The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 50巻7号 (2013年7月発行)

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第34回日本リハビリテーション医学会北陸地方会ならびに専門医・認定臨床医生涯教育研修会 50巻7号 , 2013年7月 , pp.475

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第28回日本リハビリテーション医学会北海道地方会ならびに専門医・認定臨床医生涯教育研修会 50巻7号 , 2013年7月 , pp.476

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第35回日本リハビリテーション医学会近畿地方会ならびに専門医・認定臨床医生涯教育研修会 50巻7号 , 2013年7月 , pp.477

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専門医・認定臨床医生涯教育研修会 50巻7号 , 2013年7月 , pp.478-480

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報告

日本リハビリテーション医学会研修施設の認定について 50巻7号 , 2013年7月 , pp.481

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平成24年度日本リハビリテーション医学会論文賞選考結果のお知らせ 50巻7号 , 2013年7月 , pp.482

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第49回日本リハビリテーション医学会学術集会　シンポジウム◎リハビリテーション医療におけるロボット訓練の臨床的意義

ロボット開発と医療福祉分野の特殊性榊　泰輔 50巻7号 , 2013年7月 , pp.483-488

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はじめに

　2011年は日本のロボット技術の実力が問われる事象が起きた．東京電力福島第一原子力発電所の事故において，欧米のロボットが素早く現場に投入されたのに対し，日本のロボットは投入が遅れ，活躍を期待していた国民の間に失望感が広がった．2012年版科学技術白書でも国産ロボットは「事故時に役に立たなかった」と書かれている．実際には5つの学会が連携し大学で開発されたものを中心に各種のレスキューロボットが徐々に投入され成果を上げた^1，2）．しかし，ボランティアでの参加であり活動範囲や実績は限定的であった．日本はヒューマノイドロボットをはじめ基礎研究では世界トップクラスにあるものの，ロボットを実用化する技術力および現場に配備・訓練・運用する体制・設備・予算に課題があることが顕在化した．このような苦い経験の上に立ち，関連する学会でも実用化を重視する声が高まりつつある．私もロボット技術者の端くれとして教訓を真摯に受け止めたい．

　医療福祉分野では以前からロボットに大きな期待が寄せられている．ロボットに関するセッションがリハビリテーション（以下，リハ）関係の学術講演会でも盛んに催されている．こうした期待を受けて国内の大学や企業で多数の医療福祉ロボットが研究されてきた．しかし事業にまで育てた例は少ない．そこでリハロボット実用化の課題や方策について論じてみたい．

上肢訓練支援ロボットの無作為化比較試験蜂須賀　研二 50巻7号 , 2013年7月 , pp.489-494

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はじめに

　厚生労働省の2012年度人口動態統計によれば原因別死因数は悪性新生物36.1万人，心疾患19.6万人，肺炎12.3万人，脳血管疾患12.1万人であり，脳血管疾患は第4位と順位を下げた^1）．しかし，脳血管障害の入院受療率は人口10万人あたり137人で，死亡数上位3疾患の入院受療率をはるかに上回っており統合失調症に次いで2位である^2）．治療の進歩と予防の浸透により脳血管障害の死亡数は減少してきたが，脳血管障害の治療は長期入院が必要であり，さらに知的障害，言語障害，認知障害，運動麻痺，感覚障害などさまざまな機能障害を生じるので，機能回復には多大な医療福祉資源の投入を要する．脳血管障害により生じる片麻痺の治療には，作業療法，理学療法，言語聴覚療法などが実施される．多くの患者は何らかの麻痺が残存するので，上肢は廃用か補助的な使用に限定されることが多く，下肢はしばしば装具や車椅子などの補装具を要する．近年，上肢機能回復に対してロボット支援訓練（robot-assisted training：RAT）が実施されるようになってきたので^3），自験例を含め片麻痺上肢へのRATの概要を述べる．

動力歩行装置Lokomatを用いた歩行リハビリテーション河島　則天 , 小川　哲也 , 緒方　徹 , 赤居　正美 , 中澤　公孝 50巻7号 , 2013年7月 , pp.495-499

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はじめに

　「脳の世紀」さらには「人間と共生するロボットの時代」とも称されるこの21世紀に，リハビリテーション（以下，リハ）はどのような変化を遂げてゆくのだろうか？　ロボット技術がリハの現場に革新的な進歩をもたらしてくれるかもしれない―という漠然とした期待は，患者のみならず医療従事者など，多くの人が抱いているに違いない．その期待に応えるべく，医療現場，リハ現場での活用を企図したロボット技術の開発は，世界各国で盛んに進められている．本稿では，歩行リハにおけるロボットの活用事例の1つとして，動力歩行装置Lokomat（Hocoma社，スイス製）を用いた歩行リハを取り上げ，この方法がどのような理論的背景を持ち，どのように臨床現場で用いられているかを整理し，この装置が今後，さらにリハ現場で活用される可能性について一考察を試みたい．

バランス練習アシストロボットの効果平野　哲 , 才藤　栄一 , 伊藤　慎英 , 田辺　茂雄 , 尾崎　健一 , 宮内　享輔 , 川端　純平 , 伊藤　和樹 , 植木　友梨 , 村上　涼 , 鴻巣　仁司 , 渡部　浩康 50巻7号 , 2013年7月 , pp.500-504

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はじめに

　在宅高齢者における転倒の年間発生率は約10～20％とされており，転倒の5～10％に骨折が発生するといわれている^1）．要介護状態の原因として「転倒と骨折」は全体の9.3％を占める（2007年度国民生活基礎調査）．在宅脳卒中患者の転倒は更に多く，年間発生率は40～60％とされており^2～6），リハビリテーション（以下，リハ）医学において転倒予防の意義は大きい．

第49回日本リハビリテーション医学会学術集会　シンポジウム◎脳卒中上下肢痙縮に対するボツリヌス療法

痙縮の病態生理正門　由久 50巻7号 , 2013年7月 , pp.505-510

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はじめに

　痙縮は，脳卒中，頭部外傷や脊髄損傷などの疾患によって生じる，いわゆる上位運動ニューロン症候群による症候の1つである^1）．腱反射亢進を伴った緊張性伸張反射（筋緊張）の速度依存性増加を特徴とする運動障害^2）で，伸張反射の亢進の結果生じる，上位運動ニューロン症候群の一徴候と定義されている^3）．

　上位運動ニューロン症候群の特徴的な所見には，いわゆる陽性徴候と陰性徴候がある．陽性徴候としては筋緊張の増加，腱反射の亢進，伸張反射の他筋への波及，クローヌスといった痙縮の所見および痙性異常姿勢，病的共同運動，病的同時収縮，屈曲反射の亢進などがある．一方，陰性徴候として麻痺，筋力低下を認め，運動は巧緻性に欠け，労力を要する^4）．　上位運動ニューロン症候群においては，陽性徴候，陰性徴候のほかに，運動麻痺による筋の不動にともない，筋硬直，拘縮，線維化，萎縮など，いわゆる非神経性の変化が生じ，筋の粘弾性が高まる．上述した陽性徴候の1つとしての筋緊張の増加に加えて，筋の粘弾性増加は筋緊張を増加させるもう1つの要因となる^5）．

　痙縮，痙性異常姿勢，病的同時収縮などの異常な過活動が起こる一方，運動麻痺により不動となり，二次的に筋骨格系に変化を及ぼし，筋粘弾性の変化，拘縮，筋硬直，関節の構造変化などが生じ，さらに相乗的に病態を悪化させ，最終的に機能障害にいたる^6）．

　本稿では，痙縮の病態生理について述べる．

脳卒中上下肢痙縮に対するボツリヌス療法の手技とこつ大田　哲生 50巻7号 , 2013年7月 , pp.511-514

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はじめに

　2010年10月より我が国において上下肢痙縮に対するA型ボツリヌス毒素の使用が可能となった．上下肢の痙縮は運動能力の低下，手指などの衛生状態の悪化，関節拘縮を引き起こすとともに，それ自体が疼痛の原因となることもある．これまで痙縮の治療には内服薬を用いたりフェノールブロックを施行したり，装具を用いたりとリハビリテーション（以下，リハ）医療においても様々な方法が用いられてきたが，副作用の問題や手技の問題などがあり，必ずしも的確に治療されてきたとはいえないと思われる．脳卒中上下肢痙縮に対するボツリヌス療法は，まだ本邦における歴史は浅いものの，その効果はてきめんであり，今後，脳卒中における痙縮治療の中心をなすものと考えられる．本稿では脳卒中上下肢痙縮に対するボツリヌス療法について具体的な方法および，そのこつについて述べる．

上肢痙縮に対するボツリヌス療法の実際中馬　孝容 50巻7号 , 2013年7月 , pp.515-519

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はじめに

　中枢性神経疾患における上位運動ニューロン症候群の陽性徴候は，深部腱反射の亢進，クローヌス，Babinski徴候陽性，痙縮，筋スパズム，共同運動パターン，連合反応があり，陰性徴候は，脱力や巧緻動作の低下，疲労などがある．

　これらの中で痙縮は，内反尖足などによる運動障害，日常生活動作（ADL）の低下，セルフケア・清潔保持の低下，介護への依存，自尊心喪失，疼痛，うつ状態，生活の質（QOL）低下をきたしてしまうため，痙縮をうまくコントロールすることが重要である．痙縮治療の目標は，表1に示した．

　痙縮に対するリハビリテーション（以下，リハ）では，薬物治療，バクロフェン髄注，神経ブロック，リハ，装具療法，電気刺激などが推奨されている^1）が，ボツリヌス療法による痙縮のコントロールは日本においても多く行われるようになってきている．ここでは，痙縮のコントロールの進め方および上肢の痙縮について説明を行う．

上肢機能向上と社会参加松嶋　康之 , 蜂須賀　明子 , 蜂須賀　研二 50巻7号 , 2013年7月 , pp.520-524

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はじめに

　ボツリヌス療法は，「脳卒中治療ガイドライン2009」において脳卒中後の上下肢痙縮に対してグレードAとして推奨されおり，上肢痙縮に関しては，上腕，前腕，手指屈筋群へのボツリヌス毒素の注射が，上肢痙縮の軽減，関節可動域の増加及び日常生活上の介助量軽減に有効とされている^1）．ボツリヌス療法の目標として，痛みやスパズムの軽減，セルフケア，ポジショニングの改善などpassiveな目標と，手指機能や上肢機能の改善などactiveな目標がある^2）．これまでのエビデンスはpassiveな目標に対する効果が多く，ボツリヌス療法が上肢機能向上をもたらしているか否かのエビデンスはまだ不十分である．ここでは脳卒中上肢痙縮に関して，ボツリヌス療法による上肢機能向上に対する過去の報告をまとめ，当院で行っている取り組みを紹介し，ボツリヌス療法による社会参加の可能性を探りたい．

第49回日本リハビリテーション医学会学術集会　シンポジウム◎高次脳機能障害のリハビリテーション－診断，治療，支援のエビデンス－

認知機能に対する薬物療法とエビデンス生駒　一憲 50巻7号 , 2013年7月 , pp.525-529

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はじめに

　認知機能の障害には多種あるが，脳外傷による高次脳機能障害は若年者に比較的多くみられ，その社会復帰を妨げるため，医療上のみならず社会的にも重要な問題である．脳外傷による高次脳機能障害でよくみられる症状には，注意障害，記憶障害，遂行機能障害，社会的行動障害がある．これらに対し，医療として認知リハビリテーション（以下，リハ）が行われ，続いて，福祉的支援が行われる．この医療から福祉への連続したアプローチの中で，薬物療法は必要に応じ適宜併用される．認知リハでは認知機能の向上，代償手段の獲得（たとえばメモの活用）などが目標となるが，この訓練効果を高め，目標達成を促進するために薬物は使用される．また，社会的行動障害では，うつ症状，興奮性，攻撃性といった情動面の症状をコントロールし，訓練適応性，社会適応性を向上させるために薬物が使用される．このように臨床場面では薬物を使用する機会が稀ではないと考えられるが，多分に経験的な知見に基づいて使用することが多いのではないかと思われる．このため，脳外傷による高次脳機能障害に対する薬物療法のエビデンスについて動向を知ることは意義のあることと考えられる．今回，文献を渉猟したのでその結果を報告する．なお，ここでは認知障害の原因を脳外傷に限定していることに注意していただきたい．

認知リハビリテーションのエビデンス〈総説〉渡邉　修 50巻7号 , 2013年7月 , pp.530-535

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はじめに

　東京都は，2008年に高次脳機能障害者実態調査（92病院，24診療所）^1）を，2009年には高次脳機能障害者に対するリハビリテーション（以下，リハ）の実態調査（98病院，177診療所）^2）を施行した．その結果，高次脳機能障害を有する通院患者899例（脳血管障害734例，脳外傷90例を含む）の内訳は，記憶障害42.5％，注意障害40.5％，失語症40.4％，遂行機能障害29.3％，半側空間無視10％，失行症8.6％，社会的行動障害44.5％であった．一方，こうした高次脳機能障害に対するリハは，入院では約50％の病院が施行し，外来でも30～50％の病院が認知訓練，言語訓練，日常生活動作訓練を施行していたが，実態調査の中の専門職の声として，「リハビリのノウハウがない」「リハプログラムを紹介して欲しい」などの認知リハの質を問う疑問が聞かれた．

　各種の認知リハの効果を無作為化比較試験（randomized control trial：RCT）で示すことはなかなか難しい．損傷部位が不均一であること，さまざまな背景要因が症例ごとに異なること，そして倫理性に配慮しなければならないからである．したがって認知リハの効果に関し，エビデンスの高い研究は少ないが，この制約のなかで，欧米を中心として発表されている認知リハに関するガイドラインを，筆者の経験とともに簡略にまとめる．

　なお，本文で引用する研究論文のエビデンスレベルおよびリハ内容の勧告グレードは，本邦で2009年に発表された脳卒中治療ガイドライン2009^3）に準拠した（表）．また，研究報告されている基礎疾患は脳卒中および脳外傷が主であることから，本稿で述べる対象疾患も脳卒中および脳外傷とする．

高次脳機能障害のリハビリテーション―帰結調査からみた医療と福祉の連携〈原著〉浦上　裕子 , 山本　正浩 , 中島　八十一 50巻7号 , 2013年7月 , pp.536-542

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はじめに

　2011年から5年間にわたり施行された高次脳機能障害支援モデル事業は高次脳機能障害に対する社会参加を促進するために回復期からの連続した支援を目標とするものである．この中で高次脳機能障害・標準的訓練プログラムは，発症・受傷からの相対的な期間と目標によって3つの訓練（医学的リハビリテーション（以下，リハ）プログラム，生活訓練プログラム，職能訓練プログラム）が定義された．訓練を受けた障害者で障害尺度（Modified from Health Index by Rosser RM, 1988）（表1）の改善がみられたケースの74％が6カ月で，97％はその1年で成果が得られていることから，機能回復を中心とする医学的リハプログラムは開始から最大6カ月実施，その後は必要に応じて生活訓練・職能訓練を加えて連続した訓練を実施し，全体で1年間の訓練が望ましいものとされた^1）．

　医学的リハプログラムとは，まず医師が診断基準に基づいて高次脳機能障害を正確に診断し，合併症を医学的に管理しながら，症状・個人的因子・社会的背景から統合的に判断して目標を設定，リハ計画をたてるものである．次に多専門職種によるインターディシプリナリーチームにより，高次脳機能障害に対して，日々・週間・月の目標をたて，定期的なカンファレンスの中で，活動状況を評価，必要に応じて目標を修正する．家族の心理的教育を行ない，地域社会・福祉機関・生活訓練・職能訓練と連携して，それぞれの立場から社会参加を目標とするものである^2）（図1）．

　本稿では，はじめに医学的リハプログラムとして認知リハを行った患者の発症または受傷1年後の状態像を明らかにするために，国立障害者リハビリテーションセンター病院（以下，当院）で医学的リハプログラムを受けた高次脳機能障害者20名の1年後の帰結・社会参加の状況を報告する．

　次に当院の患者100名を対象に，高次脳機能障害を生じる疾患別の1年後の帰結を検討する．

　一方で，すべての高次脳機能障害者が標準的リハを受けているわけではない．発症・受傷から1年以上未診断で経過し，社会適応に問題をきたしてはじめて医療機関を受診する場合がある．この段階で適切に診断，介入する必要が生じる．そこで当院を受診した30例の特徴・介入・帰結調査から慢性期における医学的リハ介入の意義について考察する．

　これらの結果から社会参加を促進するために必要な医療と福祉の連携について考察する．

高次脳機能障害の社会復帰と職場復帰岡﨑　哲也 50巻7号 , 2013年7月 , pp.543-546

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はじめに

　我々は2001年度より実施された高次脳機能障害支援モデル事業，また引き続き2006年度より実施された高次脳機能障害支援普及事業に支援拠点機関等として参加し，高次脳機能障害者の診療にあたってきた．記憶障害，注意障害，遂行機能障害，社会的行動障害の4症状により日常生活や社会生活に支障をきたしている状態とされる行政的定義による高次脳機能障害者は脳卒中や認知症患者と異なる年齢分布を示している．脳卒中や認知症患者の多くは60歳以上であるが，高次脳機能障害患者では20歳前後に年齢分布のピークの1つがある．したがって就労年齢にある者が多く含まれており，その職場復帰は重要なリハビリテーション（以下，リハ）課題となる．

《教育講演》

関節リウマチ治療の現状とリハビリテーション佐浦　隆一 50巻7号 , 2013年7月 , pp.547-551

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はじめに

　免疫異常を背景とする肉芽腫性関節炎である関節リウマチ（Rheumatoid arthritis：RA）は20～50歳の女性に多く発症し，本邦での患者数は60万人余りと推定されている．その障害構造は関節腫脹や疼痛による関節可動域制限や筋力低下，関節周囲組織の弛緩や線維化による関節の不安定性や拘縮，増殖した関節滑膜（パンヌス）による関節破壊・変形などの心身機能・身体構造の異常，起居，移動，更衣などの日常生活活動（ADL），あるいは日常生活関連活動の制限，家事，就学・就労などの家庭内や社会活動への参加の制約である．また，関節外症状である多臓器障害やRA頚髄症は生命予後にも影響を及ぼす．

　RAの機能予後についての最近の疫学研究から，発症後数年以内に急速に関節破壊が進行し，発症後10年で40％の患者に介助あるいは介護が必要になることが明らかにされた^1）．そのため，2002年に発表されたアメリカリウマチ学会（ACR）のRA治療ガイドライン^2）では早期診断に基づく適切な治療法の選択が推奨され，機能維持のためのリハビリテーション（以下，リハ）の早期実施と関節破壊が生じていないか，あるいは生じていても軽微な発症後数年以内の所謂，「治療機会の窓（Window of Opportunity）^3）」の期間中にアンカードラッグ（要の薬）であるメトトレキサート（MTX）の積極的な投与開始が推奨されている．

　また，1998年の生物学的製剤の導入以来，RAの治療概念は「薬物治療により寛解導入，あるいは治癒も可能である」という認識へ大きく変化（パラダイムシフト）したが，2008年には診断あるいは治療開始時の疾患活動性と治療に対する反応に応じた，新しいRAの治療指針「ACR DMARDsおよび生物学的製剤の使用に関する勧告^4）」が出され，さらに，2010年には「目標に基づいたRAの治療（Treat to Target：T2T）」も提唱された^5）．

《原著》

脳性麻痺股関節亜脱臼に対する股関節周囲筋解離術の手術時年齢による成績の検討成田　亜矢 , 佐藤　大祐 , 井田　英雄 50巻7号 , 2013年7月 , pp.552-556

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要旨　【目的】脳性麻痺の運動機能の問題に筋のインバランスがあり，股関節周囲では屈筋・内転筋が優位となり股関節脱臼が生じる．放置すると屈曲内転拘縮が進行して様々な障害を招くため，早期から予防に努めることが重要である．手術的治療の1つとして選択的筋解離術があり，その有効性は示されているが手術時期について一致した見解はない．そこで年齢による成績の違いを調べた．【対象と方法】当センターで股関節周囲筋解離術（松尾の方法を一部改変）を行い6カ月以上経過観察ができた26例52股．術後はギプスや補装具を用いて外転位を保持した．股関節単純Ｘ線写真でMP（migration percentage）を計測し，改善率（術前MP－最終観察時MP/術前MP×100％）を比較した．【結果】手術時年齢6歳未満の方が，6歳以上に比べて改善率が高かった．【結論】6歳未満での手術が良好な成績につながると考えられる．

《総説》

頭部外傷の急性期治療宮城　知也 , 前田　充秀 , 井上　泰豪 , 近藤　大祐 , 吉村　文秀 , 大倉　章生 , 森岡　基浩 50巻7号 , 2013年7月 , pp.557-569

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はじめに

　頭部外傷とは，直接または間接的に外力が作用して頭蓋内外の組織に器質的ないし機能的損傷を生じるものを総称する．損傷される組織は頭部の軟部組織や頭蓋骨，髄膜，脳実質，脳神経，血管など全てを含み，また頭部外傷後の合併症や後遺症なども含めて取り扱われる^1）．

　2005年の人口動態調査によると，1～19歳人口の死因の第1位は不慮の事故であり，20～39歳人口においても死因の第3位以内と高い位置を占めている^2）．外傷による死亡の約半数は頭部外傷によるとされ，たとえ死を免れても身体・精神に障害が生じる例は死亡者の2～10倍に達し，社会的な問題も生じている．近年，日本脳神経外傷学会より本邦における頭部外傷診療の質の向上のために重症頭部外傷治療・管理のガイドライン^3），そして本邦の重症頭部外傷の全体像を明らかにするために頭部外傷データバンク（Japan Neurotrauma Data Bank：JNTDB）^4）が発表された．そこで，本稿ではこれらガイドラインやデータバンクの内容を踏まえて，頭部外傷の特徴や急性期治療について解説する．

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欧文目次 50巻7号 , 2013年7月

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
50巻7号
(2013年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 50巻7号 (2013年7月発行)

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《教育講演》

《原著》

《総説》

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