 , 2004年6月 , pp.25-33

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Ⅰ　はじめに

　近年、小児がんなど難病の治療は急速に進歩し、多くの入院病児が学校や社会に復帰できるようになった。しかしそのためには、高度な医療を提供できる専門病院で治療を受ける必要があり、子どもと家族は遠隔地から入通院することを余儀なくされる。難病という状況に加え、遠く離れた病院で治療を受けるという様々な負担の一端を担う滞在施設としてファミリーハウス（以下、ハウス）が存在する。

　日本におけるハウス誕生の契機となった大きな流れは、1988年発足の「サポートハウス・親の会」（大阪）と1990年発足の「愛の家運営委員会（現、ファミリーハウス運営委員会）」（東京）の2団体によるものと考えられる。その後、ハウスの必要性を叫ぶ声は日本各地に広がり、様々なスタイルで徐々に増加した。1998年度には国が建設費の助成を始めたことから一気に数十ヶ所が新設された。そして2003年1月現在57団体83施設が運営されている^1）。実際にはそれ以上のハウスが運営されていると予測される。

　ハウスには、①経済的負担の軽減、②精神的負担の軽減、③日常生活の保障、④家族や病児への居場所の提供、といったさまざまな役割があると考えられている。ハウスと、またそこに滞在する家族の生活について詳しく知ることは、遠隔地から入通院する家族の援助を考えることに有用である。

その他／実践レポート

慢性関節リウマチ患者の適応プロセス—二つの理論（危機理論と病みの軌跡理論）を用いた振り返り増永　悦子 , 河原田　榮子 6巻1号 , 2004年6月 , pp.35-41

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Ⅰ．はじめに

　人は人生において様々な危機に直面するが、病気、入院、手術も危機となることがある^1）。私達は臨床において、こうした危機に直面した患者をしばしば経験する。危機状況にある患者に対しては危機理論に基いた看護介入が求められるが、理論に沿った看護介入については様々な先行研究が報告されている^2）。危機に直面している人に対して危機介入を行なう目的は、危機プロセスにおける適応の段階にできるだけ順調に進めさせることができること、さらにこの体験が個人の成長につなげられるようにすることと言われている^3）。

　今回私達は外来通院時に入院・手術を拒否していたムチランス（以下MUDと略す）型慢性関節リウマチ（以下RAと略す）頚髄症患者を経験した。RAは進行性で原因不明の全身性・炎症性疾患である。患者はRA発症から三年の間に、ほぼ全身の関節を侵されて入院してきた。発病して三年の月日が経つ慢性疾患患者が危機に直面している意味を、入院時点で私達は充分に理解できずにいた。この患者に対して危機理論に基づいた看護を展開した結果、患者は術前までに手術を受容して手術を迎えることができた。患者はRA発症によって機能障害を起こし日常生活動作（以下ADLと略す）の低下を起こした。患者の危機は疾患の進行に伴う機能障害によるADLの低下が関係することが考察され、入院・手術のみならず疾患の受容ができていないと考えた。RA患者として生きる患者は、病状の変化などに伴って今後も新たな課題に直面することが予測される。そこで慢性疾患患者が直面する危機状況について、患者の危機の意味と適応プロセス、さらに患者が適応に至った看護援助を危機理論と慢性疾患の病みの軌跡理論を用いて振り返り考察したので報告する。