日本の助産婦が持つべき実践能力と責任範囲

　将来の助産婦のあり方委員会は，平成6年3月の第8回日本助産学会総会において「将来の助産婦のあり方」の検討を行なっていただきたいとの発言により，理事会で取り上げられ検討された。その結果，本委員会は平澤を担当理事に6名の委員で構成し，松岡恵氏を委員長にして，平成6年10月に発足した（岩澤和子氏は平成10年3月で辞退される）。

　本委員会の検討の課題は，将来の助産婦活動の構想を現行制度を踏まえながらも，現行にとらわれないで，これからのあり方を自由に創意性をもって検討することであった。そこで，海外の助産婦教育や業務の実態の関連資料を集め，これらの資料を通して助産婦の独自性とは何かを明確にして，教育や実践に生かす提言をすることを目的に検討を進めた。