特集にあたって

　近年，我が国は高齢者や障害を持つ人(児を含む)に対する在宅福祉施策の推進に力を入れている．国や地方自治体は，これらの推進に向けてさまざまな保健・福祉サービスを提示し，実施してきている．在宅福祉を支えるサービスの一つとして，住宅改善に関するサービスがある．具体的には住宅改善のための相談事業，住宅改善費の助成や融資，リフォームヘルパーや福祉用具プランナーなど実際に住環境に係わる人材養成などがあげられる．高齢者や障害を持つ人が病院や施設を離れ，住みなれた地域や家族の待つ我が家に帰るためにはどうしても住環境を改良する必要が生じる場合が多い．特に我が国の住環境は身体的な障害を持った場合，日常生活においてさまざまな不自由をもたらす可能性が高い．住環境の改善は，新築や増築をしなければならない大がかりなものから，ちょっとした工夫で十分暮らしやすくなるものまでさまざまである．また本人の生活の自立を目的とした場合，家族の介護量の軽減を目的とした場合など改良の目的もさまざまである．