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Seishin Igaku Volume 66, Issue 10 （October 2024）

精神医学 66巻10号（2024年10月発行）

Japanese English

特集不登校の理解と支援

【家庭・学校・社会との関連】

学校教育の在り方と不登校—学校は変われるのか？ The State of School Education and School Refusal : Can Schools Change? 和久田学 ¹ Manabu Wakuta ¹ ¹子どもの発達科学研究所 ¹Institute of Child Developmental Science Reserch, Shizuoka, Japan キーワード：学校教育 , education , 不登校 , school refusal , 不登校要因調査 , survey on the factors of school refusal , 教育機会確保法 , Act to Guarantee Access to Supplementary Learning to Insufficient Compulsory Education due to Absenteeism and What Not Keyword: 学校教育 , education , 不登校 , school refusal , 不登校要因調査 , survey on the factors of school refusal , 教育機会確保法 , Act to Guarantee Access to Supplementary Learning to Insufficient Compulsory Education due to Absenteeism and What Not pp.1255-1262

発行日 2024年10月15日 Published Date 2024/10/15

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1405207393

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抄録

　不登校は，学校教育の問題として認識されなければならない。文部科学省の問題行動等調査では，不登校の主たる要因が「無気力・不安」であるものが半数以上であるとされているが，不登校児童生徒本人を調査対象とした実態調査によると，学校に関わる要因が指摘されており，この2つの調査には乖離がある。公益社団法人子どもの発達科学研究所が行った調査では，不登校に関連する要因を「いじめ被害および友達とのトラブル」「教師の行動，学校風土」「授業，学習支援の問題」「児童生徒の体調，メンタルヘルス，生活リズムの不調」「発達特性や家庭背景に関する要因」の5つに整理することができた。これらは，すべて学校教育の枠組みを問う問題である。教育機会確保法が施行され，不登校とその支援の考え方が大きく変化した今，学校教育の変化が求められている。