言語聴覚研究 21巻2号 (2024年6月発行)

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教育講演

救急医と言語聴覚士の繋がり竹葉　淳 , 安念　優 , 福山　史朗 , 沖田　光雄 , 播摩　裕 , 飴矢　美里 21巻2号 , 2024年6月 , pp.75-80

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　救急医は，気道トラブルへの対応を求められることが多く，その原因の一つである嚥下障害へのアプローチを行う言語聴覚士と以前から深いかかわりがある．超高齢社会のさなかで，持続的なCovid-19感染者の発生，国の急性期医療充実の施策により，救急医をはじめとした急性期病態を治療する医師と言語聴覚士の繋がりは今後ますます重要になると考えられる．特に救急医は，気道・呼吸管理を担保しながら患者のADLを回復する点で言語聴覚士との協働が重要である．

シンポジウム　失語症者向け意思疎通支援事業の現在地点

失語症者に対する意思疎通支援について冨原　博 21巻2号 , 2024年6月 , pp.81-88

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　失語症者に対する意思疎通支援は，社会保障審議会障害者部会における議論や調査研究，モデル事業などを経て，障害者総合支援法に基づき実施されている．失語症者に対する意思疎通支援は，自治体・都道府県言語聴覚士会・失語症友の会が連携し，失語症者の状態や地域の特性に応じて柔軟に実施する必要がある．障害者の情報保障を推進する法律が新たに施行されるなど，意思疎通支援の重要性はますます高まっている．

失語症者向け意思疎通支援事業の現状と課題立石　雅子 21巻2号 , 2024年6月 , pp.89-98

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　失語症者のための意思疎通支援者を養成し派遣する事業が開始された．平成30（2018）年から意思疎通支援事業の支援者養成事業が，平成31（2019）年から支援者派遣事業が開始された．意思疎通支援者の養成・派遣を通して，失語症のある人の活動・参加を促進することは，言語聴覚士が地域において担う業務の一つと位置づけられる．また一般市民にとっては失語症や失語症のある人について理解を深める機会となる．

　日本言語聴覚士協会の調査によれば，令和4（2022）年度には養成事業は41，派遣は20の士会で実施されている．事業が実施されるなかでみえてきた課題もある．地域生活支援事業の実施主体である都道府県の温度差，当事者である失語症者の組織の活動が脆弱な地域がある，士会で担当する言語聴覚士の業務負担の増加などである．しかし失語症に焦点があてられたこの事業を契機として，三者の連携のもとでこの事業を地道に進めていくことが重要である．

愛媛県における失語症者向け意思疎通支援事業の展開状況と見えてきた課題三瀬　和人 21巻2号 , 2024年6月 , pp.99-106

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　愛媛県における失語症者向け意思疎通支援事業は，2020年度より意思疎通支援者養成事業が開始となっているが，意思疎通支援者派遣事業はいまだ開始となっていない．これまでに養成された25名の意思疎通支援者は，実際の支援の場に派遣される機会が得られていない状況である．これまで支援者養成事業を進めていくうえで，①支援者の意欲や技術の維持・向上，②支援者派遣事業の早期実現，③指導者側となる言語聴覚士の人材確保とスキルアップ，④意思疎通支援者の確保および偏在，といった課題に直面している．愛媛県において養成事業が開始となった2020年度は奇しくも新型コロナウイルス感染症の流行が始まった年でもあり，その影響は非常に大きかった．5類感染症への変更を受け，派遣事業に対するニーズが高まることや当会と行政との連携が深まっていくこと，また失語症者と社会との「つながり」が拡がっていくことを期待している．

山梨県における失語症者向け意思疎通支援事業の現在と未来について—山梨県言語聴覚士会の取り組み内山　量史 21巻2号 , 2024年6月 , pp.107-112

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　山梨県では令和2（2020）年度に失語症者向け意思疎通支援者養成研修が開始された．支援者の募集についてはチラシを市町村，社会福祉協議会，地域包括支援センターなどに配布し広報を行った．令和2年度からの3年間で県の目標である30名の支援者を登録することができた．当事者の協力が必要なコミュニケーション支援実習や外出同行支援などは，当会が運営する「失語症友の会ふじやま」の会員が参加した．令和3（2021）年度より派遣事業の要綱などを県と意見交換のもと作成した．県は派遣事業の活用について調査を行い，27市町村へ説明会を実施した．令和4（2022）年度には13市町で派遣事業の予算化が決まった．令和4年度には甲府市で派遣事業がスタートし，10件の支援者の派遣が行われた．当会は失語症者向け意思疎通支援事業を通じて，障害のある方の外出をはじめ地域社会への参加を促進するためにも，公共交通機関の十分な整備や配慮について要望書を県に提出した．

シンポジウム　高齢難聴者への支援〜現状と言語聴覚士の新たな可能性〜

言語聴覚士を取り巻く聴覚障害領域の現状深浦　順一 21巻2号 , 2024年6月 , pp.113-119

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　超高齢社会を迎えたわが国において，急増する加齢性難聴への対応は重要な課題となっている．特に，認知症との関連が大きいと注目を集めている．補聴器の装用を進めることはコミュニケーション活動を活発にする．その結果，認知機能が改善し，地域で自立した生活が可能となることが期待される．今回，言語聴覚士を取り巻く聴覚障害領域の現状，特に高齢難聴者に関する協会の活動について報告した．

高齢期難聴のリハビリテーション鈴木　恵子 , 井上　理絵 21巻2号 , 2024年6月 , pp.120-128

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　耳鼻咽喉科クリニックの補聴臨床を通して，「補聴器への偏見・無理解」「増幅音の違和感やうるささ」「補聴器の限界」が補聴器の活用を阻害する3つの障壁であること，また，高齢期難聴例がそれらを順次乗り越え補聴器の能動的な使い手になるために，言語聴覚士は機器の調整にかかわるだけでなく，難聴と補聴にかかわるカウンセリングやコミュニケーション方略の指導を含む「聴覚リハビリテーション」を担う重要な役割を果たすことが明示された．さらに，診断を受けない多くの難聴が高齢者のなかに潜在する現状を考慮すれば，言語聴覚士が，それぞれの臨床の場で可能な方法を探って聴覚を評価し対応法を助言する，地域の元気な高齢者への啓発を通して受診に誘導するなどの意義は大きく，積極的な取り組みが期待される．

補聴ケアにおけるSTの役割竹松　知紀 21巻2号 , 2024年6月 , pp.129-132

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　2017年のアルツハイマー病協会国際会議において，「難聴」は「高血圧」「肥満」「糖尿病」などとともに認知症の危険因子の一つに挙げられたことで，難聴と認知症の関連への関心は高まり，年々難聴や補聴器についての意見を地域ケア会議で求められることが多くなっている．しかしながら，補聴器支援を専門にしているSTは少なく，適切なアドバイスに難渋しており，多くの病院・施設に勤める言語聴覚士（以下，ST）は，耳鼻科がないために利用者や患者に対し適切な対応ができないという悩みを抱えている．これらを踏まえ難聴ケアにおいてSTが担う役割として，医療・教育・行政に加え，どのような団体と連携体制を整えるべきかを紹介する．

聴覚の加齢変化と補聴による言語聴覚リハビリテーションの取り組み三瀬　和代 21巻2号 , 2024年6月 , pp.133-140

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　超高齢社会を迎え，認知症と聴覚障害の増加が社会問題となっている．難聴は，社会的孤立，高齢期うつや活動量の低下，フレイル，認知症など広範な影響を及ぼす．聴覚の加齢変化は，末梢から中枢に至るすべての聴覚経路で生じ，聴力と言語聴取能の低下を特徴とする複雑な聴覚機能の低下をきたす．高齢難聴者では認知処理速度や注意・ワーキングメモリの低下も相まって，さらに言語聴取が困難となり，補聴器使用の障壁となる．昨今，高齢難聴者の効果的な補聴器使用を促進する言語聴覚リハビリテーションが求められている．言語聴取およびコミュニケーション能力の改善を目的とした文章追唱訓練を行うことで，言語聴取能の改善，コミュニケーションスキルの向上，高い補聴器装用率などの効果が得られた．言語聴覚士による高齢難聴者への補聴支援の一つとして，補聴器診療における言語聴覚リハビリテーションの重要性が広く認知されることに期待したい．

原著

失語症者および右半球損傷患者の談話特徴—日本語版Main Concept Analysisを用いた分析矢頭　瞳 , 吉畑　博代 , 奈良　佳奈 , 石渡　明子 , 木村　和美 , 大久保　公裕 21巻2号 , 2024年6月 , pp.141-151

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　失語症者（以下，PWA）と右半球損傷患者（以下，RHD）の談話特徴の違いを明らかにするために，PWA，RHD，健常者の3群を対象に，日本語版Main Concept Analysis for Oral Description（以下，日本語版MCA）を用いて談話を分析した．日本語版MCAでは，Main Concept（以下，MC）を，正確/完全，不完全，不正確，欠落の4指標で評価し，談話内容の質を測った．その結果，PWA群は健常者に比べ正確/完全なMC数が少なかった．またPWA群とRHD群はどちらも健常者に比し不正確なMC数が多く，1分当たりの正確/完全なMC数が少なかった．しかし，MCの欠落数には3群間に差を認めなかった．さらにPWA群はRHD群に比べ，不完全なMC数が多かった．これらの結果から，健常者とPWA，RHDの談話を区別するのはMCの数ではなく，MCに含まれる情報の誤りの多さだということがわかった．またPWA群とRHD群の比較から，PWA群のMCの不完全さには名詞の重要情報の欠落が多いことが示唆された．今後，談話を評価する指標の一つとして臨床現場での活用が期待される．

大学生を対象とした自己調整学習スキル向上プログラムの試み—学力と学習方略使用状況の関係柳田　早織 21巻2号 , 2024年6月 , pp.152-162

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　言語聴覚士養成校に在籍する大学生を対象として，学習日誌を活用した自己調整学習スキル向上プログラムを実施し，学力による学習方略の使用状況に違いがあるか検討した．学力上位群と学力下位群ではプログラム受講前から用いる学習方略が異なり，学力下位群だけがプログラム終盤においても意味を考えずに繰り返し読んだり書いたりするだけの浅い処理とされる「リハーサル」を使用し，学習日誌の未提出回数が有意に多かった．学力中位群では，「理解監視」や「教訓帰納」といった自身の学習状況をモニタリングするための学習方略を積極的に用いていた．今後の課題として，このような学力による学習方略の使用状況の違いが結果として定期試験成績にどのような影響を与えるのか，媒介要因の特定が必要となる．そのうえで入学時から卒業時までの連続的な自己調整学習スキルに関する指導や科目間連携，成績不良学生に対する学習支援体制の構築が望まれる．

レポート「現場最前線」

一般社団法人愛媛県言語聴覚士会社会局の活動報告—COVID-19流行下における都道府県士会活動岸田　晃和 , 林田　聡 , 三瀬　和人 , 真鍋　和美 , 来住　恵介 21巻2号 , 2024年6月 , pp.163-166

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Ⅰ．はじめに

　一般社団法人愛媛県言語聴覚士会（以下，愛媛県士会）の定款では，「当法人は，言語聴覚士の知識，技術，資質の向上並びに言語聴覚士の社会的地位の確立，向上に努め，県民の保健，医療，福祉，教育の発展，充実に寄与すること」を会の目的としている^1）．令和2（2020）年度からの一般社団法人化に伴い，愛媛県士会内に社会局を新たに立ち上げ，愛媛県士会に依頼がある新規事業への対応や言語聴覚士（以下，ST）の広報活動（言語聴覚の日の活動や一般公開講座の開催），県内外のSTの支援（資料作成グループの活動）を目的に活動している．

　COVID-19の影響のため，対面での集合開催は困難になったが，部局を立ち上げた令和2年度から現在までオンラインを活用した積極的な活動ができている．

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目次 21巻2号 , 2024年6月 , pp.73

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投稿規定 21巻2号 , 2024年6月 , pp.167-168

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執筆要綱 21巻2号 , 2024年6月 , pp.169-170

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編集後記藤田　郁代 21巻2号 , 2024年6月 , pp.171

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　本誌の創刊は2004年11月であり，この秋で20周年を迎えます．本年度はこれを記念して「特別号」を発行し，特集として「わが国における言語聴覚療法のエビデンス：システマティックレビューによる検討」を組むことにしています．システマティックレビューは類似した研究を一定の基準で選択し品質を評価したうえで，明確な科学的手法によって結果をまとめる研究です．特集ではこの手法を用いて失語，高次脳機能障害，言語発達障害，聴覚障害，発声発語障害，摂食嚥下障害に対するわが国の言語聴覚療法のアウトカムを追究した論文が掲載されます．

　言語聴覚療法においては，対象者に最善の訓練・指導・支援を提供することが求められますが，近年，この臨床プロセスとしてエビデンスに基づく臨床が重視されています．言語聴覚分野では，American Speech-Language-Hearing Associationがevidence-based practice（EBP）に関する声明を発表して以降，EBPは世界の言語聴覚臨床に徐々に浸透してきました．わが国でもエビデンスに基づく言語聴覚療法の重要性は認識されているものの，その実践は今一つ進んでいないように思われます．その原因の一つは言語聴覚療法に関するエビデンスを体系的に集積し，それを臨床現場に伝えるインフラが十分に整備されていないことにあるように思います．そこで，本誌編集委員会はこのインフラ整備の一環としてワーキンググループを立ち上げ，総勢44名の協会員の協力を得てシステマティックレビューの作成に取り組んできました．この研究成果は誌上だけでなく，本年6月21・22日に開催される第25回日本言語聴覚学会のシンポジウムにおいても発表されることになります．

基本情報

言語聴覚研究
21巻2号
(2024年6月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1349-5828 日本言語聴覚士協会

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