言語聴覚研究 21巻1号 (2024年3月発行)

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教育講演

聴覚障害児者のライフステージにあわせたコミュニケーション支援佐藤　紀代子 21巻1号 , 2024年3月 , pp.3-10

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　聴覚障害児者の発達段階の特徴を示し，ライフステージに応じた支援内容を概観した．乳児期では，生後6か月までに療育の開始が望まれ，母子コミュニケーションの構築が重要となる．幼児期では，言語力を増進させることが不可欠であるが，社会性などを育む会話情報が十分に得られにくいことの弊害は大きい．学童期では，地域・学校へと環境が拡がることでコミュニケーションの相手も拡がるため，コミュニケーション意欲を高めるためにコミュニケーションスキルを習得するなど，コミュニケーション支援が必要となる．成人期では，就労に環境調整が欠かせないが，周囲の理解を得るために対話力が求められ，セルフアドボカシーを実行する力が重要となる．高齢期になると，活動範囲が限られ，コミュニケーションも単調となるため，加齢性難聴の早期発見・診断を奨励し，医療の介入を勧めることが重要となっている．このように，ライフステージに応じた支援体制が望まれる．

言語聴覚士がいるまちづくり山本　徹 21巻1号 , 2024年3月 , pp.11-21

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　地域で活躍する言語聴覚士は，地域のさまざまな関係者と協力して，コミュニケーションや食べることの課題に対応している．地域言語聴覚療法の専門性は障害がある人への個別の支援提供だけではない広がりをもっている．東京都八王子市における地域リハビリテーション活動支援事業，失語症者向け意思疎通支援事業などの実践例から，地域課題に対する言語聴覚士の取り組み方について検討した．また地域で働く言語聴覚士のインタビューから，地域で必要とされる知識や技能，態度や価値観などを抽出した．地域包括ケアシステムのなかで言語聴覚士が活躍し，まちづくりにかかわるためには，ミクロ・メゾ・マクロの視座を行き来しながら，多職種多機関連携を通じて多様なニーズに応えることが求められる．

総説

幼児吃音の実行機能に関する研究の文献レビュー角田　航平 , 川﨑　聡大 21巻1号 , 2024年3月 , pp.22-31

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　近年，吃音児・者における実行機能の役割について，多くの研究が報告されるようになってきた．実行機能は情動の制御や注意機能と関係があり，これらは吃音との関係が示唆されていることから，実行機能の役割が注目されているものと考えられる．本研究では幼児期のみを対象とした吃音と実行機能を検討した研究の蓄積状況を整理していくことを目的に文献レビューを実施した．その結果，22報の論文を選抜した．測定概念の内訳は，「ワーキングメモリ」が9報，「抑制」が2報，「認知の柔軟性」が3報，「全般的な実行機能」が2報，「情動の調整」が6報であった．課題としては，①要素ごとの検討が多く実行機能の統合的な検討がなされていないこと，②ワーキングメモリの報告のほとんどが言語性短期記憶のみの検討であったこと，③縦断的研究が少ないこと，が挙げられた．

原著

Correct Information Unit（CIU）による失語症談話検査の開発—信頼性と妥当性の検討川上　勝也 , 吉畑　博代 , 進藤　美津子 , 道又　爾 21巻1号 , 2024年3月 , pp.32-44

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　失語症のある人の談話の情報伝達量と情報伝達効率を評価する検査としてCorrect Information Unit（以下，CIU）による失語症談話検査試案を開発した．この検査は，失語症のある人の情景画説明時の談話を，自立語数，CIU数，％CIUで評価するものである．本研究は，その信頼性と妥当性を検証することを目的とする．対象は軽度〜中等度の失語症のある人で，信頼性の検証は8名，妥当性の検証は18名に実施した．その結果，自立語数とCIU数は検者内および検者間信頼性で高い信頼性を認めた．CIU数と％CIUは標準失語症検査補助テストのまんがの説明課題と本試案との成績間に有意な相関を認めた．さらに，CIU数と％CIUは中等度失語群よりも軽度失語群で有意に高値となった．これらの結果から，CIUによる失語症談話検査試案は，信頼性および妥当性ともに高い検査であり，臨床的有用性を持つことが示された．

目標管理がスタッフのワーク・エンゲイジメントに与える影響小山内　奈津美 , 森永　伊昭 , 工藤　佳奈 , 花田　和可子 21巻1号 , 2024年3月 , pp.45-54

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　目的：目標管理がスタッフのワーク・エンゲイジメントに与える影響を検討した．方法：目標管理にバランススコアカード（balanced score card：以下，BSC）を用いた．BSCは言語聴覚士部門の管理職が年1回作成し，スタッフはその施策を個人目標に反映し実行した．管理職はスタッフの目標到達度に応じアクションプランを修正した．目標到達度と部門の課題は職場会議で共有し，エンゲイジメント調査を部門の課題分析に役立てた．目標管理導入の効果を，目標管理定着前後のスタッフのエンゲイジメント調査結果を比較することにより検討した．結果：定着前に比べ，定着後は「組織方針の理解」「ゆとり」が有意差ありかつ効果量も中〜大で，「やりがい」「生活不安」が有意傾向を認め，効果量も中であった．結論：目標管理はスタッフのワーク・エンゲイジメント向上と関連があった．

調査報告

北海道における失語症者向け意思疎通支援者の派遣事業—失語症カフェの活用若松　千裕 , 籔　貴代美 , 北風　祐子 , 阿部　由美 , 中西　俊二 , 大澤　朋史 21巻1号 , 2024年3月 , pp.55-61

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　北海道言語聴覚士会（以下，道士会）による失語症者向け意思疎通支援者の初年度（2022年）の派遣事業の実施状況を調査した．派遣件数は193件であり，38名の失語症者が派遣を利用した．派遣内容は，失語症者の集いの場である失語症カフェと友の会への派遣と，失語症者からの要請に応じる外出同行支援と手続き支援への派遣であった．道士会が失語症カフェを運営することで，支援者の養成から派遣へのシームレスな仕組みを構築できた．失語症カフェは，失語症者と支援者のマッチングによる円滑な外出同行支援や，失語症者どうしの新規の活動を促す役割があった．外出同行支援の派遣件数は少なく，失語症者やその関係者に外出同行支援の活用法を周知することが必要と考えられる．

レポート「現場最前線」

当院における吃音外来新規開設から8年間の経過岸村　佳典 21巻1号 , 2024年3月 , pp.62-65

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Ⅰ．はじめに

　吃音は，呼吸器や発声発語器官に原則として器質的・機能的異常がないにもかかわらず，発話時に意思とは関係なく吃音中核症状と呼ばれる特徴的な言語症状を生じる障害である^1）．本邦では，厚生労働省の「疾病，傷害及び死因の統計分類」にて「吃音症」という疾病に分類され，医療機関で受診可能な健康保険適用の疾病としている．しかし，吃音の専門家が不足している^2）ため，吃音の臨床を行う医療機関が少なく，吃音児者が適切な治療を受けられない事態が危惧されている．その一方で，既存の吃音の専門家がいる機関では，多くの吃音児者が受診するため，初診までに数か月待機しなければならないこともある．このような事情を鑑み，一般外来においても吃音の臨床を受け入れることが期待されている^1）．

　当院では2015年4月に吃音外来を新設し，2023年現在で8年を迎えた．本稿では当院における吃音外来の新規開設の経緯とその後の経過について紹介する．

　なお，吃音は主に発達性吃音と獲得性吃音に分類されるが，本稿で取り上げる吃音とは発達性吃音を指す．

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目次 21巻1号 , 2024年3月 , pp.1

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論文の電子投稿受付に伴う投稿規定・執筆要綱の改訂について藤田　郁代 21巻1号 , 2024年3月 , pp.66

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　「言語聴覚研究」を発行している日本言語聴覚士協会は，2023年9月15日より論文を電子投稿していただいています．具体的には，投稿原稿は日本言語聴覚士協会のホームページの会員マイページのメッセージ機能（https://members.japanslht.or.jp/member/messages/compose）から投稿してください．これに伴い，「投稿規定・執筆要綱」および「誓約書」を改訂し，新たに「投稿チェックシート」と「投稿論文表紙」作成しました．このうち「誓約書」，「投稿チェックシート」，「投稿論文表紙」などは投稿時に記入して論文と一緒に提出していただくことになりますので，協会ホームページの会員マイページで確認し，申請書類・資料ダウンロードで所定書式を入手し作成してください．

　今回改訂した投稿規定・執筆要綱や新書式の執行は2023年9月15日からとなりますが，経過措置として2024年3月31日まではこれまでの投稿規定（2023年2月11日改訂，2023年6月15日に本誌第20巻第2号誌上と協会ホームページ会員マイページで公表したもの）に従い作成された論文も受け付けます．2024年4月1日からは今回改訂された規定に従って作成された論文のみ受け付けますので，ご注意ください．

投稿規定 21巻1号 , 2024年3月 , pp.67-68

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執筆要綱 21巻1号 , 2024年3月 , pp.69-70

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編集後記 21巻1号 , 2024年3月 , pp.71

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　2024年1月1日の16時10分頃，能登半島を震源とする強い地震が発生し，同地域に甚大な被害をもたらしました．犠牲になられた方のご冥福をお祈りするとともに，被害を受けられた方々に心よりお見舞い申し上げます．

　日本言語聴覚士協会はJRATに参加し，リハビリサポートチームの一員として現地等で支援活動を行っています．被災地は高齢化が進んだ限界地域が多く，今回の震災を通してこのような地域では負傷等に対する救急医療だけでなく，高齢者の慢性期疾患への対応や心身能力の維持，障害がある方への支援がいかに重要であるかを改めて認識しました．地震関連死や二次障害を防ぐためにもリハビリ専門職の役割は大きく，さまざまな方面での活躍が期待されます．

基本情報

言語聴覚研究
21巻1号
(2024年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1349-5828 日本言語聴覚士協会

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