1．脊柱靱帯骨化症の術中モニタリングに関する多施設前向き研究

Nation survey for intraoperative monitoring of ossification of posterior longitudinal ligament

は じ め に

　われわれは日本脊椎脊髄病学会モニタリングワーキンググループで経頭蓋刺激運動筋誘発電位（Br-MEP）におけるアラームポイントを検討してきた．まず疾患を絞るのではなく脊椎手術全般においてどのような傾向があるかを報告した^1）．しかし疾患・術式の違いによりアラームポイントは大きく異なることに気づき，日本脊椎脊髄病学会モニタリングWGは疾患別のアラームポイントを検討することにいたった．特に，胸椎OPLLは比較的まれな疾患でありOhtsukaらは胸椎OPLLの頻度を一般住民の0.8％と報告しており患者数は少ない^2）．また，PhamらはOPLLの保存療法で48.7％の患者が症状の増悪を認めたと報告しており^3），そのため胸椎OPLLは観血的治療が選択されることが多い．本邦ではMatsumotoら^4,5）が過去に胸椎OPLLに対する術後結果の全国調査を報告しており，少しでも術後麻痺増悪を減らすべき検討を行うことは急務である．われわれは2010～2011年に日本脊椎脊髄病学会モニタリング委員会による多施設調査を全国的に施行し，波形が30％以下へ低下した症例の術後麻痺の程度を調査し，MMT低下度と術中波形低下の両項目の相関を検討した結果，麻痺の臨界点がBr-MEPにおいてコントロール波形の15％であることを報告した．今回の研究の目的は，2012～2015年に同様に多施設調査を全国的に施行し，そのデータを元にBr-MEPにおける波形変化のタイミング，すなわち術中に麻痺を呈したと考えうる操作を再検討することと，胸椎OPLLにおけるアラームポイント（麻痺を未然に防ぐタイミング）を検討することである．