精神障害者の社会適応モデル—生活の満足と自己価値に関するパス解析（第1部）

序　論

　1．背景

　1950年に制定された精神衛生法が，法のねらいも名称も一新し，精神保健法として施行されてからかれこれ4年が経つ。旧法は1965年に大幅な改正がされて以来，若干の変更はあったものの本格的な見直しはここ20年余り全くなされてこなかった^1）。当時の改訂は，措置入院の強化と^2），保健所を退院者のアフターケアの第一線機関として位置づけるという，相矛盾した性格をはらんでいた。入院患者の人権保障を第一に，社会復帰促進のための地域資源整備を法文に取り入れた1988年の新法は，実行上の諸問題はあるにしても，法のねらいとしては画期的なものであった。それほどまでに，精神障害者の人権や生活の質（クオリティ・オブ・ライフ）は，これまで等閑視されている。

　我が国の精神疾患による在院患者数は34万9千人^3），昭和58年度精神衛生実態調査の結果によればその1/3は条件さえ整えば退院可能な患者群である^4）。精神分裂病による入院は総入院患者の61％を占め，この割合は数年来変わらない^3）。昨今の特徴は，若年層（20-24歳）の入院患者の減少と45歳以上の患者層が増加し，全般的に高齢化が見られることである^5）。