2．先駆的な外傷センターがとった戦略，経営に与えたインパクト

日本の救急医療システムに，外傷センターが組み込まれていないことによる弊害は潜在化している。交通事故死者数の減衰が著明で，若年者の重症外傷が減っていることが逆に災いして，外傷センターの必要性を国民に呼びかけても響きわたることはない。

　しかし，国民に提供する外傷診療の質を維持・担保するためには，24時間365日にわたって緊急外傷手術が可能な体制が必要となる。さらに働き方改革を見据えた場合，このような体制を確保するためには「重症外傷患者の集約＋医師の集約」の実現が不可欠である。病院経営の観点からいえば，整形外科外傷の手術件数が鍵を握る。

　本稿では，上記集約化に至った当院外傷センターの戦略と，病院経営に及ぼしたインパクトについて解説する。残る課題にも触れるが，外傷センターの制度化に関心のある読者だけでなく，経営や運営に興味をもつ方々の参考になれば幸いである。