扉

特集にあたって

　2021年度（令和3年度）に介護報酬・障害福祉サービス等報酬が改定された．今回の改定では，感染対策強化や継続的な自立支援サービス提供体制を基盤に，地域包括ケアシステムの推進強化が謳われている．また，そのサービス提供の必要性や専門職の介入効果もデータ化が進められる．在宅においては，入院期間が短くなり，在宅医療が担う役割は大きくなり，対象者のニーズも多様化するため，多職種で対応していかなければならない．障害・福祉の領域においても，対象者の高齢化への対応が求められている．

　これらに応えていくためには，提供する側の体制構築が必要であり，在宅では通いや訪問，入所等のサービス確立がメインとなる．訪問の作業療法は，この時代背景を基にさまざまな制度下に位置づけられ，対象者の幅も広がっている．生活機能をアセスメントし，生活課題を明確にし，具体的な解決策が提示できるOTにとって，訪問という舞台はまさに最適であり，より効果的な力を発揮する．