作業療法 40巻3号 (2021年6月発行)

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◆原著論文

身体障害を有する地域在住高齢者の作業的挑戦の潜在クラス分析と各クラスに関連する要因の検討諸星　成美 , 京極　真 40巻3号 , 2021年6月 , pp.273-280

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要旨：本研究は，身体障害を有する地域在住高齢者の作業的挑戦の特性をクラス分類し，作業参加，抑うつ，人格特性との関連性を検証した．データ収集は，調査用紙を用いて対象者から回答を得た．分析は，記述統計量の算出，潜在クラス分析，多項ロジスティック回帰分析を実施した．結果，作業的挑戦には，肯定的な作業的挑戦，危うい作業的挑戦，否定的な作業的挑戦の3つの特性があることがわかった．そして，肯定的な作業的挑戦に影響を与える因子には，生産的活動やセルフ・ケアへの作業参加，抑うつの身体症状やポジティブ感情，協調性や勤勉性の人格特性があった．本研究により，作業的挑戦への介入のための解釈可能性が広がると考えられる．

運動学習過程における脳血流動態およびグラフ理論を用いた脳内ネットワークの変化から運動課題介入期間の検討備前　宏紀 , 木村　大介 , 大歳　太郎 , 吉弘　奈央 , 水野（松本）　由子 40巻3号 , 2021年6月 , pp.281-290

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要旨：脳機能とパフォーマンスとの関係性の解明は，脳機能の視点から運動課題介入期間を検討する基礎的資料の提示につながる．そこで健常者18名を対象とし，運動学習進行過程の前頭前野と運動感覚関連領域を近赤外線分光法にて測定し，脳血流動態および脳内ネットワークとパフォーマンスの関係性を検討した．その結果，運動学習の進行とともに前頭前野の脳賦活時間が漸減し，また，脳内ネットワーク効率が上昇した．さらに，パフォーマンス上達後，一部前頭前野の再賦活および脳内ネットワーク効率が低下した．本結果から，更なるパフォーマンス上達に向け，脳機能は変化し続ける可能性があり，同一運動課題の継続実施もまた，一手段と考えられた．

前傾および前方移動の機構を備えた座面がリーチ動作に与える影響—運動学的特徴を中心に中谷　優太 , 中村　裕二 , 梅田　信吾 , 中島　そのみ , 仙石　泰仁 40巻3号 , 2021年6月 , pp.291-299

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要旨：座面の前傾および前方移動機構が健常成人におけるリーチ動作時の運動学的特徴に与える影響について二次元動作解析と筋電図から検討を行った．運動学的指標として，前方リーチ課題を行った際の角度変化量と筋活動を使用し，筋活動はリーチ課題の全体，前半と後半に分割し算出した．座面が後傾した後傾固定条件，前傾かつ前方移動する可動条件とした結果，体幹前傾角度と上部体幹回旋角度は可動条件の変化量が有意に小さく，リーチの前半では左外腹斜筋が，後半では左脊柱起立筋の活動が可動条件で有意に小さかった．前傾および前方移動する座面は，健常成人の身体運動を補助し，体幹の移動距離と筋力が少なくリーチ動作を行えることに寄与する可能性が示された．

作業参加とプレフレイル及び心理社会的状態の関連構造の検討—地域で自主活動に参加する高齢者を対象とした分析武田　将 , 谷村　厚子 40巻3号 , 2021年6月 , pp.300-310

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要旨：本研究の目的は，東京都区部に在住する高齢者サロンなどの自主活動に参加する地域高齢者を対象に，作業参加とプレフレイルやその要素，及び心理社会的状態の関連構造を明らかにすることである．対象は146名で，分析は一元配置分散分析，Kruskal-Wallis検定と多重比較によるフレイル群，プレフレイル群，ロバスト群の比較，及び構造方程式モデリングによる関係性の推定を行った．その結果，プレフレイルを有すると作業参加の状態が良好でない傾向にあった．構造的関連性から，作業参加の状態がプレフレイルに関連すること，身体，社会的状態が作業参加に，作業参加が心理的状態に，それぞれ促進的に働くことが示唆された．

認知機能の低下した高齢者に対するタブレット版「いきいきリハビリ」の有効性の検討水野　純平 , 西浦　裕子 , 齊藤　千晶 , 小長谷　陽子 , 井上　剛伸 40巻3号 , 2021年6月 , pp.311-318

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要旨：様々な非薬物療法の要素を取り入れた，認知リハビリテーションプログラム「いきいきリハビリ」のタブレット版アプリケーションを開発した．本研究は，タブレット版「いきいきリハビリ」による認知機能の低下した高齢者の認知機能，QOL，ADLへの有効性を明らかにするために，量的・質的評価結果と先行研究を用いて検討することを目的とした．その結果，旧来版で効果の認められた認知機能に関しては改善が認められなかったのに対し，QOL評価の下位領域「落ち着きのなさ」で改善が認められた．タブレット版においても旧来版と同様に，認知機能の低下した高齢者のQOLに対して効果を示したことで，タブレット版の活用可能性が示唆された．

在宅における重度要介護高齢者の離床状況と移乗に関わる環境因子見須　裕香 , 大庭　潤平 40巻3号 , 2021年6月 , pp.319-328

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要旨：本研究では，在宅における重度要介護高齢者の離床に関連する環境因子を明らかにすることを目的に調査を実施した．調査項目は，対象者の属性，離床状況，移乗に関わる環境因子とした．対象者を離床状況別に4群に分類し，各調査項目を比較した．その結果，環境因子のうち，医療管理・処置の有無，使用している福祉用具，移乗介助者の種別数，利用しているサービス，離床目標の有無と離床の関連が示された．移乗に関わる福祉用具の普及や重度要介護高齢者が利用可能な通所系サービスの拡充，活動や参加を目的とした離床目標の設定など，環境因子に着目した離床の支援が，重度要介護高齢者の活動や参加の促進に繋がることが期待される．

◆実践報告

リハビリテーションに関する達成動機尺度に基づいた自己評定法と面接法を併用した人工股関節全置換術後の患者に対する介入松本　健太郎 , 佐野　伸之 40巻3号 , 2021年6月 , pp.329-335

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要旨：作業療法では，対象者の生活行為がやり遂げられるように，意欲を引き出す支援が重要となる．今回，人工股関節全置換術後患者に対して，自己評定法に加えて半構造的面接法を併用することで，対象者の目標に対する意欲や生活行為への参加を高められた介入手順について報告する．リハビリテーションに関する達成動機尺度の得点から達成動機の状態を把握し，面接法により事例の作業参加につながる目標，行動計画，周囲のサポートについて合意形成した．その内容を視覚的に意識づけし適宜修正することで，事例の達成動機の向上や積極的な行動変容が窺えた．達成動機の観点から面接法を併用することで，サポート内容を明確化することが期待できる．

慢性期脳卒中患者の麻痺手使用の実現に向けてADOCによる目標設定と上肢への複合療法（電気刺激療法，装具療法，促通反復療法，CI療法）を実施した一例岸　優斗 , 竹林　崇 , 堀　翔平 , 花田　恵介 40巻3号 , 2021年6月 , pp.336-343

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要旨：脳卒中慢性期の重度片麻痺例に対し，先端機器を備えていない施設において行った具体的介入や，その経過を共有することは意義がある．今回，発症から13年経過した重度上肢麻痺を呈した脳卒中患者に対し，ADOCを用いた目標設定を行い，電気刺激療法や装具療法，促通反復療法，CI療法を用いて複合的に介入した．その結果，麻痺手の機能は介入前後で大きく変化しなかったが，麻痺手による意味のある作業を獲得でき，主観的評価も改善した．本事例への介入は，限られた設備環境であっても実現可能な内容である．麻痺手機能の向上と日常生活での麻痺手の使用を促す関わりは，重度片麻痺患者の意味のある作業に寄与する可能性がある．

重度上肢痙性麻痺を呈した亜急性期脳卒中患者に対しA型ボツリヌス毒素製剤投与後にHANDS療法を実施し実生活での麻痺手使用が増加した1症例鎌田　壮祐 , 大瀧　亮二 , 笹原　寛 , 斎藤　佑規 , 竹村　直 40巻3号 , 2021年6月 , pp.344-350

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要旨：脳卒中上肢麻痺への治療法として，Hybrid Assistive Neuromuscular Dynamic Stimulation therapy（以下，HANDS療法）の有効性が報告されている．しかし，重度上肢痙性麻痺患者に対しては難渋する場合が多い．今回，重度上肢痙性麻痺を呈した亜急性期脳卒中患者へ，A型ボツリヌス毒素製剤（以下，BTX-A）投与後にHANDS療法を実施した結果，上肢機能は改善し，実生活での麻痺手使用が増加した．また，その改善はHANDS療法終了後2ヵ月まで持続した．上記から，重度上肢痙性麻痺患者において，BTX-A投与で痙縮を軽減することで，HANDS療法をより効果的に実施できることが示唆された．

作業機能障害の重症度に着目した実践の臨床有用性—回復期リハビリテーション病棟に入院した3事例を対象として長谷部　将大 , 古桧山　建吾 40巻3号 , 2021年6月 , pp.351-358

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要旨：今回，回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期病棟）に入院した3事例に対して，「作業機能障害の種類と評価（以下，CAOD）」を用いて，作業機能障害の重症度に着目した価値のある作業に根ざした実践を行った．3事例は異なる経過を辿るも，3事例とも作業機能障害の重症度は改善を示した．そして，その経過を比較検討した結果，作業機能障害の重症度は事例の作業環境や作業の特性によって変動しやすく，対象者に作業を提供する際にはそれらを考慮することが重要になると考えられた．また，回復期病棟の対象者に対して，CAODによって作業機能障害の重症度を測定し，それを活用することは，多職種連携を促進する要因になる可能性があった．

問題行動を呈する児童への作業療法士による学校コンサルテーション倉澤　茂樹 , 立山　清美 , 塩津　裕康 , 中岡　和代 , 大歳　太郎 40巻3号 , 2021年6月 , pp.359-369

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要旨：普通教室に在籍する問題行動を呈する児童に対して，作業療法士（以下，OT）が約1年にわたり10回，保護者・教職員にコンサルテーションを実施した．保護者・教職員の主訴に対し，OTは特性要因図を用い本児の状況を説明し，焦点化すべき目標を協議した．さらにOTは，問題行動を応用行動分析学に基づいて機能分析を行い，具体的な対処方法を助言した．結果，学校生活において，規則違反的行動，注意の問題，思考の問題などの問題行動が減少した．攻撃的行動は，言語による抵抗や拒否は残存していたが，暴力行為は，ほぼ認められなくなった．さらに教室内で過ごせる時間も増加し，課題に取り組む頻度も改善した．

青年期における二分脊椎症児に対し短期入院作業療法により生活行為に変化が認められた事例吉田　尚樹 , 石橋　裕 40巻3号 , 2021年6月 , pp.370-376

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要旨：青年期の二分脊椎症児に対し，生活行為獲得を目的に回復期リハビリテーション病棟にて，短期入院作業療法を24日間実施し後方視的に検証した．作業療法介入プロセスモデルを参考に，生活行為の状況と目標設定をカナダ作業遂行測定（COPM），遂行能力をThe Assessment of Motor and Process Skills（AMPS）にて検証した結果，COPMの遂行スコアは3.0点から6.8点，満足スコアは2.0点から8.2点，AMPSの運動技能は0.2 logitsから1.4 logits，プロセス技能は0.3 logitsから0.9 logitsへ向上し，臨床上意味のある最小変化量を上回る結果を得た．短期入院作業療法は，青年期の二分脊椎症児の生活行為における作業遂行能力と満足度の向上が得られることが示唆された．

回復期リハビリテーション病棟の入院患者に対するアームサポート「MOMO」を用いた介入方法の検討松岡　耕史 , 三沢　幸史 , 横山　雄一 , 島田　真太郎 , 伊藤　富英 40巻3号 , 2021年6月 , pp.377-384

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要旨：アームサポートであるMOMOは，主に神経難病患者に対して利用されているが，回復期リハビリテーション病棟での利用報告はほとんどない．そこで，MOMOを回復期リハビリテーション病棟入院中の脳血管障害患者や脊髄損傷患者4例に対して，日常生活における生活支援機器と，訓練におけるリハビリテーション機器として利用し，MOMOの活用方法について検討した．その結果，スプーンやパーソナルコンピュータの操作など，生活動作で利用できた他，上肢訓練の補助機器として利用することができた．これらより，MOMOは，回復期リハビリテーション病棟の対象者に対して，生活支援機器やリハビリテーション機器として活用できる可能性が考えられた．

運動機能の改善が見込まれた脳腫瘍症例に対する作業療法の経験齊藤　秀和 , 太田　久晶 , 佐々木　雄一 , 石合　純夫 40巻3号 , 2021年6月 , pp.385-390

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要旨：覚醒下手術で右補足運動野と運動前野に広がる腫瘍が摘出された症例を担当した．術中評価で左環小指の随意性低下を認め，術後には，これらに加えて，つまみ動作を主体とした巧緻運動の能力低下を認めた．術後の頭部MRI所見から摘出部位周辺に浮腫を認めたが，錐体路の損傷はなく，浮腫の改善と腫瘍摘出後の機能代償作用により手指の運動機能が改善する可能性が推察された．左手指の巧緻運動に対する訓練を実施したところ，術後早期から左手のつまみ動作の著明な機能改善が認められ，その後も手指の巧緻運動に改善を認めた．術中・術後の運動機能の評価結果と，先行研究に基づいた作業療法が，予測された良好な機能改善をもたらした．

回復期リハビリテーション病棟における拮抗失行・間欠性運動開始困難を呈した症例に対する作業療法の一考察升田　遥夏 , 渕上　健 , 植松　俊彦 40巻3号 , 2021年6月 , pp.391-398

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要旨：くも膜下出血後に拮抗失行と間欠性運動開始困難を呈したことで上肢の使用頻度が低下し日常生活動作に介助を要し，脳卒中後うつ状態を呈した症例を担当した．日常生活場面における自己解決可能な方法として，拮抗失行に対して運動イメージを用いる方法，間欠性運動開始困難に対して運動の意図を高めない方法の動作指導・練習を行った．その結果，症状の発現頻度が減少し，症状発現時も自己解決が可能となり，上肢の使用頻度や日常生活動作，手と腕の使用の満足度の向上，脳卒中後うつ状態の軽減を認めた．本症例の介入経過より拮抗失行に運動イメージを用いた介入方法，間欠性運動開始困難に運動の意図を高めない方法が有効であったことが示唆された．