コミュニティにおける作業療法士による高齢者へのデジタルデバイド対策

Community-based occupational therapy to reduce the digital divide for older adults

Key Questions

Q1：作業療法士によるデジタルデバイド対策は何ができるか？

Q2：地域でのフレイル予防活動とデジタルデバイド対策の手法は何があるか？

Q3：モバイルデバイスに関する評価法はあるのか？

デジタルデバイド解消のための地域活動の背景

　近年，ICT（information and communication technology）化の進展により，地域の高齢者におけるデジタルデバイド（情報格差）が顕在化してきた．この課題解決に向けては，自治体や地域包括支援センターに加え，ソフトバンク等のICT推進企業による「スマホ教室」の開催も増加している．情報化社会が急速に進み，さまざまな疾患に対応する治療用アプリが開発されている現在，モバイルヘルスの活用や指導等も療法士が担う役割の一つになる^1）．実際，インターネットの使用が多いほど社会的活動を介して精神的健康が向上すること^2）や，デジタル情報を自身の健康行動に正確に取り入れるeヘルスリテラシーという能力の重要性も注目されている^3）．つまり，これからの介護予防は，地域の通いの場や教室型の介護予防教室に加えて，アプリによる通いの場の創設や，デジタル情報の自己管理や適切な活用が求められる時代となり^4），高齢者のデジタルリテラシー向上は不可欠である．

　これらの社会的背景から，2021年度（令和3年度）よりわれわれも大阪府内の活動として森之宮地区の城陽地域包括支援センターと連携し，従来の介護予防活動にデジタルデバイドの解消を目的にしたスマホ教室を組み合わせた新しい介護予防活動を，UR団地に住む高齢者を対象に継続的に実施している．本報告では，その取り組みの一部とその成果，今後の展開について述べたい．