成人の発達障害とは

Developmental disorders in adults

Key Questions

Q1：発達障害とはどのような障害か？

Q2：発達障害の診断はどう行われているか？

Q3：成人の発達障害はどう分類され，どのように対応すればよいか？

はじめに

　国内で，発達障害が公に知られるようになったのは，2005年（平成17年）に「発達障害者支援法」が施行されてからである．それまでも発達障害児・者は存在していたが，発達障害という言葉がなかったために，その存在を社会的に認められず，つらい思いをしていたと考えられている．この法律の中でICD-10（International Classification of Diseases第10版）に基づく発達障害の定義が記述されている．

　児童青年精神科の医療現場では，平成年代に入り，自閉スペクトラム症（autism spectrum disorder： ASD），注意欠如・多動症（attention deficit hyperactive disorders： ADHD）等と診断される子どもが増えていた．小学校の就学相談では，「知的には問題ないが，学校生活を送るのに，“落ち着きがない”，“集団行動が苦手である”，“友人関係がつくれない”，“先生の指示に従えない”等の悩みをもつ児童が増えていた．1998年（平成10年）ごろになり，NHKがスペシャル番組で小学校の低学年の“学級崩壊”を取り上げたのが契機で，“発達障害”が社会的に話題になりはじめた．発達障害が学級崩壊を引き起こすという番組の内容であったが，「発達障害児への対応がうまくいかないと，他児も騒ぎ出してしまい，教室内が騒然とする」というのが本当のところであった．

　法律が施行されて2年後，教育では特別支援教育が正式に始まり，「個に応じた教育」が実践されはじめた．2005年ごろに小学校低学年だった学童は現在20代になっている．発達障害そのものは，特性とみられることもあり，一生を通じて存在すると考えてもよい．置かれる環境や対応の仕方によって落ち着く場合もあるし，社会的不適応をきたすこともある．小学校を卒業しても，中学や高校に進学しても，やはり困難を抱えているが，教員，友人，家族らの対応で様子は大きく変わってくる．中学校では，必要に応じて特別支援教育が受けられるようになってきているが，高校では通級が導入されたばかりで，サポート校等が対応している部分もある．大学入学のためのセンター試験では，提出した医師の診断書が認められれば，発達障害者に特別な答案，受験環境，試験時間等への配慮がなされる．センター試験で認められた配慮は実際の大学入試でも認められる．発達障害者は大学に入学後も履修届の提出で苦労するし，理科系ではグループで行う実習，文科系ではゼミでのプレゼンテーション等が苦手である．最も苦手なのは就職の面接であり，「試験官から何を求められているわからないので，見当違いの応答をしてしまう」と訴える．“相手の気持ちを理解できない”，“自分の気持ちをうまく伝えられない”という課題が露呈してしまうと思われる．

　高校を卒業して就労する際には，発達障害の特性がわかっていれば，特別な配慮をされた就労が用意されることが多い．知的障害療育手帳や精神保健福祉手帳を所持している場合，あるいは証明するものがあれば，ハローワークで特別枠就労の相談にのってくれる．たとえば，特別支援学校高等部では，職業科コースが用意されており，就学中に職業実習をいくつか行い，卒業後にその実習先に就労する例も増えている．このような場合は就労先でも特別な配慮が可能である．義務教育年齢で，発達障害の課題に気づかず過ごした場合は，社会に出てから苦労する場合も多い．学力が優秀な場合は，特に気づくことなく，一流の大学，大学院等に進学して，一流会社に就職してから職場で適応できずに“自分は周囲とどうも違う”と気づいて，「自分は発達障害ではないか？」と臨床場面に姿を現すこともある．大学にもよるが，受験者の減少もあり，以前に比べれば発達障害者への配慮が行われている場合もある．

　一方で，就労現場では発達障害を知られずに就労した場合，合理的配慮は始まったばかりであり，まだまだ対応が不十分な会社もみられる．時には，“挨拶ができない”，“職場の雰囲気を乱す”等の烙印を押されている．職場が異動になると落ち着くし，才能を発揮する場合もあるが，会社が発達障害の存在を知らなかったり，対応が不慣れであると，退職を求められる場合もある．現在，当事者が30代以上の場合は，生育過程で発達障害という概念が知られていなかったため，社会に適応できず，“ひきこもり”になっている場合もある．この場合，養育者も“しつけのできない親”とされており，親子で“ひきこもり”状態になっている例もある．発達障害の高齢者については，まだ実情把握が不十分な面もある．