雑誌文献を検索します。書籍を検索する際には「書籍検索」を選択してください。

Volume 38, Issue 7 （July 2022）

JOHNS 38巻7号（2022年7月発行）

Japanese English

特集先天性難聴への対応

難聴児の教育開始年齢と聴覚・言語発達大沼直紀 ^1,2 Naoki Ohnuma ^1,2 ¹筑波技術大学名誉教授 ²日本教育オーディオロジー研究会会長キーワード：難聴児 , 早期教育 Keyword: 難聴児 , 早期教育 pp.765-770

発行日 2022年7月1日 Published Date 2022/7/1

DOI https://doi.org/10.24479/ohns.0000000194

PDF(527KB)

有料閲覧

閲覧方法のご案内

この論文を閲覧するためにはログインが必要になります。

パスワードを忘れた場合新しくユーザー登録する施設共通IDをご利用の方はこちらから

PPV購入案内

2,750円 (2,500円+税10%) こちらは、765ページから770ページの文献です。

PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。

新規会員登録はこちらから

会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。

会員登録について詳しくは

こちら

をご確認ください。

Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside
参考文献 Reference

聾学校の就学義務制実施以降の早期教育

　教育基本法・学校教育法の公布により，聴覚障害児は聾学校への就学が義務付けられたのは1947年（昭和22年）のことである。1948（昭和23）年度に6歳になると聾学校の小学部に入学できるようになった。戦後のこの新学制下で聴覚障害児の就学は増加し，1955年（昭和30年）には18,694人となり，1957年（昭和32年）には2万人を超えた。例えば，東京の大塚ろう学校，品川ろう学校では，それぞれ幼児・児童・生徒数は400名を越える過大状態になった。しかしそれをピークに以降は年々減少し続けることになる。