保険適用で妊娠率を維持する取り組み

2022年より政府の方針にて体外受精を含めた不妊治療も保険適用が決定した。不妊治療の経済面に悩む多くの患者にとって大きな恩恵となった一方で，自由診療が制限されることで，従来どおりの治療成績が維持できるか，病院経営が成り立つかなど様々な点が危惧された。実際，患者数の増加に比例した増収とはならず，また保険適用のため治療開始時に夫婦揃って来院し，医師との治療計画書の作成が必須となり，従来よりも大幅な診療時間の延長を余儀なくされている。本稿ではこういった現状のなかで，保険適用後も妊娠率を維持するため，当院が行ってきた工夫と今後の課題について具体的に述べる。