16 発達障害（通常学級での支援）

特別支援教育と作業療法

　2007年（平成19年）から正式に実施された特別支援教育は，対象となる子ども一人ひとりのニーズを適切に把握し，合理的な教育的配慮を行うことがその中心的な理念である^1）．そのため，障害の有無の判断や，望ましい教育的対応を助言する専門家チームの設置や，巡回相談の実施等も可能なかぎり行うこととされている．OTがこの専門家チームに参画することを日本作業療法士協会でも推進しており，さまざまな地域での実践報告も散見される^2〜4）．学校教育にOTが参画するシステムが確立している米国では，その有用性を示す調査研究や介入研究も広く行われている^5〜9）．これらの研究では，学校で働くOTが提供するサービスには主に「直接サービス（direct service）」と「相談サービス（consultation model）」があり，学校生活全般，書字活動，巧緻機能，視知覚への介入が中心であるとしている．わが国でも米国と同様に実践を積み重ねてきているが，地域による差，学校単位での差，保護者の意識の差，サービスを提供するOTの質的な差など，さまざまな障壁があることも事実である．さらに通常学級では，外部専門家であるOTが行えるサービスにも限界がある．本稿では筆者が訪問相談を行った通常学級に在籍する児童で，本稿にまとめることに保護者が同意した2事例を紹介し，通常学級における障壁と支援を行うOTの資質について私見を述べる．