Japanese
English
調査
老人保健法に基づく機能訓練事業参加者の活動能力とQOLの推移
An Investigation of the Activities and QOL of the Disabled, Participated in the Functional Training Program of the Health for Aged Law.
島田 恭光
1
,
山口 淳
1
,
池原 成和
1
,
富永 通裕
1
Yasumitsu Shimada
1
,
Jun Yamaguchi
1
,
Shigekazu Ikehara
1
,
Michihiro Tominaga
1
1大阪医科大学リハビリテーションセンター
1Rehabilitation Center, Osaka Medical College Hospital
キーワード:
機能訓練事業
,
高齢障害者
,
活動能力
,
QOL
Keyword:
機能訓練事業
,
高齢障害者
,
活動能力
,
QOL
pp.659-663
発行日 1997年7月10日
Published Date 1997/7/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1552108426
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- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
はじめに
地域リハビリテーション活動の一環として,老人保健法に基づく機能訓練事業1)が全国の市町村で実施されている2).本事業は,医学的リハビリテーションを終え,身体機能的にはいわゆるプラトーに達した高齢障害者が,心身の機能を維持し,家に閉じこもらず社会参加するよう援助するものである3).
筆者らは以前,機能訓練事業参加者の活動能力の推移を,老研式活動能力指標4)を用いて調査し,日常生活自立度別に検討した5).その結果,老研式活動能力指標の改善率はJランクの者で43%,A,Bランクの者で18%となり,A,Bランクの者ではさほど改善がみられなかった.しかし,老研式活動能力指標の下位尺度別にみると「社会的役割」の項目が他の項目に比し改善している者が多く,機能訓練事業に参加することによる改善効果は,身体的要素よりも社会的要素により多くみられると考えられた.
そこで今回は,機能訓練事業参加者の活動能力とともにQOLの評価を行い,その推移を年齢別,日常生活自立度別に比較検討したので報告する.

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