訪問看護ステーションにおける診療看護師（NP）導入前後の実態調査─訪問看護関連報酬に焦点を当てて

はじめに

　超高齢社会を迎え医療ニーズが多様化するなかで，2025年に向けた在宅医療の推進が積極的に行なわれている。このようななか，地域医療を担う訪問看護ステーションにおける診療看護師（Nurse Practitioner；以下，NP）の役割は重要である。

　筆者は訪問看護ステーションで活動しているが，在宅医，クリニックの医師はもちろん，介護支援事業者やヘルパーステーション，通所・入居施設，行政，ボランティア，NPO法人など，多くの組織と連携を強化することを心がけている。これは，個々の病態や生活スタイルに合った生活，また終末期を含めて，急変時・緊急時でも利用者・家族が安心して在宅療養ができること，そして生きる希望をもって日々暮らせるように，対象者と日々向き合う活動をめざしているからである。

　2011年度から2014年度まで，厚労省の業務試行事業やプロトコール検証事業に参加し活動した。そのなかで，在宅療養者に新たな症状が出現したり，急な症状の悪化に対応することが少なくなかった。NPとしてその場で判断し，医師の包括指示のもとでタイムリーに特定の医行為を実施し素早く対応するとともに，対象者とその家族にそのつど丁寧に病態を説明することで，信頼関係が深まっていると実感する経験が何度もあった。

　日々の訪問時に問診やフィジカルアセスメントを行ない，採血や画像データなどの検査所見を常に把握し，主治医に病状を報告したり，予測される病態を確認し身体状況を詳細に把握していることは，急変時の判断や対応に非常に役立つ。在宅療養を行なう対象者・家族が，急に状態が悪化した場合や終末期などの最も不安な場面で，タイムリーな対応や素早く問題解決に導くことが，在宅療養の継続につながると考える。

　重症者や急変しやすい患者，さらに終末期患者においても在宅療養を行なえるように訪問看護を続けているが，在宅医療にかかわるNPの人数はまだ少ないため，訪問看護ステーションにおけるNPの活動によって何が変化し，どのような成果が出ているのか，十分に示せていない状況である。そこで今回，訪問看護関連報酬に注目し，当訪問看護ステーションにおけるNP導入前後の変化の実態調査を行なった。誌面の都合によりその一部を報告する。