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本研究の目的は、発達障害に関するメンタルヘルスリテラシーが大学教員の支援提供意図に及ぼす影響を明らかにすることであった。大学教員198名(男性174名、女性24名)が調査に参加した。支援提供意図については、(1)直接的支援提供意図と(2)支援機関の利用の勧めの2つの指標に分け、メンタルヘルスリテラシーとの関連を検討した。重回帰分析の結果、｢直接的支援提供意図｣には｢適切な自己対処の方法に関する知識｣と｢情報の入手方法に関する知識｣が有意な正の関連を示した。他方、｢支援機関の利用の勧め｣には、｢適切な自己対処の方法に関する知識｣、｢援助を受けることへの肯定的態度｣、｢アドバイスを受けることへの肯定的態度｣が有意な正の関連を示した。大学生の発達障害に関するメンタルヘルスリテラシーへの介入法を開発する際には、これらのメンタルヘルスリテラシーの構成要素に働きかける内容を含めることが重要であると言える。
本研究では新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大時に臨床現場で行われた感染防止対策とその影響について、地域(特別警戒都道府県か否か)、職域(医療とそれ以外)、要支援者要因(成人と未成年)、支援者要因(個人療法と集団療法、経験年数)による違いを比較検討した。公認心理師および臨床心理士有資格者57名に面接調査を実施した結果、特別警戒都道府県の支援者は、対面支援の中断･回数減少･時間短縮や、遠隔心理支援の導入など、支援体制の変更を有意に多く体験していた。また、医療現場において、常時換気や2mの対人距離などより厳しい感染防止対策に基づき対面支援が行われていた。さらに、経験年数が長い支援者は、感染防止対策によるコミュニケーションのしがたさを補完するために独自の工夫を取り入れたり、COVID-19下における心理職の役割について熟考する者が有意に多かった。地域や職域、支援者の経験によってCOVID-19下での支援に違いが生じる可能性が示唆された。
