脊髄損傷

Epidemiology of spinal cord injury.

はじめに

　全国労災病院リハビリテーション科が運営している脊髄損傷（以下，脊損）データベースの分析結果に基づいて，外傷性脊損の疫学について述べる．

　労災病院では過去に，多くの脊損の疫学的調査研究を行ってきており，当科でも独自に1980年頃から脊損データベース構築に取り組んできた^1-4）．

　全国労災病院で統一データベースを作製し，全国的調査を行うため1992年にフォーマットを作製し，第1次調査（1992～1993，主任：住田幹男）を開始した^5-7）．第2次調査（1994～1996，主任：富永俊克）では，国際比較のためInternational Standard of Spinal Cord Injury1996年版を取り入れた^8）．米国の国家的運営による脊損統計センターの分析報告“Spinal Cord Injury”^9）を研究し，第3次調査（1997～2000，主任：徳弘昭博）^10）では，米国脊損統計センターの日本版を目指し，労災リハビリテーション工学センターに全国労災病院脊損統計センターを設置した．この集積データを分担し，米国データと比較しながら分析を行い，「脊髄損傷のoutcome―日米のデータベースより―」として報告した^11）．本稿はこの内容に準拠して脊損の疫学を述べる．

　今回，新たに疫学を検討するために分析した項目については，データとして第3次調査627例を用いた．分析項目によりデータの欠損がある場合は除外して分析した．比較対象データとして，米国脊損統計センターの1973～1994年，14,791例を用いた^15）．