特集 先天性難聴への対応
難聴児の教育開始年齢と聴覚・言語発達
大沼 直紀
1,2
Naoki Ohnuma
1,2
1筑波技術大学名誉教授
2日本教育オーディオロジー研究会会長
キーワード:
難聴児
,
早期教育
Keyword:
難聴児
,
早期教育
pp.765-770
発行日 2022年7月1日
Published Date 2022/7/1
DOI https://doi.org/10.24479/ohns.0000000194
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聾学校の就学義務制実施以降の早期教育
教育基本法・学校教育法の公布により,聴覚障害児は聾学校への就学が義務付けられたのは1947年(昭和22年)のことである。1948(昭和23)年度に6歳になると聾学校の小学部に入学できるようになった。戦後のこの新学制下で聴覚障害児の就学は増加し,1955年(昭和30年)には18,694人となり,1957年(昭和32年)には2万人を超えた。例えば,東京の大塚ろう学校,品川ろう学校では,それぞれ幼児・児童・生徒数は400名を越える過大状態になった。しかしそれをピークに以降は年々減少し続けることになる。
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