日本看護医療学会雑誌 15巻2号 (2014年1月発行)

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看護管理者が合意する就職時の新卒看護師に求める看護技術と水準─裁量権の拡大と業務委譲を伴うチーム医療の推進の視点から大堀　昇 15巻2号 , 2014年1月 , pp.1-9

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抄録

　【目的】裁量権の拡大と業務委譲を伴うチーム医療が推進される中、看護管理者は就職時の新卒看護師にどのような技術をどの程度求めるのか明らかにした。

　【方法】2011年度までに認定看護管理者として日本看護協会から認定を受け、所属が病院となっている看護管理者1159名のうち、本研究への協力が得られたものを対象としてEメールによるデルファイ調査を3回実施した。調査内容は、療養上の世話に関する31項目、診療の補助に関する117項目とし、求める水準を6水準とした。

　【結果】126名からエントリーがあり、最終的に療養上の世話に関する技術23項目（74.2％）と診療の補助に関する技術86項目（73.5％）の合意を得た。

　【結論】看護管理者は、1）療養上の世話に関する項目は就職時からの自立を求め、診療の補助に関する項目は指導の下での実施を求める傾向にあった。2）基礎教育である程度ひとりで出来る到達度に設定されている技術であっても、指導のもとでの実施を求めていた。

Reliability and Validity of the Japanese version of the Self-Stigma of Mental Illness Scale: Relative examination of self-stigma and the self-concept NAGAI　Kuniyoshi , KAJITA　Etsuko 15巻2号 , 2014年1月 , pp.10-22

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Abstract

【Background】

　Stigma is major factor that inhibits the recovery of a person with mental illness. Measures of stigma should include both public- stigma and self-stigma. However, there are few studies of self-stigma in persons with mental illness in Japan. One reason for the lack of studies is the absence of a standardized self-stigma scale.

【Objective】

　This study aimed to develop a Japanese version of the Self-Stigma of Mental Illness Scale(SSMIS) nd to examine its reliability and validity.

【Methods】

　We performed a cross-sectional survey of persons with mental illness. Study subjects were from 12 rehabilitation centers for people with mental disabilities(day-care centers, workshops, and psychiatric clinics) in a prefecture in the Chubu District in Japan from which we could obtain permission. We recruited the study subjects from the whole range of mental illness. The questionnaire consisted of the Japanese version of the SSMIS and included translation, back-translation, and a preliminary investigation of the scale. Internal consistency, test-retest reliability, construct validity, and criterion-related validity were examined.

【Results and Conclusion】

　We received responses from 138 participants. The Japanese SSMIS was found to have satisfactory reliability (Cronbach's α coefficient=.82-.94; intraclass correlation coefficient=.56-.76).

　With respect to construct validity, Japanese version of Stereotype Awareness Subscale differs from the original version and is correlated to the other scales. However, the original and Japanese versions of other subscales showed similar patterns of correlation. Both the original and Japanese SSMIS had similar levels of criterion-related validity. On the basis of these results, we believe that the Japanese SSMIS has adequate reliability and validity. However, there is still room for further examination of the construct of some factors.

介護老人福祉施設の介護職と看護職の組織コミットメントとコンフリクト対処方略および職務継続意思の関連と影響要因緒形　明美 , 會田　信子 , 長屋　央子 , 小林　尚子 , 郷間　宏史 , 杉浦　伸一 15巻2号 , 2014年1月 , pp.23-39

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要旨

　介護職と看護職の連携および離職予防に必要な組織運営や人的資源のマネジメントに関する示唆を得ることを目的に、介護職と看護職の組織コミットメントとコンフリクト対処方略が職務継続意思に及ぼす影響と関連要因を明らかにした。対象は、全国の介護老人福祉施設から多段無作為抽出した400施設の常勤の介護職と看護職3名ずつ、計2,400名のうち、郵送法による無記名自記式質問紙法で回答が得られた608名（回収率25％）で、分析対象は、介護職316名と看護職250名（計566名、有効回答率93％）であった。職務継続意思は、現在の職場での仕事を継続する意思（以下「職場継続意思」）、介護もしくは看護の職業を継続する意思（以下「職業継続意思」）、現在の職場で、現在の職業を継続する意思（以下「職場・職業継続意思」）の3種類に分類した。

　両職種ともこの3種類の職務継続意思すべてに有意に影響を与えていたのは情動的コミット得点の高い者（OR＝1.12〜1.33）であり、「職場継続意思」に対しては継続的コミットメントの高い者であった（OR＝1.10〜1.13）。

　介護職で、有意項目として抽出されたのは、施設長の職種が社会福祉職（OR＝1.96）、対人コンフリクト相互妥協スタイル得点（OR＝0.82）、他職種カンファレンスの頻度5回／月以上（OR＝0.43）、医療機関の連携病院が同一経営主体（OR＝0.36）、正規職員（OR＝0.12〜0.18）などが、看護職では、女性（OR＝4.86）、過去の職歴が技術・専門職（OR＝0.33〜0.43）や営業・販売・サービス業（OR＝0.31）などであった。以上より、職種の背景を考慮した連携体制の構築や離職予防のための組織化に関するマネジメントのあり方について、コンフリクト対処方略やサポート体制の視点から検討した。

資料

看護師長が新人を指導する看護師として適格とする判断基準田中　晶子 , 清水　房枝 15巻2号 , 2014年1月 , pp.40-47

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Ⅰ　諸言

　新人看護職員の離職率や、基礎教育と臨床現場のジェネレーションギャップが取りざたされ、新人看護職員の臨床での教育体制の強化が必要とされ、新人看護師の新しい教育体制として、2010（平成22年度）年より新人看護職員の教育に重点がおかれ、新人看護職員に対する臨床研修が義務化された（新人看護職員研修ガイドライン，2010）。多くの病院はこのガイドラインに基づいて、新人看護職員の臨床研修を企画・実施している。このガイドラインには、「新人看護職員に対して、臨床実践に関する実地指導、評価等を行う者」を「実地指導者」とし、求められる能力として、「教育的に関わる能力」、「適切な関係性を築くコミュニケーション能力」、「置かれている状況を把握し、一緒に問題を解決する能力」、「研修の個々のプログラムを立案できる能力」、「臨床実践能力を評価する能力」が挙げられている。また、指導者の役割や働きの重要性が明示され、質の高い看護実践と新人看護職員に対する適切な指導を展開できる人材育成の重要性と体制整備が不可欠としている。実地指導者には問題解決能力やプログラム立案能力、評価する能力などが求められ、従来のプリセプターに比べると高い能力が求められている。これらのことから、新人看護師を指導する看護師の選定において、混乱が生じる可能性があると考えられる。

　1980年代より、新人教育体制にプリセプターシップが導入され、全国の病院の約80％が行っている（藤代，2010）。プリセプターの役割については、吉富ら（2008）の参加観察法を用いた研究によって7項目が報告されている。またプリセプターの要件として永井（2009）の見解では、「日常業務遂行能力がある」、「新人と双方交流のコミュニケーションがとれる」、「臨床指導など指導者の役割に対する姿勢が前向きである」、「上司の補佐役が務められる（上司との意思の協力能力）」、「健全な組織人意識が育っている」の5項目が挙げられている。しかし中垣ら（2008）は、臨床現場で選出されているプリセプターの選定基準について、「新人の立場を理解できるもの」、「知識・技術や看護過程の展開など看護の役割モデルになれるもの」、「プリセプターを引き受ける意思があるもの」、「人間関係が円滑にできるもの」、「師長・主任の推薦したもの」、「プリセプター研修を受けているもの」と報告している。プリセプターの要件と臨床現場で選出されているプリセプターの選定基準と比較すると不一致が生じていると考えられる。

認知症サポーターとキャラバンメイトに対するA大学看護学生の認知度と関心度およびその関連要因三浦　千佳 , 會田　信子 , 緒形　明美 , 小林　尚子 , 長屋　央子 , 郷間　宏史 , 杉浦　伸一 , 岸　奈生子 , 大八木　美絵 , 髙木　真心美 15巻2号 , 2014年1月 , pp.48-62

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要旨

　A大学の老年看護学における認知症の基礎教育のあり方への示唆を得ることを目的に、当該大学の看護学生の認知症サポーター（以下，認知症SP）もしくはキャラバンメイト（以下，キャラバンM）の認知度と関心度および関連要因を明らかにした。対象は、東海地方にあるA大学の第1・2・3学年の看護学生204名（回収率83.3％）で、女性94.6％、認知症でない高齢者との同居経験有り51.0％、認知症高齢者との同居経験有り10.3％であった。調査は、20120年6月から7月に無記名自記式質問紙法（留置法）で実施した。その結果、認知症SPやキャラバンMの認知度は9名（4.4％）と低いが、関心度は63.2％であった。関心度に影響する要因は、学年、性別、認知症でない高齢者との同居経験、認知症に対する関心度、高齢者と認知症高齢者に対するイメージ、認知症高齢者への態度が統計的に有意項目として抽出されたことから、認知症高齢者に対するポジティブなイメージと肯定的態度、認知症の知識が高い学生は、認知症SPやキャラバンMに対する関心度が高いことが明らかとなった。また、関心がある理由では、「保健医療専門職を目指す学生として必要」「認知症の人への正しい対応方法を知りたい」「認知症に対する知識を深めたい」が全体の4〜5割を占めた。認知症SPを「知っている又は聞いたことがある」9名が知ったきっかけや場所で最も多かったのは「大学の授業」（6名）であった。以上より、A大学における認知症の基礎教育のあり方を検討した結果、①認知症サポーターやキャラバンメイトの活動実践や意義をイメージ化し、認知度を高めることを目的とした基礎教育の必要性と、②認知症高齢者に対する肯定的なイメージ・態度の育成をはかり、認知症の人を身近な存在として意識できる教育の必要性が示唆された。

第15回日本看護医療学会学術集会　会長講演

チーム医療における看護職種間の相互理解と連携強化三浦　昌子 15巻2号 , 2014年1月 , pp.64-65

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　近年、質が高く、安心で安全な医療を求められる一方で、医療の急激な進歩に伴い、医療が複雑化し、それに伴う業務の増大により現場の疲弊が指摘されています。そこで現在の医療の在り方を大きく変え得る取り組みとして、「チーム医療の推進に関する検討会」が設置され、日本の実情に即した医療スタッフの協働・連携の在り方等について検討されてきています。医療の安全、専門分化を目指し、さらなる資質向上のためにチーム医療は不可欠なものになっています。こういったチーム医療に求められる看護師の役割は大きく、診療、治療に関する業務から患者の療養生活の支援など、ありとあらゆる業務を担っています。多種多様な医療スタッフの連携を高めていくには看護師の存在は大きく、特に看護師間の連携がケアの質を左右すると言っても過言ではないと思います。

　看護師はケアの提供者として、ナイチンゲールは、「医師は健康の障害になっているものに対して薬や手術によってそれを取り除くことが出来るが、医師にできることはそこまでであり、それ以降は患者の自然治癒力による。一方、看護師は、その患者のもつ自然治癒力が最大限発揮できるようにサポートすることである」と述べています。

第15回日本看護医療学会学術集会　基調講演

これからのチーム医療における看護職の役割勝原　裕美子 15巻2号 , 2014年1月 , pp.65

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　「チーム医療」という言葉が国内の文献に登場したのは1970年代（細田，2003）、今から40年以上も前になる。1979年に行われたチーム医療に関する対談では、「専門化してきた多くの職種をチームとして協力させる・・・インテグレートしてチーム医療を作り上げる努力が必要」（砂原、若月，1979）と話されており、40年前も今もチーム医療に期待することは同じであることがわかる。

　この40年を振り返ってみると、既存の医療職種に加えて介護福祉士、言語聴覚士、臨床工学技士、臨床心理士など、現在の医療に欠かせない資格が次々と生まれている。すなわち、医療の高度化や医療ニーズの増大に伴って「分化」されて誕生、発展、進化してきた各種資格が、その専門性・独自性を打ち出してくる中で、「統合」の必要性から生まれたのがチーム医療という概念である。

第15回日本看護医療学会学術集会　シンポジウム

「看護職種間の連携への期待」：看護の専門性と看護職種間の連携／当院におけるRSTの看護職種間の連携／「顔の見える関係」がもたらす看護職種間の連携／ジェネラリストナースが果たす看護職種間の連携／看護職種間の連携への期待—ナースプラクティショナーの立場から細田　満和子 , 麻生　裕紀 , 深谷　陽子 , 水口　恵理 , 中山　法子 15巻2号 , 2014年1月 , pp.66-71

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シンポジウムテーマ「看護職種間の連携への期待」

座長　浅野みどり（名古屋大学大学院医学系研究科　教授）

　　　太田　真美（津島市民病院看護局　看護局長）

基本情報

日本看護医療学会雑誌
15巻2号
(2014年1月発行)

電子版ISSN：2760-2079 印刷版ISSN：1345-2606 日本看護医療学会

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第15回日本看護医療学会学術集会 基調講演

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