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Key Questions
Q1:理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正とは?
Q2:理学療法士作業療法士養成施設指導ガイドラインの改正とは?
Q3:臨床実習指導者が意識すべき作業療法臨床実習の変化とは?
はじめに
日本初のOT養成校が誕生して55年が経つ.1963年(昭和38年)から始まったわが国のOT養成1)は,2018年(平成30年)現在,養成校数188校(201課程)へと増え,有資格者数は累計8万9,717名2)になった.この間,医療も介護も福祉も目覚ましく発展し,疾患の分類や治療の細分化が加速した.それに伴い,学生が卒業までに学修すべき知識と技術は格段にその種類と量を増している.
そのような中,実習生にとって過剰な負荷となるような課題や指導方法,実習生が事例を担当することが無資格者診療だとする批判,学生の資質の変化も踏まえつつ学生の心身の健康に配慮すること,患者等が適正な作業療法を受ける権利を守ること,これらいくつもの課題をどう整理して見直すのかが問われてきた.
現在のOT養成教育は,これまで連綿と受け継がれてきた臨床活動の賜物であるが,今回18年ぶりに「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」(以下,指定規則)が改正された理由は,学生の学修効果の質を向上することとともに,社会的に問題視され懸案となっていた点の改善を求めるところにある.改正された指定規則と,「理学療法士作業療法士養成施設指導ガイドライン」(以下,指導ガイドライン)は,われわれOTの養成教育の最も深い根幹を左右する.
本稿では,この「指定規則」と「指導ガイドライン」の改正についてそのポイントを示し,これからのOT教育に必須となる具体的な講習会等の変更点についても触れる.
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