ガイドライン作成の経緯

全国アンケート調査結果から

　平成13年に発足した成育医療委託研究13公-4「重症障害新生児医療のガイドライン及びハイリスク新生児の診断システムに関する総合的研究班(主任研究者：田村正徳)」の重症障害新生児医療のガイドライン作成グループ(田村正徳，玉井真理子，仁志田博司，船戸正久，池田一成とその研究協力者)では，「重症障害新生児医療のガイドライン」のあり方について検討を進めてきた。その一環として，研究協力者の広間武彦が中心となって平成13年に日本新生児医療連絡会の会員のうち，NICU責任者を対象として施行したアンケート調査結果を表1～4に紹介する。

　アンケートの結果，「重症障害新生児に対して治療の差し控えや中止が，医療サイドで考慮・検討されたり，あるいは患者家族サイドから提案された症例はありましたか？」という設問に関しては，過去1年間のみでも回答者の44％の施設で年間2件以上の頻度で，治療の差し控えや中止を検討した事例を経験していた。症例の基礎疾患は，18トリソミーが最も多かった(表1)。その際に，使用しているガイドラインや治療指針の有無についての質問では，24％の施設のみが「あり」と答えており，そのほとんどが「仁志田の治療区分」を参考に用いており，一部が「淀川キリスト教病院」のガイドラインを併せて参考にしていた(表2)。