日本看護医療学会雑誌 16巻1号 (2014年6月発行)

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生後1ヵ月児の排泄に対する母親が抱く不安の内容成瀬　早苗 , 山内　弘子 , 高間　静子 16巻1号 , 2014年6月 , pp.1-8

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要旨

　目的：生後1ヵ月児の排泄に対する母親の不安の内容を明らかにした。

　方法：研究デザインは質的記述的デザイン。対象は、産後1ヵ月健診に来院した母親31名。生後1ヵ月児の排泄に対する母親の不安を自由回答式質問法で記述してもらった。データの解釈が妥当であるかを検討するため、データの処理は、生後1ヵ月児の排泄に対する母親の不安と判断できる部分を抜粋し、箇条書にすると同時にナンバリングした。ナンバリングした内容のうち同質と判断できるものをグループ化した。次にグループの内容の性質を最も適切に表現できる名前を与え、不安の概念とした。新生児・小児看護の経験がある短期大学の教員3名でデータ分析・結果の評価を行った。

　結果：生後1ヵ月児の排泄に対する母親の不安と判断できるデータは85件あった。これらのデータを質的に分類すると「排泄状態に対する不安」、「排泄物の性状に関する不安」、「オムツかぶれに対する不安」、「児の排泄に伴う児の反応に対する不安」の4種類の内容の不安が明らかになった。

　結論：これらの結果から、生後1ヵ月児の排泄に対する母親の不安を軽減するには、児の排泄物についての正しい理解と対処方法についての指導の強化が示唆された。

妊娠末期における妊婦の自己管理測定尺度の信頼性・妥当性の検討山内　弘子 , 高間　静子 16巻1号 , 2014年6月 , pp.9-17

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要旨

　〔目的〕本研究は、妊婦の妊娠末期の自己管理度を測定するための尺度作成とその信頼性・妥当性を明らかにすることを目的とする。

　〔方法〕尺度を作成するために、妊婦の自己管理を構成する6つの概念からなる枠組みを行い、各概念を測定するための質問項目を各々7項目ずつ作成した。対象は妊娠末期の妊娠8ヶ月以降から妊娠10ヶ月までの妊婦484名とし、背景として年齢、初産婦か経産婦の別等を調査した。

　〔結果〕調査の回収率は56.8％であった。因子分析の結果、固有値1以上、因子負荷量0.4以上を項目決定の基準とすると6因子21項目が抽出された。累積寄与率は65.97％であった。各因子の項目の質から、「妊娠末期の栄養管理」、「分娩・育児関連の準備」、「妊娠末期の清潔行為と衣類の調整」、「妊娠末期の異常の早期発見」、「妊娠末期の胎児保護行為」、「妊娠末期の異常発生の予防」と命名した。基準関連妥当性は予防的保健行動尺度測定のデータとの間でピアソンの積率相関係数を算出し確認するとr=0.619でかなりの相関があった。また、クロンバックの信頼性係数αを算出すると、21項目においてα=0.8985で高い信頼性がみられた。

　〔結論〕本尺度は、構成概念妥当性、信頼性のある尺度と判断する。

高齢者に対する傾聴ボランティア活動の実際と継続要因に関する基礎的研究岸　奈生子 , 會田　信子 , 緒形　明美 , 小林　尚子 , 長屋　央子 , 髙木　真心美 , 大八木　美絵 , 三浦　千佳 16巻1号 , 2014年6月 , pp.18-30

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要旨

　高齢者に対する傾聴ボランティア活動の継続・普及をはかるためのあり方について示唆を得ることを目的に、Bandura の社会的認知理論の中心概念である自己効力感を基盤とした枠組をもとに、中部地方で傾聴ボランティア活動をしている成人メンバー6名（男性1名）の活動の実際と継続要因を、半構造化面接法にて記述的に明らかにした。対象の活動のきっかけは、新聞記事や知人の勧めなど様々であったが、実際の活動を開始するまでには、自己効力感を生み出す〔代理体験〕〔言語的説得〕〔成功体験〕〔生理的・情動的状態〕の条件が、対象者の行動を強化していた。対象者が活動を通して発見した内容は、【傾聴ボランティアへの有意味感の向上】【コミュニティ意識の向上】【傾聴の理想と現実のギャップ】の3カテゴリーで、活動を継続していくための課題として、【社会的認知の向上】【ボランティア同士の自己研鑽の場の活性化】【高齢者施設のスタッフとの協働】【組織の自主活動を尊重した行政のバックアップ】【傾聴ボランティアを必要とする高齢者の掘り起こし】の5カテゴリーが抽出された。以上より、高齢者に対する傾聴ボランティア活動の継続・普及をはかるための示唆として、①傾聴ボランティア活動に対する自己効力感が高められるような情報提供の必要性、②傾聴ボランティア活動が充実し継続を可能にするための環境整備、③高齢者の掘り起こしと高齢者を傾聴ボランティアに結びつける支援の必要性の三点について考察した。

介護老人福祉施設を利用する高齢者の足趾の爪ケアに対する看護職の認識大八木　美絵 , 會田　信子 , 髙木　真心美 , 緒形　明美 , 小林　尚子 , 長屋　央子 , 三浦　千佳 , 岸　奈生子 16巻1号 , 2014年6月 , pp.31-43

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要旨

　高齢者に対する足趾の爪ケアを含むフットケアの今後のあり方を検討することを目的に、特養を利用する高齢者の足趾の爪ケアに対する看護職の認識を明らかにした。データ収集は、独自に作成した質問紙を用いて、2012年6月から7月に郵送法による無記名自記式で行った。分析対象は224名で（回収率23.9％）、看護の責任者・副責任者が85.3％で、施設に認知症ケア専門士関係の資格者有りは24.1％、認定看護師1.3％、フットケア指導士0.4％であった。異常のない足趾の爪ケアの実施者は、気が付いた者（70.1％）が最も多く、足趾の爪ケアのマニュアルがある施設は5.8％、足趾の爪ケアについて相談できる保健医療職者がいる施設は58.9％で、医師と看護師がともに半数近くを占め、フットケア指導士は1.5％であった。足趾の爪ケアに対する学習ニーズと特性との関係を比較した結果、足趾の爪ケアのマニュアルがある施設は【フットケア全般】【安全な足趾の爪ケア方法】【フットケアにおける裁量権の範囲】で、足趾の爪ケアについて相談できる保健医療職のいる施設は【フットケア全般】と【フットケアにおける裁量権の範囲】で、学習の必要性の認識が有意に高値であった。また、足趾の爪ケアの課題を特性ごとに比較した結果、足趾の爪ケアのマニュアルがある施設では【認知症高齢者に対する足趾の爪ケアの知識・技術の欠如】と【組織体制の未整備】が、足趾の爪ケアについて相談できる保健医療職者のいる施設では【相談できる専門職者の欠如】と【組織体制の未整備】について、施設の課題と認識している割合がそうでない施設よりも有意に高かった。以上をもとに、高齢者に対する足趾の爪ケアを含むフットケアの今後のあり方を検討した結果、①介護職と看護職の連携強化を基盤とした足趾の爪ケアの運営体制を整備していくこと、②看護の基礎・卒後教育においてフットケア教育の充実化を図ること、および、③フットケア指導士や特定看護師等の看護専門職者の活動範囲拡大の必要性が考えられた。

看護師の組織貢献意識と組織コミットメントおよび目標管理に対する受容度との関係吉江　由加里 16巻1号 , 2014年6月 , pp.44-50

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　目的：看護師の組織貢献意識には、組織コミットメントおよび目標管理に対する受容度が関係するという仮説を設定し、検証することを目的とした。

　方法：2011年7月〜9月に、北陸3県の病床数300〜500床規模の目標管理制度を導入している病院に勤務する看護師550名を対象に、無記名の自記式留置法で調査を実施した。

　結果：479名を分析対象とした。看護師の組織貢献意識と組織コミットメントの下位概念「情動的コミットメント」（r＝0.335，p＜0.01）、「継続的コミットメント」（r＝0.102，p＜0.05）との間に、有意な相関を示した。また、看護師の組織貢献意識と目標管理に対する受容度との間においても、有意な相関を示した（r＝0.292，p＜0.01）。

新人看護師の離職につながる要因とそれを防ぐ要因山口　曜子 , 徳永　基与子 16巻1号 , 2014年6月 , pp.51-58

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要旨

　本研究は、新人看護師時代に感じた仕事上の壁や悩みとその対処法について調査を行い、新人看護師の離職につながる要因とそれを防ぐ要因を明らかにすることを目的とした。大学付属病院在職中の2年目看護師10人を対象に、半構成面接を実施し質的に分析を行った。その結果、離職に繋がる要因は【初めて体験する技術の連続】【臨床の実践レベルと大学での学びのギャップ】【先輩たちへの気兼ねと恐怖感】【同期に対する劣等感と自己の未熟さの認知】の4つが抽出され、これらを防いだ要因として【不明確な事柄への積極的な解決努力】【同期との悩みの共有とお互いの高め合い】【プリセプターと先輩の存在】【離職に対する冷静な判断と貫きとおす信念】の4つのカテゴリーが抽出された。新人看護師の離職を防ぐためには、臨床実践能力の育成と同期間の情報交換の場の提供と仕事に対する姿勢や信念を培う教育の必要性が明らかになった。

基本情報

日本看護医療学会雑誌
16巻1号
(2014年6月発行)

電子版ISSN：2760-2079 印刷版ISSN：1345-2606 日本看護医療学会

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