脊椎脊髄ジャーナル 37巻3号 (2024年4月発行)

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特集　脊椎外科における骨粗鬆症のbest practice

特集にあたって中村　雅也 37巻3号 , 2024年4月 , pp.149

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　超高齢社会を迎えた日本において，健康寿命の延伸の観点からも骨粗鬆症は深刻な課題であり，脊椎外科においても椎体骨折をはじめ頻繁に遭遇する重要な疾患の1つです．本特集は，脊椎外科における骨粗鬆症のベストプラクティスに焦点を当て，骨粗鬆症の薬物療法，予後予測，手術療法など多岐にわたる内容を網羅し，今後の脊椎外科における骨粗鬆症に対する治療戦略を議論することを目的として企画しました．

　まず保存治療に関して，辻収彦先生に椎体骨折を伴う骨粗鬆症に対する薬物治療，高橋真治先生に椎体骨折の評価と再骨折を含めた予後予測，木下隼人先生には骨粗鬆症性椎体骨折に対する装具療法をご依頼させていただきました．日常診療において遭遇する多くの骨粗鬆症に伴う椎体骨折の患者が高齢者であることを勘案すると，基本的な治療方針は保存療法であり，これらの治療法をしっかり習得し，患者のADL，QOLを向上させることが重要です．しかしながら，これらの保存的治療に抵抗性の患者に対して手術的治療を選択する機会も近年増えてきています．

椎体骨折を伴う骨粗鬆症に対する薬物治療辻　収彦 37巻3号 , 2024年4月 , pp.150-155

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はじめに

　世界でも超高齢化社会を迎えつつあるわが国においては，男女ともに健康寿命と平均寿命との間に約10年間の差があるとされ，いかに健康寿命を延伸するかが喫緊の課題である．この健康寿命を損なう原因として，ロコモティブシンドローム（ロコモ），サルコペニア，身体的フレイルなどの運動器障害を背景とした関節疾患，骨折・転倒が2割強を占めており，これらに対応する整形外科医の役割は大きい．フレイル・ロコモ・サルコペニアはoverlapするとされ^20），さらに骨粗鬆症もこれらと併存していることが多く，骨粗鬆症とロコモの合併は87％に，骨粗鬆症とフレイルの合併は64％に認められたと本邦から報告されている^13）．わが国における骨粗鬆症の有病者数は約1,590万人とされ，そのうち治療を受けているのは30％程度に過ぎないともいわれている．圧倒的に女性に多いが男性骨粗鬆症も増加傾向にあり，加齢とともに有病者数は増え，「80歳代の女性の2人に1人」が骨粗鬆症であるとされる^24）．本稿においては，椎体骨折に対する骨粗鬆症治療戦略について概説したい．

椎体骨折の評価と再骨折を含めた予後予測高橋　真治 37巻3号 , 2024年4月 , pp.157-162

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はじめに

　骨粗鬆症薬の進歩にもかかわらず，骨粗鬆症性椎体骨折（osteoporotic vertebral fracture：OVF）は依然として重要な課題として挙げられる．OVFの治療はほとんどが安静や装具といった保存治療であるが，適切な保存治療にもかかわらず骨癒合不全や重度圧潰，腰痛遺残といった問題が生じる可能性がある．また，椎体骨折後2年間は続発性骨折が生じやすい時期（imminent fracture risk）である．そのため，骨折椎体の治療のみではなく続発性骨折についても注意を払いながら治療を検討しなければならない．一方で，骨癒合不全や重度圧潰は数カ月後に出現する保存治療不良例であり，治療選択の早期判断が必要である．そこで，受傷後早期での骨折の評価および注意深い追跡により保存治療成績不良が予測される症例を同定していくことが重要となる．本稿では，OVFの骨折形態の評価と保存治療成績不良例について最近の報告も踏まえて述べることにより治療選択に役立てていただくことを目的とする．

骨粗鬆症性椎体骨折に対する装具療法木下　隼人 , 宮腰　尚久 37巻3号 , 2024年4月 , pp.163-167

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はじめに

　骨粗鬆症性椎体骨折は骨粗鬆症に起因する最も頻度の高い骨折であり，日常診療の機会も多い．その急性期治療は保存療法が原則であるが，保存療法が奏効しないと骨癒合不全や偽関節を生じて疼痛が遷延し，後弯変形が遺残すると慢性疼痛や種々の身体機能障害が生じるため，生活の質（quality of life：QOL）が低下する．さらには，遅発性の神経麻痺を生じる例もまれではない．

　裏を返せば，椎体骨折急性期の保存療法が患者の予後に対して非常に重要であることになるが，その保存療法の1つとして装具療法が挙げられる．骨粗鬆症性椎体骨折の治療において，体幹装具は骨折部の安静・安定化を得るために用いられる．また，陳旧例で脊柱変形が遺残した場合には，姿勢の保持，腹腔内圧を上昇させることによる腰背筋の負担軽減などを目的として装具が用いられることもある．本稿では，椎体骨折急性期に対する装具療法について述べる．

椎体骨折に対するBKPの年代別適応と限界戸川　大輔 37巻3号 , 2024年4月 , pp.169-174

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はじめに

　内閣府から2023年9月17日に発表された統計によると，本邦の高齢化率は29.1％となり^7），ますます高齢化が進んでいる．高齢化が進むと骨粗鬆症を罹患する患者が増加し，それを背景として起こる脆弱性骨折も増加する．現在，さまざまな骨粗鬆症治療薬が使用可能となっており，骨粗鬆症マネージャーなどさまざまな方策によって治療薬使用に対するコンプライアンスも上昇しているが，骨粗鬆症を背景とする脆弱性骨折に対する診療は依然として重要な課題である．本稿では，骨粗鬆症性椎体骨折における経皮的椎体形成術の適応を，特に年代別に注目して考え，さらにその治療の限界についても述べたい．

骨粗鬆症性椎体骨折に対するMIStを用いた手術戦略石原　昌幸 , 齋藤　貴徳 37巻3号 , 2024年4月 , pp.175-185

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はじめに

　超高齢社会の本邦において骨粗鬆症性椎体骨折（osteoporotic vertebral fracture：OVF）の患者は増加の一途を辿っており^4），それに伴い手術患者も増加傾向にある．

　従来，OVF手術は再手術率が高く，前方支柱再建なしではmechanical failureの危険性が高いことから，前方支柱再建は必須といわれている^3,8）．よって，OVFにおいて術式を検討するうえで，良好な成績を得るためには前方支柱再建の概念を忘れてはならない．

　一方，2013年本邦に側方経路腰椎椎体間固定（lateral lumbar interbody fusion：LLIF）が導入され，その後X-core 2 systemやanterior column realignment（ACR）などの新たなlateral access surgeryも導入され，われわれは低侵襲で支持面積の大きい前方支柱再建の手段を獲得した．前方支柱再建が重要なOVF手術においてlateral access surgeryは必須のツールといえる．

　これらの手技と経皮的椎弓根スクリュー（percutaneous pedicle screw：PPS）の技術を組み合わせることで低侵襲全周性脊柱再建が可能となるが，一方でballoon kyphoplasty（BKP）はいまだ最も低侵襲な前方支柱再建方法である．BKP単独もしくはこれにPPSを併用することで良好な成績を獲得できる症例も存在し，適切な使い分けが重要となる．本稿では，OVFにおける骨折形態別手術戦略をminimally invasive spine stabilization（MISt）を用いて紹介する．

中下位腰椎に椎体骨折を伴う腰部脊柱管狭窄症への治療戦略渡辺　航太 37巻3号 , 2024年4月 , pp.187-196

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はじめに

　骨粗鬆症性椎体骨折は胸腰椎移行部に好発し，中下位腰椎部の発生例は少ない．一方，この中下位腰椎に不顕性の椎間孔狭窄や脊柱管狭窄が併存している高齢者は多く，椎体骨折を契機に神経障害を発症する場合がある．さらに，同病態では骨脆弱性が強く，骨折部の不安定だけでなく脊柱変形や椎間不安定性を合併する例もあり，治療に難渋する場合が多い．本稿では，中下位腰椎に椎体骨折を併発した腰部脊柱管狭窄症例の病態と治療方法を概説する．

椎体骨折を契機に発症した脊柱変形に対する治療戦略森平　泰 37巻3号 , 2024年4月 , pp.197-203

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はじめに

　高齢者人口の増大に伴い，骨粗鬆症性椎体骨折（osteoporotic vertebral fractures：OVF）はわが国の整形外科医が日常的に遭遇する疾患となっている．大半のOVFは保存治療で対応できるが，OVF後に偽関節や後弯変形を生じると神経障害や持続する痛みの原因となり，OVF治療を困難にする．種市ら^13）はOVFの保存治療症例101例を調査し，36.6％で進行性椎体圧潰をきたし，13.9％が偽関節になり，神経障害の合併により3.0％で手術治療が施行されたと報告している．近年，骨粗鬆症の薬物治療は進歩しているものの，いまだOVF後の偽関節形成や後弯変形は数多く発生し，その外科的再建術は骨の脆弱性のため容易ではなく周到な準備と治療戦略が求められる．

　OVFによる臨床症状は，骨癒合不全による局所の痛みから，椎体圧潰による脊柱管ならびに椎間孔での神経障害，さらに外傷後後弯による矢状面グローバルアライメント異常に起因する腰背部痛，立位保持・歩行困難，胃食道逆流症（gastroesophageal reflux disease：GERD），呼吸機能低下などと多岐にわたる．椎体の圧潰が軽度の患者には椎体形成術が適応となるが，重度の椎体圧潰に伴う神経障害や矢状面バランス不全のある患者では，局所の前方支柱再建や骨折部を含めた長範囲固定が必要となる^4,15）．本稿では，OVFを契機に発症した脊柱変形に対する治療戦略として，前方支柱再建や長範囲固定を必要とするOVF重症例における術式選択や固定範囲について，当科における臨床研究も紹介しながら考察する．

書評

脊椎脊髄・神経筋の神経症候学の基本—日常診療での誤診を防ぐ初めの一歩松山　幸弘 37巻3号 , 2024年4月 , pp.205

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　頸椎病変由来の症状と上肢末梢神経病変由来の症状は，どちら由来なのか診断に苦慮することがある．両者の鑑別は，頸部痛，肩甲間部痛などの症状を伴えば鑑別は容易であるが，ときに鑑別に苦慮する症例を経験する．また，頸椎病変と末梢神経絞扼性病変ともに存在する場合もある．われわれ脊椎外科医からみた神経症候と脳神経内科医からみた神経症候学にギャップを感じるときもある．よく経験するのは，頸椎症性頸髄症なのか筋萎縮性側索硬化症なのか，また髄内腫瘍なのか脊髄炎なのか，また頸椎症性脊髄症なのか脊髄サルコイドーシスなのか，これらの鑑別には症候学はもちろんのこと画像鑑別診断も極めていないと困難である．また，電気生理学的診断も鑑別には重要となる．

　本書を編集された園生雅弘先生は脳神経内科医であり，特に神経電気生理学を専門とされているが，神経筋疾患を診断するうえで神経症候学を最も大切にされている先生である．今回の改訂版は，園生先生が本誌において企画し，そして評判のよかった「脊椎脊髄疾患診断のための神経症候学の基本」（27巻1号）と「脊椎脊髄疾患と間違えられそうになった症例・疾患」（31巻2号）の特集をベースに編集された．症例を提示し，診断するうえで重要な症候，神経所見，そして見逃してはならない画像所見，さらに必要な場合の筋電図検査所見，その重要性をとてもわかりやすく，key point説明や赤色下線を引いてクローズアップしながら解説している．読者側に立ったわかりやすい本を目指していることがよくわかる．さらに，神経症候学が高位診断や鑑別診断に重要であり，決して初めから画像診断や生理学的検査をむやみやたらにやらないほうがよいことも力説している．症例提示を通して鑑別診断をし，典型的で重要な症候はビデオ添付されたもので実際に示されており，読者にとっては神経症候学のバイブルとしてよい秀逸な本であろう．

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目次 37巻3号 , 2024年4月 , pp.147

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読者の意見（Letters to the Editor）原稿募集 37巻3号 , 2024年4月 , pp.162

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会告案内一覧 37巻3号 , 2024年4月 , pp.208-209

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編集後記 37巻3号 , 2024年4月 , pp.212

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基本情報

脊椎脊髄ジャーナル
37巻3号
(2024年4月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0914-4412 三輪書店

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