HPV検査を用いた子宮頸がん検診の課題

はじめに

　わが国の市町村における子宮頸がん検診は，健康増進法に定められた健康増進事業として地方自治体を実施主体とした対策型検診として行われており，その検査手法は「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」^1）（以下，指針）に基づいて子宮頸部の細胞診が施行されてきたが，今回，令和6（2024）年2月の指針の改正によりHPV検査単独法が新たに掲載された．これにより，要件を満たした自治体では従来の2年に1回の細胞診単独法，あるいは30～60歳の女性を対象にした5年に1回のHPV検査単独法のいずれかを選択することが可能となった．これまでの発がんに至る細胞形態の変化をとらえる細胞診とは異なり，このHPV検査単独法はヒトパピローマウイルスhuman papillomavirus（HPV）の感染という子宮頸がんの「リスク」を検出する検診と言える．つまり，HPV感染と前がん病変やがんへの形態変化はイコールではないため，HPV感染者のがん検診プログラムの中での的確な管理がことさら重要になってくる．