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特集 被災地のプライマリ・ケア復興に向けて
【被災地のこれから】
被災地でのコミュニティ・ケア―プライマリ・ケアの本領を発揮する
孫 大輔
1
1東京大学医学教育国際協力研究センター
キーワード：
災害慢性期
,
仮設住宅
,
健康相談
,
健康教育
,
災害弱者
Keyword:
災害慢性期
,
仮設住宅
,
健康相談
,
健康教育
,
災害弱者
pp.62-63
発行日 2013年1月15日
Published Date 2013/1/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1414102717
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- Abstract 文献概要
- 参考文献 Reference
2011年3月11日の東日本大震災発生を受け，日本プライマリ・ケア連合学会は発災翌日に被災地支援プロジェクトチームPCAT（日本プライマリ・ケア連合学会 東日本大震災支援プロジェクト）を立ち上げ，災害急性期より多職種からなる医療従事者を多数現地へ派遣し，避難所や在宅被災者の医療支援を行った．その数は2011年9月末までの半年間で360名を越える．
筆者は災害慢性期に移行した2012年7月に宮城県東松島市の仮設住宅を訪問し，住民の方にヒアリングする機会を得た．仮設住宅住民の医療ニーズは「医療・保健専門職の訪問がほとんどない」，「（車などが流され）医療機関へのアクセスが悪い」，「通院中断やストレスなどにより慢性疾患（高血圧など）が悪化している」といったものであった．すなわち，プライマリ・ケアのACCCAのうち，Accessibility（アクセス性）とContinuity（継続性）の障害が顕著であったと言える．
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