看護婦の職務満足に関する検討―信州大学病院の実態から

緒言

　職務満足測定は，これまで主として企業内において研究されてきた．古くは，1927年のMayoらによるHawthorn研究^1）に端を発しており，1935年にHoppockが初めて"Job-satisfaction"というタイトルで論文を発表している^2）．Herzbergは，1959年にピッツバーグの会計士と技師を対象とした調査で職務満足に関わる，承認・責任・仕事そのもの・達成・自律の満足要因と，監督・給料・人間関係・労働条件・会社の方針という不満要因（衛生要因）を見出し，二要因説として発表し，「高い職務満足は，高い生産性・職務遂行を生み出し，職務不満は欠勤・離職につながる」と仮説した^3）．

　しかし，その後，1964年に，職務不満は欠勤，離職と高い相関を示すが，生産性とは一貫した関連がないことがVroomらによって指摘された^4）．さらに，1967年には，LawlerとPorterから，「職務満足が，高い生産性や職務遂行を生み出す要因となるのではなく，高い職務遂行の結果として高い職務満足が生れる」という新しい見解が示された^5）．