日本脊椎脊髄病学会モニタリングワーキンググループが策定した術中脊髄モニタリングアラームポイントの妥当性

Validity of the alarm point in intraoperative neurophysiological monitoring of the spinal cord by the Monitoring Working Group of the Japanese Society for Spine Surgery and Related Research：a prospective multicenter cohort study of 1934 cases

【要　旨】

　目　的：日本脊椎脊髄病学会モニタリングワーキンググループが策定した術中脊髄モニタリングアラームポイントの妥当性を評価する．

　対象および方法：本研究は多機関共同前向き研究である．ワーキンググループ16施設で脊椎脊髄手術を受けた1,934例を対象とし，ハイリスク群と通常群の2群に分けた．経頭蓋刺激-筋誘発電位（Tc-MEPs）で脊髄モニタリングを行い，ベースライン振幅の70％以上低下をアラームポイントと定めた．術後運動麻痺発生率，感度，特異度，陽性・陰性的中率を調査しアラームポイントの妥当性を評価した．

　結　果：ハイリスク群48/920例（5.2％），通常群11/1,014例（1.1％）に術後運動麻痺が発生した．ハイリスク群の感度，特異度，陽性・陰性的中率は，それぞれ94.4％，87.0％，32.1％，99.6％であった．通常群は，63.6％，91.9％，8.1％，99.6％であった．通常群の感度は低い傾向にあった．後縦靱帯骨化症（OPLL）は，それぞれ100％，86.9％，26.7％，100％であった．脊柱変形は，それぞれ87.5％，84.8％，12.3％，99.3％であった．脊髄腫瘍は，それぞれ92.9％，89.9％，50.0％，99.1％であった．ハイリスク群の疾患別の感度，特異度に有意差はなかった．

　結　論：ワーキンググループが策定したアラームポイントは，ハイリスク群のいずれの疾患に対しても妥当な基準である．通常群においても，術前運動麻痺が存在しない例に対して妥当な基準である．