日本老年看護学会誌（老年看護学） 23巻2号 (2019年1月発行)

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巻頭言

日本老年看護学会のさらなる発展を大塚　眞理子 23巻2号 , 2019年1月 , pp.3-4

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　2019年6月7日（金）・8日（土）に仙台で開催される，本学会第24回学術集会長として，いまその準備を行っている．今回は2年に1度の日本老年学会との合同学会であり，6月6日（木）から第31回日本老年学会総会が開催される．

　合同学会は，日本老年医学会・日本老年社会科学会・日本基礎老化学会・日本老年精神医学会・日本老年歯科医学会・日本ケアマネジメント学会，そして本学会の7学会で開催される．東北大学名誉教授の佐々木英忠会長の下，「老年学先端研究と平衡老化」をメインタイトルに，会長講演，特別招聘シンポジウム「人生100年時代における高齢者の今後；高齢者の定義再検討をどう生かすか」のほか，合同シンポジウム，合同ポスター，また7学会の独自のプログラムが企画されている．本学会学術集会の参加証があれば，各学会プログラムにも参加できるため，この機会にさまざまな企画への参加を期待している．

特集1　「日本老年看護学会第23回学術集会」

会長講演

つなぐ・つくる・つたえる　老年看護の創出—より豊かに生きることを支え合う中島　洋子 23巻2号 , 2019年1月 , pp.5-11

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１．わが国の超高齢化と認知症高齢者の現状

　わが国の高齢化率は2017年10月，過去最高の27.7％で，団塊の世代が75歳以上となる2025年には3,677万人に達すると見込まれており，2065年の推計では約4割になると推計されている（内閣府，2018）．超高齢化の現状では，65歳以上の高齢者のいる世帯数と全世帯に占める構成割合（高齢者との同居率）は，2012年に全世帯4,817万世帯のうち2,093万世帯であり，43.4％を占めている．そのうち「単独」「夫婦のみ」世帯が過半数であり，親と未婚の子世帯もそれに次いでいる．

　一方，認知症高齢者の現状と将来像では，2012年の認知症有病率は高齢者人口の15％で462万人である．日本における認知症高齢者人口の推計に関する研究では，福岡県の久山町の長期にわたる縦断的な認知症の有病率調査から，筑波大学が2013年に，2025年の認知症の有病者数は20.6％の約700万人となると報告し，急増する認知症高齢者は大きな医療・社会問題となっている（内閣府，2018）．

教育講演

認知症とともによりよく生きるためのパターン・ランゲージ『旅のことば』の活用事例井庭　崇 23巻2号 , 2019年1月 , pp.12-21

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　本論文では，認知症とともによりよく生きるためのパターン・ランゲージである『旅のことば；認知症とともによりよく生きるためのヒント』（井庭ら，2015a；Iba et al., 2015）とその活用事例を紹介する．『旅のことば』は，認知症のご本人やご家族へのインタビューによって抽出された「認知症であっても，前向きにいきいきと暮らしていく」ための工夫・考え方を40個，パターン・ランゲージの形式でまとめたものである．『旅のことば』は，現在全国で，デイサービスや高齢者住宅，オレンジカフェ，認知症サポーター養成講座やスタッフ研修，看護教育，病院，市の認知症ケアパスなどで用いられ，子どもから年配の人までかなり幅広い年齢層に使われている．本論文では，それらの活用事例について紹介する．

臨床美術における意味生成ケアと〈ものがたり〉北澤　晃 23巻2号 , 2019年1月 , pp.22-27

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１．臨床美術とは

　臨床美術は主として，認知症予防という目的に寄与するために，アートによって脳を活性化するというアプローチを試みてきた．そのアプローチは，以下の3要件によって成り立っている．

　まず，五感を働かせることで脳を活性化するということ．次に脳の活性化につながるプロセスを重視したアートプログラムを開発し，臨床美術士が臨床に用いること．最後に，それらに基づいた制作のプロセスが，他者とのコミュニケーションの場において進行することである．

『臨床倫理』へのいざない—ACP（アドバンスケアプラニング）とDNAR指示箕岡　真子 23巻2号 , 2019年1月 , pp.28-33

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１．なぜ『臨床倫理』が重要なのか

　日常臨床において，医学的視点だけでなく，倫理的視点についても熟慮することの重要性が認識されてきている．

　『臨床倫理』は，臨床現場において，患者の人格を尊重し，その尊厳に配慮することを目的とする学問である．実践的には，日常臨床において，医学的に適切な医療を実践するとともに，患者や家族とのコミュニケーションを通じて，患者の人生観や価値観を尊重し，本人のQOLの向上やwell-beingに寄与することを目指している．このような臨床倫理の実践の結果，よりよい医療者─患者関係が構築できるのである．

編集委員会企画拡大編集委員会

投稿論文の査読を行うときに心がけていること深堀　浩樹 23巻2号 , 2019年1月 , pp.34-37

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　2018年6月23日の日本老年看護学会第23回学術集会（久留米市）において，第2回査読者賞を頂戴し，受賞者講演をさせていただいた．本稿は，編集委員会からのご依頼を受け，その際に述べた内容に加筆して，筆者が投稿論文の査読を行うときに心がけていることを記すものである．

　査読についての留意事項などについては，研究法や研究者のキャリア構築についての書籍，国内外の学術雑誌の査読ガイドラインなど多くの参考となる資料があるが，筆者が試行錯誤しながら経験に基づき学び考えてきたことを記して，学会員のみなさまと共有することがいくばくかでも有益であろうと思い執筆させていただく．

特集2　「認知症ケアのトピックス」

一般病院において認知症高齢者の意思表示をどう支えるか伊東　美緒 23巻2号 , 2019年1月 , pp.38-43

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１．認知症の人の意思表示を重視する動向

　2018年6月に厚生労働省は，『認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定支援ガイドライン』（厚生労働省，2018）を策定した．認知症の人の特性を踏まえた意思決定支援の基本原則として，①本人の意思の尊重，②本人の意思決定能力への配慮の2つが挙げられており，②の本人の意思決定能力の配慮の説明として，“認知症の症状にかかわらず，本人には意思があり，意思決定能力を有するということを前提にして，意思決定支援をする”ということが述べられている．これは，ケア方針の決定方法についての認識を変革するためにたいへん重要な記述であり，認知症の人の意思決定能力に対するわれわれの考え方を変革すべき時期にきていることを示唆している．

　認知症がどれほど進行しても本人には意思がある．そして言語で表現することが困難であっても，意思を示す表現はあり，その表現を注意深く観察し，言語化し，共有することが，治療やケアの方針を転換することにつながる．ベッドサイドで最も長く関わる看護師や介護職員には，認知症高齢者の非言語的表現を言語化し，共有する役割が求められている．

一般急性期病院における認知症ケア—日本全国の横断調査中西　三春 23巻2号 , 2019年1月 , pp.44-48

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１．背　　景

　近年，世界的に一般急性期病院における認知症ケアの質に対する関心が高まっている．高齢化が進んだ国では，身体疾患の治療を行う一般病院で入院患者に広く認知症がみられている（Timmons et al., 2015；Fogg et al., 2017）．一般急性期病院では転倒・転落，ルート類の自己抜去，他の患者・職員への暴言・暴力に対応するため身体拘束を実施することがある（Krüger et al., 2013）．認知機能障害があることは身体拘束を受けるリスクを高める（Hofmann et al., 2014）．しかし，身体拘束の実施は患者の精神機能や身体機能を低下させ（Castle, 2006；Enberg et al., 2008），また死亡リスクを上昇させる（Barnett et al., 2012；Rakhmatullina et al., 2013）．一方で身体拘束による転倒・転落の予防効果はないとされている（Sze et al., 2012）．

　各国の認知症施策においても，一般急性期病院の認知症ケアの質向上は重点対策になっている（Nakanishi et al., 2015）．日本は，2015年1月に発表した「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」で，認知症の行動・心理症状や身体合併症への対応にあたる医療・介護の連携を目指す「循環型の仕組み」を導入した．一般急性期病院は「循環型の仕組み」では身体合併症対応等に位置づけられ，主な政策として「病院勤務の医療従事者向け認知症対応力向上研修」が展開されている．また2016年の診療報酬改定で「認知症ケア加算」が新設され，身体疾患のために入院した認知症患者のケアの質向上を図るため，病棟での取組みや多職種チームによる介入を評価することとなった．認知症ケア加算の施設基準において身体拘束の実施基準を含めた認知症ケアに関する手順書の作成が求められているほか，対象患者に身体拘束を実施した日は100分の60に減算されるといった要件がある．すなわち，認知症ケア加算のねらいのひとつに，認知症患者に対する身体拘束の最小化がある．しかし，認知症ケア加算導入の効果はこれまで明らかではなかった．

原著

嚥下機能障害により経鼻胃管留置中の入院高齢者における摂食状況別に比較した経口摂取の喪失に伴う苦痛の検討河田　萌生 23巻2号 , 2019年1月 , pp.49-58

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抄録

　経鼻胃管の使用率は嚥下機能障害のある入院高齢者で頻度が高いが，経鼻胃管留置中の経口摂取が，経口摂取の喪失に伴う苦痛を緩和し得るかは明らかではない．そこで本研究は，摂食状況別に比較した経口摂取の喪失に伴う苦痛（飲むこと，噛むこと，味わうことができない・食べたいものが食べられない，飲みたいものが飲めない・だれかと話ながら食事をする機会がない・他者の食事がさらされる・口渇）について明らかにした．対象者は都内医療機関3施設の入院高齢者29人で，嚥下機能障害で経鼻胃管留置中の者を適格基準に基づいて選定した．

　非経口摂取群（n＝14）と経口摂取群（n＝15）で経口摂取の喪失に伴う苦痛の程度に差を認めなかった（p＝.27）．この苦痛のうち「食べたいものが食べられない・飲みたいものが飲めない」は経口摂取群で苦痛が弱く（p＝.04），経口摂取により緩和され得ることが示唆された．経鼻胃管留置日数と経口摂取の喪失に伴う苦痛に負の相関関係を認め（r＝−0.46，p＝.01），留置日数30日未満の群は30日以上の群より苦痛が強かった（p＜.01）．経口摂取状況の変化に伴う苦痛への看護ケアは，早期に提供する必要性が示唆された．

資料

要介護高齢者の終末期への意思表示に関わるケアマネジャーの支援方法と心情菅沼　真由美 , 新田　静江 , 東福寺　愛実 , 谷口　珠実 23巻2号 , 2019年1月 , pp.59-67

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抄録

　本研究は，ケアマネジャー（以下，CM）による要介護高齢者（以下，高齢者）の終末期の医療や生活に対する意思表出支援の方法と心情について明らかにすることを目的とした．高齢者に対して終末期の医療と生活に対する意思表出支援経験のあるCM8人で構成するフォーカス・グループにインタビューを実施して収集した逐語録をデータとし，質的記述的に分析した．その結果，CMは，意思表出支援として【高齢者の状態の推察】【関係性の推察】【高齢者への配慮】をしながら，【支援の理由説明】，本人の【意思の活用】，【状況を設定】と【方向づけ】が抽出された．CMの心情として，【支援への不安】があったが，意思確認により【意義を実感】【必要性の再認識】をしていた．本研究では，高齢者の終末期の医療と生活に対する意思表出についてCMは，状態や関係性などの個別性に合わせて支援し，意思確認により支援の意義と必要性を認識することが示唆された．

座位からの転倒転落事故による高齢者への身体的影響とそれに関連する要因古田　栞菜 , 佐々木　八千代 , 白井　みどり 23巻2号 , 2019年1月 , pp.68-74

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抄録

　本研究の目的は，座位からの転倒転落事故による高齢者への身体的影響の有無に関する要因を明らかにすることである．

　介護老人保健施設3施設に勤務する看護師に過去1年間のすべての事故報告書のうち座位からの転倒転落事故を抽出してもらい，事故の状況や高齢者の特徴などの情報を得た．ロジスティックモデルを用いて，性，認知症高齢者の日常生活自立度の影響を調整してオッズ比（OR）を算出した．

　座位からの転倒転落事故は112件で，居室での発生が50.9％と多かった．身体的影響ありは22件（19.6％）であった．上半身の左右の傾きのある高齢者はない高齢者に比べて身体的影響を受けるものが多かった（OR＝6.93，p＝0.016）．

　座位からの転倒転落事故による高齢者への身体的影響の有無には，上半身の左右の傾きが影響しており，高齢者の座位時の姿勢に着目した見守りの重要性が示唆された．

認知症高齢者の血液透析導入後の生活を支える家族の体験立原　怜 , 原　祥子 , 小野　光美 23巻2号 , 2019年1月 , pp.75-83

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抄録

　本研究の目的は，認知症高齢者の血液透析導入後の生活を支える家族がどのような体験をしているかを明らかにすることである．血液透析に通う認知症高齢者の家族7人を対象に半構成的面接を実施し，質的記述的に分析した．その結果，【忘れてしまう注意点に配慮する】【透析を受けることの難しさにつきあう】【透析導入前からの楽しむ力を維持する】【言葉で表せない透析による身体の不調を察し対応する】【葛藤した透析の導入を前向きにとらえられる】の5つのカテゴリーが抽出された．家族は，認知症高齢者の言動に苦心しながらも，その人に合わせた日常生活や体調の管理，透析を受ける手助けをしていることが明らかになった．看護者は，できる限り早期に，家族が認知症高齢者との生活を整えられるよう支援することが必要と考える．また，認知症高齢者のもつ力を尊重している家族を認め，透析の導入を肯定的に受け止められるように関わることが大切と考える．

委員会報告

研究倫理審査委員会活動報告—日本老年看護学会による研究倫理審査の整備三重野　英子 , 堀内　ふき , 綿貫　成明 23巻2号 , 2019年1月 , pp.84-87

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１．はじめに

　人を対象とする看護学を含む医学系研究を実施するには，研究対象者の尊厳や人権を尊重した科学的合理性が明確な研究内容であるか，研究倫理審査を受け承認を得ることが前提となっている．本学会が作成した「日本老年看護学会研究倫理ガイドライン」においても，「人および動物を対象とする研究データの収集にあたっては，大学等の所属機関，もしくは調査データ収集先の機関において，原則として研究倫理審査を受け，承認を得てから開始するものとする．（略）」とし，研究倫理審査機関での審査を経て研究を開始することが求められている．しかしながら，近年，学会員が2,000人を超え，大学・研究機関の教育・研究者のみならず，在宅，施設，病院・診療所等の看護実践者が増加しており，なかには，所属施設に研究倫理審査機関が設置されておらず，研究に取り組みたくても取り組めない環境にある学会員も増えていると推察される．また，本学会の各種委員会活動の一環で研究・調査を実施する場合，テーマによっては委員の所属大学・施設で研究倫理審査を受けることが難しく，委員会の研究的活動が滞る状況も生じてきた．

　そこで，理事会では，研究倫理審査委員会を設置し，学会員が取り組もうとする研究が倫理的，科学的に適正であるかを審査する体制・仕組みを整備する方針を決定し，2017年より具体的な検討を重ねた．2018年5月の社員総会での説明・意見聴取を経て，委員会規程および各種書式を整え，2018年12月2日理事会において承認された．本稿では，本委員会規程に基づき，研究倫理審査の目的，対象，審査の流れ等を説明する．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
23巻2号
(2019年1月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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