日本看護医療学会雑誌 22巻1号 (2020年6月発行)

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オリジナル・アーティクル

老人保健施設の看護職がストレスを持ちながらもWell-beingに至るプロセス—意味づけの付与、レジリエンスに焦点を当てて魚住　郁子 , 水野　郁子 22巻1号 , 2020年6月 , pp.1-12

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要　　旨

　【目的】老人保健施設で働く看護職がストレスを持ちながらもwell-beingに至るプロセスに、＜出来事に対する意味づけ＞や＜レジリエンス＞が関与しているという仮説を立てた。本研究では、仮説に基づき検証することである。

　【方法】看護部長の了解が得られた東海地方の33施設、300名の看護職へ質問紙による調査を行った。分析には、共分散構造分析を用いた。

　【結果】300名の看護職に配布し回収は188名、回収率62.7％うち有効回答の得られた166名を分析対象とした。その結果、看護職がwell-beingに至るプロセスに、＜出来事に対する意味づけ＞や＜レジリエンス＞が関与していたことが明らかになった。

　【結論】1）ストレッサーの種類により、ストレス反応、well-beingに及ぼす影響、およびそのプロセスが異なっていた。

　2）ストレッサーの下位尺度である「患者ケアに関する葛藤」は＜出来事に対する意味づけ＞から、＜レジリエンス＞を介することで、はじめて「well-being」へ正の影響を示していた。

就労者の定期的・継続的な受診の中断に影響を及ぼす要因と健康認識に関する調査酒井　博子 , 栁田　真季子 , 坂口　由紀子 22巻1号 , 2020年6月 , pp.13-22

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要　　旨

　目的：慢性的な経過の疾患等を持ち、定期的な受診を1ヶ月以上継続した経験のある就労者の受診中断に影響する要因を明らかにし、健康支援のあり方についての示唆を得る。

　対象と方法：1,000人以上の製造系企業3社で働く、20歳以上の就労者2,400名に自記式質問紙調査を行った。

　結果：仕事をしながら慢性的な経過の疾患等を持ち、定期的な受診を1ヶ月以上継続した経験のある就労者388名を研究対象とし、無回答や記入漏れのあったデータを除いた367名を分析対象とした（有効回答率94.6％）。χ²検定にて中断群、非中断群間に有意差を認められた項目を独立変数として、ロジスティック回帰分析（ステップワイズ法、有意水準は5％）を行った結果、「性別」、「日常的な家族支援者の有無」、「自分の健康管理より優先することの有無」、「健康管理はできている」で統計学的有意差がみられた。

　結論：就労者が日常的に支援をしている家族の影響など、生活背景を考慮したセルフマネジメント支援が必要である。家庭的役割の大きい女性の疾患管理に目を向け、職場の環境を整える必要性があることが示唆された。また、自分の健康管理は優先される必要性があるとの認識を高めるような教育支援が必要である。

総説

看護学教育におけるClinical Reasoning Ability（臨床推論力）を高めるための介入研究の動向小田嶋　裕輝 , 古都　昌子 22巻1号 , 2020年6月 , pp.23-37

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要　　旨

　本研究の目的は、看護学教育における臨床推論力を高める介入研究の動向を把握し、今後の課題を見出すことである。医学中央雑誌web版を用いて、検索式を「臨床推論」とし、絞り込みを「原著論文」「看護」で行い、検索して得られた5件の文献と、CINAHLを用いて、検索式を「TI clinical reasoning AND nursing students」とし、絞り込みを「学術専門誌」、「English」で行い、検索して得られた45件の文献から、看護学教育において臨床推論力を高めるための介入研究を行っていた文献18件を分析対象とした。分析の結果、臨床推論力を高めるための研究は、日本の学生を対象にした介入研究はなかった。介入内容は、シナリオに基づく事例検討のワークやシナリオに基づくシミュレーションの実施によるものであった。今後の課題として、個人ワークとグループワークの教育形態の違いが臨床推論力に及ぼす影響の研究の蓄積や、対照群を設定して前後比較や群間比較による効果検証をした研究の蓄積が必要である。

資料

訪問看護ステーション管理者の職務継続の状況鎌田　加容子 , 福島　道子 22巻1号 , 2020年6月 , pp.38-46

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要　　旨

　目的：本研究の目的は、訪問看護ステーション（以下、ST）管理者の職務継続の状況を明らかにし、職務継続をしていく上での課題やその具体的な支援を検討するための示唆を得ることである。

　方法：調査時にＡ県内のSTで勤務し、3年以上管理者を継続している研究参加者にインタビューガイドを用いた半構造的面接を行い、録音した面接内容から逐語録を作成した。逐語録よりST管理者の職務継続の状況に関わる部分を意味単位で抽出してコード化し、カテゴリーをつくっていった。

　結果：研究参加者10名は全員女性であり、年齢は40歳代〜70歳代であった。ST管理者の職務継続の状況は、【夢と目標をもって就任】、【開設・運営に苦慮】、【ダイレクトな性質の仕事】、【経験から得るやりがい】、【管理者のあり様を体得】、【STの創造】の6大カテゴリーで構成された。

　考察：ST管理者の職務継続の状況は、STの責任者として訪問看護の質の向上に取り組みながら収益を求め、療養者・家族からの評価をダイレクトに、かつ、一心に受け止めているという特徴をもちつつ、就任時もしくは就任前より思い描く訪問看護への夢と目標を追求している状況であった。

Self-Assessment of the Interpersonal Relationship Scale 日本版（SAIRS-J）の作成伊神　美早 , 篠崎　惠美子 22巻1号 , 2020年6月 , pp.47-54

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抄　　録

　本研究の目的は、Dearingらが2010年に開発した対人関係尺度Self-Assessment of the Interpersonal Relationship Scale（SAIRS）をもとに、日本版（SAIRS-J）を作成することである。翻訳はISPORタスクフォースによるガイドラインに従って推奨される10の手続きに従って行った。患者─看護学生関係を評価する31項目の日本語版調査票を作成し、看護系大学1校の学生を対象に質問紙調査を実施し、159部の回答が得られた（回収率36.1％、有効回答率35.4％）。探索的因子分析の結果、3因子23項目が抽出された。第1因子は「患者の問題解決に必要な基礎的スキル」、第2因子は「患者との対人的なプロセスに関わる心構え」、第3因子は「患者の意思決定を支援する基礎的スキル」と命名した。各因子のCronbach's α係数は、0.83〜0.88であった。確認的因子分析では、GFIは0.791、AGFIは0.746、CFIは0.837、RMSEAは0.086であった。以上より、信頼性と妥当性に関しては今後さらなる検討が必要であるが、SAIRS-Jは患者─看護学生関係の評価に使用できると考える。

異動を経験した看護師の異動に対する認識とキャリア支援の検討石井　真理子 22巻1号 , 2020年6月 , pp.55-63

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要　　旨

　本研究は、看護師の経験する異動の認識と支援上の課題を明らかにし、自律的キャリア発達に向けた支援の在り方を検討することを目的とした。関東圏内の大学病院3施設及び地域医療支援病院6施設の合計9施設に勤務する看護師経験年数3年以上10年未満の看護師13名を対象に半構造的面接を行い質的帰納的に分析した。その結果、異動者の認識として10カテゴリー、異動者に対する支援上の課題として6カテゴリーが抽出された。異動者の自律的キャリア発達に向けた支援として、前部署の管理者による異動目的の明確化、役割達成や課題の客観的評価、異動先部署の管理者による経験知を踏まえた役割付与、部署の特性に特化した教育体制の整備を行う必要性が示唆された。

日本の看護研究における音楽療法についての文献検討藤巻　佑惟 , 小田嶋　裕輝 22巻1号 , 2020年6月 , pp.64-75

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要　　旨

　本研究では、日本の看護研究において音楽療法を行った国内文献の動向を把握し、音楽療法を扱う看護研究の課題や看護における音楽療法の課題を明らかにすることを目的とした。医学中央雑誌web版ver.5を用いて、検索式を「音楽療法」and「患者」として、「原著論文」と「看護文献」で絞り込んで文献を検索し、187件が該当した。187件の文献のうち、患者への音楽療法の実施内容と効果が明記されている14件の文献を分析対象とした。分析対象とした文献のそれぞれについて、文献の発行年、研究目的、音楽療法の定義の有無、研究デザイン、研究方法、音楽療法の実施内容と主な効果などについて文献カードで整理し、項目別に内容を分類してまとめた。その結果、分析対象とした文献は、音楽療法による精神面・身体面・社会面への影響のいずれかについて明らかにしようとする研究であった。研究デザインは記述型研究の割合が高く、音楽療法の実施は、急性期患者から慢性期患者の身体的疾患を有する個人に対して受動的音楽療法を行うものが多かった。音楽療法を扱う看護研究の課題として、音楽療法の専門性を理解し音楽療法士との連携の下で研究を行うことなどが挙げられた。看護における音楽療法の課題として、選曲する上で行った患者の利益への配慮を明記することなどが挙げられた。

電気・電子機器による看護師の活動・行動測定方法に関する文献レビュー土屋　守克 22巻1号 , 2020年6月 , pp.76-86

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Ⅰ．緒　　言

　全国の病院や診療所に所属する看護職員を対象とした調査（日本医療労働組合連合会，2017）によれば、対象者のうち、「慢性疲労」は約7割、「健康不安」は約7割、「強いストレス」は約6割、「健康不調」は約3割（全産業の約2倍）を訴えている。また、「休憩時間がきちんと取れている」は約3割、「十分な看護ができている」は約1割に過ぎず、その理由として約8割から「人員が少なく業務が過密」が挙げられている。このように、夜勤や長時間労働などに起因すると思われる慢性的な疲労、ストレスや人員不足は、現在の看護師の労働環境における大きな問題となっており、このような状況は医療サービスの質の低下をもたらす恐れがある。

　一方、わが国では少子超高齢化の進行、そして医療の高度化や国民意識の変化によって、医療・介護ニーズは増大するだけでなく、多様化・複雑化も進んでいる。こうした変化によって、近年では看護職が果たす役割の拡大とともに、活躍する領域や場の多様化が進んでいるとされている（日本看護協会，2016）。そのため、看護実践能力の維持、向上が重要な課題と考えられる。

　看護実践とは、看護職が対象に働きかける行為であり、看護業務の主要な部分を成すものをいう（日本看護協会，2016）。このような看護実践能力の維持、向上を目指すためには、何らかの評価が必要となる。そこで、これまで質問紙による評価尺度、実践ポートフォリオ、Objective structured clinical examinations（OSCEs）などによって評価されてきた（Flinkman et al.，2017；髙瀬　他，2011；Wilkinson，2013；Yanhua et al., 2011）。しかし、多くの評価方法が人の判断に基づくために主観の入る余地があるとともに、多くの時間や労力が必要とされる。そのため、現在の看護師の労働環境の悪さを考慮すると、このような方法での看護実践能力の評価はさらなる状況の悪化を招く可能性が高い。

　この問題を改善する一つの手段として、看護実践能力のうち特に行動レベルの能力については、電気機器や電子機器による評価の自動化あるいは機械化が有用と考えられる。評価を自動化あるいは機械化するにあたっては、看護師の活動・行動の測定が可能であることが前提となる。しかし、看護師の活動・行動測定に電気機器や電子機器を使用した研究の数や特徴など、研究の動向を明らかにした報告は管見の限り存在しない。

　そこで本研究においては、電気・電子機器による看護師の活動・行動測定方法に関連する研究動向を概観し、今後の課題を明らかにすることを目的とした。

基本情報

日本看護医療学会雑誌
22巻1号
(2020年6月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1345-2606 日本看護医療学会

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