Japanese
English
調査
埼玉県における機能訓練事業通所者の実態調査
Investigation on Community-based Rehabilitation Program for the Aged in Saitama Prefecture.
佐々木 和人
1
,
鈴木 英二
1
,
荒記 俊一
2
,
田宮 奈菜子
3
,
村田 勝敬
2
Kazuhito Sasaki
1
,
Eiji Suzuki
1
,
Shunichi Araki
2
,
Nanako Tamiya
3
,
Katsuyuki Murata
2
1ナトメック七里病院リハビリテーション科
2東京大学医学部公衆衛生学教室
3帝京大学医学部公衆衛生学教室
1Department of Rehabilitation, Nahtmec Nanasato Hospital
2Department of Public Health, Faculty of Medicine, University of Tokyo
3Department of Public Health, School of Medicine, Teikyo University
キーワード:
機能訓練事業
,
ADL
,
QOL
Keyword:
機能訓練事業
,
ADL
,
QOL
pp.1051-1056
発行日 1993年12月10日
Published Date 1993/12/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1552107507
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はじめに
昭和58年に老人保健法が施行されて以来,各市町村で在宅の患者を対象とした機能訓練事業が行われるようになった.しかしながら,この事業内容は,医療における入院時の施設内訓練(病院リハビリテーション)と異なり,集団的な社会的機能訓練を標榜しているため,適切な評価法および効果的な運用法が十分に確立されていないのが現状である1,2)
われわれは平成3年度厚生省老人保健健康推進事業の一環として2),埼玉県下の機能訓練事業への参加者を対象にADL,主観的幸福感(QOL),社会との関わり,知的レベル,事業に対する満足度および通所理由を調査してきた.今回,これらの調査データを解析し,機能訓練事業の現状および問題点を検討したので報告する.
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