特集 認知症の方への地域生活支援―これからのOTに求められること
扉
谷川 良博
1
,
江藤 文夫
2
,
竹内 さをり
3
1広島都市学園大学
2前 国立障害者リハビリテーションセンター
3甲南女子大学
pp.449
発行日 2014年6月15日
Published Date 2014/6/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.5001100504
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特集にあたって
2025年をめどに,要介護状態となっても「住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう,住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築」1)を目指して,認知症初期集中支援チームや認知症ケアパスの作成・普及等の目標が設定された.
OTにとっての身近な話題は,2015年度(平成27年度)以降の制度化を目指した認知症初期集中支援チームのメンバー構成員に「作業療法士」が明記されたことであろう.認知症初期集中支援チーム設置促進モデル事業において,2013年度(平成25年度)は全国14カ所の市区町村で実施され,そのほとんどにOTが関与した.2014年度(平成26年度)にはモデル地区がさらに増える.また,地域ケア会議への参加要請も増えている.このように地域生活支援において,厚生労働省や他職種よりOTへの期待度は高まっていることがわかる.
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