産婦人科医のキャリア形成―働き方改革は若手の成長機会を減らす？

はじめに

　改正法施行5年後となる2024年4月，罰則付き時間外労働上限規制が開始される^1）。しかし，現場は今も混乱している。2022年4月の厚生労働省の調査では，40都道府県（85％）において周産期医療提供体制への医師の働き方改革の影響が未だ把握できていなかった^2）。大学病院本院82病院に実施した調査では，副業・兼業先も含めた時間外・休日労働時間を把握していると回答した大学病院は20病院（24％）にとどまるが，時間外960時間超の大学病院69病院のうち46病院（67％）はすでに宿日直許可を得たと回答した^2）。