わが国の理学療法士による起業の現状と課題

はじめに

　わが国における理学療法士の職域は，急性期・回復期医療を中心とした医療機関での活動が主流であり，日本理学療法士協会（以下，協会）会員の80％以上が医療機関に所属しているのが現状である（表）^1）．これに対し，今後，急性期・回復期医療を提供できる期間が短縮化されていく中で，従来の医療機関に集中・限局した活動のみでは，理学療法士の需要は低下することが予測される（図1）．

　このような状況の中で，将来に対する閉塞感を感じている者も多く，今後理学療法士は視野をさらに広げ，職域の拡大を検討せざるを得ない．その手法は多岐にわたるが，本稿では，職域拡大の1つとして，わが国における理学療法士による起業の現状と課題について述べる．