Japanese
English
研究
老人保健法の対象者の把握と評価方法に関する研究—第2報
三浦 宜彦
1
,
安西 将也
1
,
安西 定
1
Yoshihiko MIURA
1
,
Masaya ANZAI
1
,
Sadamu ANZAI
1
1昭和大学医学部公衆衛生学教室
pp.205-210
発行日 1986年3月15日
Published Date 1986/3/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401207231
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、205ページから210ページの文献です。
PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
●はじめに
第1報において，全国の市町村が老人保健法に基づく保健事業の対象者を如何にして把握しているかの実態を明らかにした1）．本研究は，対象者把握の一方法である住民を対象としたアンケート調査による対象者の把握を試みるとともに，その結果に基づいて健康診査対象者の推計法を考案したので報告するものである．
Copyright © 1986, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.
